教育団招聘の経緯
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1918年(大正7年)8月、陸軍航空はフランスから無償技術指導の提案(見返りとして日本がフランスに軍用飛行機を多数発注することを希望)を受け、翌1919年(大正8年)1月、井上幾太郎少将を長とする臨時航空術練習委員は日本にジャック=ポール・フォール(フランス語版)大佐を団長とするフランス航空教育団(陸軍部内での呼称は「仏国航空団」)を招聘した。「仏国航空団」は総勢57名で、所沢陸軍飛行場、各務ヶ原陸軍演習場、熱田の兵器支廠ほかで、それぞれ指導を行った。このとき、海軍航空からも教官や学生が講習を見学した。爆撃班の教官はヴュラン大尉を主任とする3名であり、4月から8月まで2次にわたって浜名湖の北にある三方原で指導をした。後年陸軍航空を支える若手航空将校たち16名とともに、海軍航空からも千田貞敏中尉ら3名も講習員として参加した。 陸軍航空の教育団招聘をみて、海軍航空でも航空先進国であったイギリス(英国)からミッションを呼び本格的な航空訓練をやりなおす方針をかためた。軍務局内の航空部主任、大関鷹麿中佐は「個々の出張や洋行などはやめて、英国から信頼できる教官をたくさん呼んできて訓練をすれば、全部を一気に教育することができる。そして1日でも早く欧米の航空レベルに追いつくことを考えなければならない」と決断した。 海軍は当時ロンドンの駐英大使館付武官であった小林躋造少将に斡旋を依頼した。小林少将は英国空軍の幹部と懇談し、英国空軍は好意をもって人物を選抜し、優秀な専門家を選りすぐって日本へ送ることにした。教育団の人員は、次のほか下士官をふくめ総勢29名であった。 団長 センピル大佐 副長 メイヤース中佐 飛行部長 ファウラー少佐 兵器部長 エルドリッチ少佐 教育団は、1921年の春から夏にかけて霞ヶ浦に到着した。
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