仁井田益太郎
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仁井田 益太郎（にいだ ますたろう、1868年11月18日（明治元年10月5日）- 1945年1月17日）は、日本の法学者・裁判官・弁護士。学位は、法学博士。京都帝国大学法科大学教授、東京帝国大学法科大学教授を歴任。
注釈
- ^ 星野は、この発言を、ドイツ民法でなくフランス民法が日本民法の母法であることの論拠の一つとして引用する。星野英一『民法論集第一巻』89頁（有斐閣、1970年）。
- ^ 加藤雅信は、この発言を引用し、日本民法におけるドイツ法の包括的影響を否定するのは無理があるとして星野を批判する（同書では出典の明記が無いが、法律時報10巻7号24頁）。加藤雅信『民法総則』第2版28頁（有斐閣、2005年）
- ^ これに対し、星野と同じく日本民法が少なくとも半分はフランス法の影響を受けていると主張する内田貴は、富井の留学先がフランスであったことを理由の一つに挙げている。内田貴『民法I総則・物権総論』第4版25頁（東京大学出版会、2008年）。一方で星野は、富井はフランス註釈学派への反発から、起草に当たってもっぱら独法主義に立ったものと評価しており、内田と若干異なる。星野英一『民法論集第五巻』170-172頁（有斐閣、1986年）。
- ^ 梅・穂積も概ね同旨を説いているとの指摘がある。瀬川信久「梅・富井の民法解釈方法論と法思想」『北大法学論集』41巻5・6号402頁（北海道大学、1991年）、梅謙次郎述『民法総則（自第一章至第三章）』309頁（法政大学、1907年）、梅謙次郎「法律の解釈」太陽9巻2号56-62頁（博文館、1903年）、穂積陳重「獨逸民法論序」『穂積陳重遺文集第二冊』419頁。
- ^ 仁井田ほか・法時10巻7号30頁によると仁井田は当時裁判官であるが、星野は、「起草補助者である当時法科大学学生の仁井田益太郎」(民法論集第1巻85頁)、民法修正案理由書における代理の「あとの部分は起草委員の補助者（当時東大生）が……書いたものであるから……必ずしも正確なものでない」（星野英一『民法概論I』63頁（良書普及会、1970年）等と主張している。
- ^ 大学を卒業したばかりの人間が重要なポストに付くことは、現代からすると奇異にみえるが、明治最初期の東京帝国大学の学生は法学部全体でも10名前後に過ぎず、国家の幹部候補生であった。潮見俊隆・利谷信義編『日本の法学者』法学セミナー増刊（日本評論社、1974年）100頁。
- ^ 表紙には起草三委員の校閲を経たものであることが明記されている。もっとも、仁井田自身は、「斯うだと思つた事を思ひ切つて書いた」もので、綿密な検討を経たものでもなく、「決して良い物ではない」と評価している。仁井田ほか・法律時報10巻7号27頁。「わが民法には……起草委員の手になる正式の立法理由書がない」、と主張するのは星野英一である（星野・研究1巻78頁、同旨、星野・概論63頁）。
- ^ 代理以降は補助委員の執筆であり、起草委員の校閲が入っていないため未定稿本とされ当初非公開とされた。仁井田ほか・法律時報10巻7号20頁。
出典
- ^ 岩田新『日本民法史 : 民法を通じて見たる明治大正思想史』（同文館、1928年）207頁
- ^ 穂積陳重「法窓夜話」97・98話。
- ^ 仁井田益太郎=穂積重遠=平野義太郎「仁井田博士に民法典編纂事情を聴く座談会」『法律時報』10巻7号15頁。ただし仁井田は民法典論争の観察者ではあったが直接参加していない。
- ^ 仁井田ほか・法律時報10巻7号23頁。
- ^ 仁井田ほか・法律時報10巻7号15頁。
- ^ 法律時報10巻7号24頁。ただし、仁井田は富井付きの補助者。
- ^ 我妻栄「文章のスタイル」『ジュリスト』226号27頁)。なお、平岡は我妻の同窓。
- ^ 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年、44頁。
- ^ 『官報』第2442号「叙任及辞令」1920年9月21日。
- ^ 『官報』第5964号「叙任及辞令」1903年5月22日。
- ^ 『官報』第6902号「叙任及辞令」1906年7月3日。
- ^ 『官報』第8257号「叙任及辞令」1910年12月28日。
- ^ 『官報』・付録 1941年11月21日 辞令二
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