日本の空港
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/07/09 07:08 UTC 版)
日本の空港分類
空港名に付記した括弧内の呼称は、通称・愛称などである。
拠点空港
会社管理空港
- 3箇所
国管理空港
- 20箇所
- 北海道: 新千歳空港(千歳)[注釈 10]、稚内空港、函館空港、釧路空港(たんちょう釧路空港)
- 東北: 仙台空港(仙台国際空港)[注釈 9]
- 関東: 東京国際空港(羽田空港または羽田)
- 中部: 新潟空港
- 近畿: 大阪国際空港(伊丹空港または伊丹)[注釈 9]
- 中国: 広島空港
- 四国: 高松空港[注釈 11]、松山空港、高知空港(高知龍馬空港)
- 九州: 福岡空港[注釈 12]、北九州空港、長崎空港、熊本空港(阿蘇くまもと空港)[注釈 13][26]、大分空港、宮崎空港(宮崎ブーゲンビリア空港)、鹿児島空港
- 沖縄: 那覇空港
特定地方管理空港
- 5箇所
地方管理空港
- 54箇所
- 北海道: 利尻空港、礼文空港、奥尻空港、中標津空港(根室中標津空港)、女満別空港、紋別空港(オホーツク紋別空港)
- 東北: 青森空港、花巻空港(いわて花巻空港)、大館能代空港(あきた北空港)、庄内空港(おいしい庄内空港)、福島空港
- 伊豆諸島: 大島空港(東京大島かめりあ空港)、新島空港、神津島空港、三宅島空港、八丈島空港
- 中部: 佐渡空港、富山空港(富山きときと空港)、能登空港(のと里山空港)、福井空港、松本空港(信州まつもと空港)、静岡空港(富士山静岡空港)[注釈 12]
- 近畿: 神戸空港(マリンエア)[注釈 11]、南紀白浜空港(熊野白浜リゾート空港)[注釈 12]
- 中国: 鳥取空港(鳥取砂丘コナン空港)、隠岐空港(隠岐世界ジオパーク空港)、出雲空港(出雲縁結び空港)、石見空港(萩・石見空港)、岡山空港(岡山桃太郎空港)
- 九州: 佐賀空港(九州佐賀国際空港)、壱岐空港、対馬空港(対馬やまねこ空港)、小値賀空港、上五島空港、福江空港(五島つばき空港)
- 薩南諸島: 種子島空港(コスモポート種子島)、屋久島空港、奄美空港、喜界空港、徳之島空港(徳之島子宝空港)、沖永良部空港(えらぶゆりの島空港)、与論空港
- 沖縄: 伊江島空港、慶良間空港、粟国空港、久米島空港、北大東空港、南大東空港、宮古空港、下地島空港、多良間空港(かりゆす多良間空港)、新石垣空港(南ぬ島石垣空港) 、波照間空港、与那国空港
その他の空港
- 7箇所
共用空港
- 8箇所
- 北海道: 札幌飛行場(丘珠空港)[注釈 14]、千歳飛行場[注釈 15]
- 東北: 三沢飛行場(三沢空港)[注釈 16]
- 関東: 百里飛行場(茨城空港)[注釈 15]
- 中部: 小松飛行場(小松空港)[注釈 15]
- 中国: 美保飛行場(米子空港、米子鬼太郎空港)[注釈 15]、岩国飛行場(岩国錦帯橋空港)[注釈 17]
- 四国: 徳島飛行場(徳島空港、徳島阿波おどり空港)[注釈 18]
公共用ヘリポート
- 13箇所[3]
- 北海道: 豊富ヘリポート
- 東北: 米沢ヘリポート
- 関東: 東京ヘリポート、群馬ヘリポート、高崎ヘリポート、栃木ヘリポート、つくばヘリポート
- 中部: 静岡ヘリポート、津市伊勢湾ヘリポート、若狭ヘリポート
- 近畿: 奈良県ヘリポート
- 中国: 広島ヘリポート
- 九州: 枕崎ヘリポート
- 奈多ヘリポートは法令上は福岡空港の一部であり、13箇所に含めない。
非公共用ヘリポート
- 北海道: 北海道警察ヘリポート
- 東北: 青森県庁ヘリポート、岩手県警察盛岡ヘリポート、宮城県庁ヘリポート、仙台合同庁舎東北地方整備局ヘリポート、福島県警察ヘリポート
- 関東: 茨城県庁ヘリポート、前山下妻ヘリポート、みかもヘリポート、群馬県警察ヘリポート、プラスヘリポート、さいたま広域防災拠点ヘリポート、朝日・川越ヘリポート、千葉市消防局ヘリポート、千葉西総合病院ヘリポート、浦安ヘリポート、アークヒルズヘリポート、警視庁本部屋上ヘリポート、中央合同庁舎第2号館ヘリポート、東京朝日ヘリポート、芝浦ヘリポート、第三管区海上保安本部横浜海上防災基地ヘリポート、神奈川県警察ヘリポート、横浜ヘリポート
- 中部: SBS沼津ヘリポート、SBS静岡ヘリポート、浜松市消防ヘリポート、山梨県警察ヘリポート、山梨県立中央病院ヘリポート、日本航空学園双葉ヘリポート、佐久総合病院佐久医療センターヘリポート、富山県立中央病院ヘリポート、富山市民病院ヘリポート、砺波総合病院ヘリポート、高岡市民病院屋上ヘリポート、石川県警察ヘリポート、白山ヘリポート、福井県立病院ヘリポート、岐阜県総合医療センターヘリポート、大垣市民病院ヘリポート、岐阜県立多治見病院ヘリポート、岐阜県警察ヘリポート、中濃厚生病院ヘリポート、愛知県警察ヘリポート、トヨタ名駅ヘリポート、アルペン丸の内ヘリポート、アイシン安城ヘリポート、三重県警察ヘリポート、三重県立志摩病院ヘリポート、三重県立総合医療センターヘリポート
- 近畿: 滋賀県警察ヘリポート、滋賀県警察本部ヘリポート、大阪航空日野ヘリポート、京都府警察ヘリポート、京都府ヘリポート、京都消防ヘリポート、大阪府警察本部ヘリポート、NHK大阪ヘリポート、大阪ヘリポート、近畿地方整備局ヘリポート、兵庫県庁ヘリポート、兵庫県警察ヘリポート、兵庫県立災害医療センターヘリポート、神戸消防ヘリポート、NTT神戸中央ビルヘリポート、三木防災ヘリポート、明石川崎ヘリポート、和歌山県立医科大学附属病院ヘリポート、島精機ヘリポート、小倉C・Cヘリポート、紀南ヘリポート
- 中国: 島根県立中央病院ヘリポート、岡山県庁ヘリポート、NHK広島ヘリポート、周南ヘリポート
- 四国: 徳島県警察ヘリポート、高知県警察本部ヘリポート、高知医療センターヘリポート、土佐清水ヘリポート
- 九州・沖縄: 西日本ヘリポート、NHK福岡ヘリポート、福岡県済生会福岡総合病院ヘリポート、福岡和白病院ヘリポート、九州大学病院ヘリポート、福岡市立こども病院ヘリポート、久留米大学ヘリポート、聖マリア病院ヘリポート、佐賀大学医学部附属病院ヘリポート、長崎医療センターヘリポート、宮崎病院ヘリポート、熊本県警察ヘリポート、済生会熊本病院ヘリポート、大分県庁ヘリポート、米盛病院ヘリポート、沖縄県警察ヘリポート
非公共用飛行場
注釈
- ^ 該当するのは札幌飛行場(丘珠空港)。
- ^ a b この貨物は鹿児島港でのみ輸入できる。
- ^ 民間航空で利用される日本の空港では羽田空港が唯一4本の滑走路を持つ(ただし、民間用に2本滑走路がある新千歳空港は自衛隊用の滑走路を別で2本持っている)。羽田の他、国内では9つの空港が2本以上の滑走路を持つ。比較用に海外の例を挙げると、シカゴ/オヘアが8本、ダラス/フォートワースが7本、上海/浦東が5本の滑走路を持つ。ただし、英国のロンドン/ヒースローのように巨大空港であっても滑走路が2本しかないケースもある。
- ^ 民間航空で利用される日本の空港ではエアバスA380のような超大型旅客機の離着陸に要求される長さ3,000m以上の滑走路を持つ空港が18あるが、その超大型旅客機が最大積載状態でも離着陸できる理想とされる長さ3,500m以上の滑走路を持つ空港は成田国際空港、関西国際空港、中部国際空港の3空港に限られる。このため羽田空港にはA380を就航させることができず、全日本空輸やエミレーツ航空は首都圏でA380を運用する場合成田空港を使用している。
- ^ 基本は1空港に1ターミナルである。複数の旅客ターミナルビルを持つ空港は新千歳空港(国内線・国際線)、成田国際空港(第1~第3)、東京国際空港(第1~第3)、中部国際空港(第1・第2)、関西国際空港(第1・第2)、福岡空港(国内線・国際線)のみ。
- ^ 着陸料は機体種別によるが関西国際空港が世界6位、成田国際空港は世界17位である[要出典]。
- ^ 礼文空港、佐渡空港、小値賀空港、上五島空港、粟国空港、慶良間空港、波照間空港など。ここに列挙した空港は、いずれも小型プロペラ機専用の1,000m未満の滑走路しかない。
- ^ 2024年現在、日本航空(JAL)が羽田・成田・関空・中部の4空港発着、全日本空輸(ANA)が羽田・成田・関空の3空港発着である。格安航空会社で国際線を運航している航空会社もその殆どが成田を拠点にしている(Peach Aviationは例外的に関西国際空港を最大拠点としている)
- ^ a b c 2016年7月1日よりコンセッション方式で運営。
- ^ 2020年6月1日よりコンセッション方式で運営。
- ^ a b 2018年4月1日よりコンセッション方式で運営。
- ^ a b c 2019年4月1日よりコンセッション方式で運営。
- ^ 2020年4月1日よりコンセッション方式で運営。
- ^ 陸上自衛隊と共用。
- ^ a b c d 航空自衛隊と共用。
- ^ アメリカ空軍・航空自衛隊と共用。
- ^ アメリカ海兵隊・海上自衛隊と共用。
- ^ 海上自衛隊と共用。
- ^ いずれも日本政府は設置を認めておらず、日本の空港法や航空法による手続きも行われていない。
- ^ 西日本旅客鉄道(JR西日本)宇部線草江駅が、空港から約600m、徒歩8分に所在する。空港の公式ウェブページ[30] においても徒歩7分と表記され、「JR時刻表」(交通新聞社)にも最寄り駅として掲載されることから、空港連絡鉄道がある空港として扱う。
出典
- ^ 空港法第2条
- ^ 航空法第2条第6項
- ^ a b c “空港一覧”. 国土交通省航空局. 2022年2月14日閲覧。
- ^ a b c d e “交通政策審議会航空分科会第5回空港整備部会資料”. 参考資料9 空港整備事業費における国の負担率及び補助率等一覧表. 国土交通省. 2018年5月25日閲覧。
- ^ 空港法第15条第1項、同第23条
- ^ 空港法施行令 別表第1から別表第3、附則別表
- ^ 空港法第4条第1項第6号、空港法施行令別表第2
- ^ 空港整備法及び航空法の一部を改正する法律(平成20年法律第75号)附則3条1項、旧空港整備法第8条
- ^ 空港整備法及び航空法の一部を改正する法律(平成20年法律第75号)附則3条1項
- ^ 空港法施行令別表第3
- ^ 空港法施行令の平成20年6月18日政令第197号による改正附則「(経過措置) 2 第一条の規定による改正前の空港整備法施行令別表第二に規定する八尾空港は、当分の間、空港整備法及び航空法の一部を改正する法律第一条の規定による改正後の空港法(昭和三十一年法律第八十号。次項において「新空港法」という。)第四条第一項第六号に掲げる空港とみなす。」
- ^ 空港法施行令附則第3条第1項に定める札幌飛行場、百里飛行場、小松飛行場、美保飛行場、徳島飛行場
- ^ 空港法附則第3条第1項
- ^ 空港法施行令附則第3条第3項
- ^ 空港法施行令附則第2条
- ^ 航空法第38条
- ^ 航空法第79条
- ^ 関税法施行令第1条第2項、別表第2
- ^ 出入国管理及び難民認定法施行規則第1条、別表第1
- ^ 検疫法施行令第1条の2、別表第1
- ^ 植物防疫法施行規則第6条
- ^ 家畜伝染病予防法施行規則第47条
- ^ 感染症の病原体を媒介するおそれのある動物の輸入に関する規則第1条
- ^ “2019冬期スケジュール 国際線定期便の概要”. 国土交通省. 2020年10月29日閲覧。
- ^ “国際線就航状況(2019年)”. 国土交通省. 2020年10月29日閲覧。
- ^ “熊本空港が民営化 国内4例目 23年春に新ターミナルビルへ”. 毎日新聞. (2020年4月1日). オリジナルの2020年4月1日時点におけるアーカイブ。 2020年4月4日閲覧。
- ^ 旧上本部飛行場跡地利用 農業、観光で地域振興 - 琉球新報(2012年10月19日付、2013年6月26日閲覧)
- ^ 『コミューター・ビジネス研究』(地域航空総合研究所・1995年)
- ^ “平成31年度(年度)空港別順位表” (EXCEL). 国土交通省航空局 (2018年8月29日). 2020年1月7日閲覧。
- ^ 交通アクセス
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