実用化に向けて
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/12 14:39 UTC 版)
「核融合エネルギー」も参照 核融合炉の研究は1940年代から始まった。小型核融合炉について、米国のロッキード・マーチン社は2014年10月16日、10年以内にトラックに積み込める大きさの100メガワット級商用小型核融合炉を開発すると発表した。2013年2月7日に発表された高ベータ核融合炉の続報である。 2015年、九州大学と核融合科学研究所は、それまで理論的には予想されていながら実験で確認されていなかったプラズマの流れが磁場の乱れによって脆弱化する現象の観測に成功した。 2016年3月18日、文部科学省は現在の実証炉ITER（イーター）以降の次世代炉を三菱重工・東芝(東芝エネルギーシステムズ)と共同で研究し2035年頃の建設を目指す予定と日本経済新聞が報じた 2017年8月9日、岐阜県土岐市にある核融合科学研究所は大型ヘリカル装置（LHD / 超伝導核融合プラズマ実験装置）を使った実験で、世界で初めてプラズマ中のイオン温度を核融合発電に必要とされる1億2000万℃まで達成させることに成功したと発表した。再現実験も行い、恒常的にプラズマ温度を1億2000万℃まで引き上げられることも確認したという。今後は高密度化などによりさらに高性能なプラズマの生成を目指し、今世紀半ばには核融合発電を実現したいとしている。 2018年3月9日、米国マサチューセッツ工科大学（MIT）が企業と協力して、発電可能な核融合炉を15年以内に建設する計画を発表した。 2021年12月30日、中国科学院合肥物質科学研究院プラズマ物理研究所にて、プラズマ維持時間1056秒の世界最長記録を達成。
※この「実用化に向けて」の解説は、「核融合炉」の解説の一部です。
「実用化に向けて」を含む「核融合炉」の記事については、「核融合炉」の概要を参照ください。
- 実用化に向けてのページへのリンク
