スキーブームの終焉
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/10 07:12 UTC 版)
バブル時代の象徴ともいわれたスキーブームも、その崩壊とともに鎮静化に向かった（平成不況、就職氷河期）。1980年代以降一貫して増加していたスキー人口は、バブル景気の残り香が漂っていた1993年の1860万人をピークに減少に転じた。 レジャー白書では娯楽の多様化や、不景気を主な原因としている。なお余暇市場そのものも、1996年がピークである。 ブーム当時に過密状態が続いたことや、急激な新スキー場のオープンが過当競争を招いたこと、一般化しすぎたことで飽きられた（陳腐化を招いた）こと、下降局面に入っても依然としてサービスの悪さが改善されなかったことなども尾を引いた。中核を担っていた団塊ジュニア世代が成長してゲレンデから去っていったことや、時代の変化に伴うスキー人気の低迷（若者のスキー離れ）、1990年代より慢性的に続いた暖冬傾向による雪不足も相まって、2000年代前半にはスキー人口が800万人を割るなど約10年でピーク時の4割にまで減少した。また、それに伴いスキー場も約2割減少した。 1997年の消費税引き上げも逆風となった（スキーを行うためには用具の調達、交通手段の確保、宿泊施設の手配、飲食費、リフトチケット代、スクール講習料等、大きな支出を必要とする）。 市場の多くを占めていた国内のスキー板のメーカーも、1990年のスキー板への輸入関税撤廃と価格競争による低廉化、不況の影響で倒産と事業撤退が相次ぎ、国産５大メーカーのうち1991年にハガスキーが、1996年にカザマスキーがそれぞれ倒産した。また1997年にはヤマハが、長野オリンピックに国内が沸いた1998年には西沢がそれぞれスキー事業から撤退している。 1990年代に登場したスノーボード人口の増加は、上記を補うには至らなかった。 1991年に開始されたJR SKISKIキャンペーンも、1998-1999シーズンを最後に一旦終了した（その後2006-2007シーズン単年度の復活を挟んで2012-2013シーズンより本格的に再展開）。
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