【JTPS-P16】(じぇいてぃーぴーえすぴーいちろく)
陸上自衛隊の対砲レーダー。
76式対砲レーダー装置 JMPQ-P7の後継として昭和60年より部内研究が開始され平成6年に採用された。
主に野戦特科部隊に配備されている。
レーダーアンテナにはアクティブフェースドアレイを用いている。
標定対象は敵の射撃する砲弾及びロケット弾であり、これらを探知・識別することで野戦砲及び多連装ロケット発射機の位置を特定する。
また、味方の射撃した砲弾及びロケット弾の弾着位置も標定可能である。さらに標定した目標の諸元は記憶可能で、レーダーを使用する射撃の観測結果やレーダーの現況・能力等はディスプレイへ表示可能となっている。
ECCM能力も有しており、相手側の妨害電波の分析、表示が可能であるほか、周波数変更による電波妨害回避機能を備えているとされている。
野戦特科情報処理システムとの連接機能を有し、標定諸元等を自動で伝送することができる。
対環境性として磁干渉性が極力少ないことが要求されている。
整備性にも気が配られており自己診断機能と故障表示機能を備えているほか、故障部位を詳細に探すための整備支援機材が用意されている。そのため整備は非常に容易とされる。
なお、本装置を構成するレーダー装置本体と標定処理装置は、それぞれ74式特大型トラックと73式大型トラックに搭載されて自走することができる。
また、構成機器には避雷対策が施されている。
スペックデータ
バンド帯：Sバンド(2～4Ghz)
標定探知距離範囲：最大約40km以上、最小約10km以下
評定精度：評定距離10kmで距離精度50m以下、方位精度3ミル以下、評定距離30kmで距離精度100m以下、方位精度3ミル以下、評定距離40kmで距離精度100m程度、評定精度3ミル以下
同時目標標定数：18個目標以上
評定速度：10秒以内
平均故障間隔：120時間以上
操作人員数：6名
開発：防衛省技術研究本部、東芝電波プロダクツ
製造：東芝電波プロダクツ
対砲レーダ装置 JTPS-P16
(JTPS-P16 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/06/28 08:35 UTC 版)
牽引移動状態
|
|
| 種別 | 3次元レーダー |
|---|---|
| 目的 | 目標捕捉 |
| 開発・運用史 | |
| 開発国 |  日本 |
| 就役年 | 1995年 |
| 送信機 | |
| 周波数 | Sバンド[1] |
| アンテナ | |
| 形式 | アクティブ・フェーズドアレイ (AESA) 式[2] |
| 方位角 | セクター走査 |
対砲レーダ装置 JTPS-P16（たいほうレーダそうち ジェイティーピーエスピーじゅうろく）は、東芝が開発した3次元レーダーである。主として陸上自衛隊の野戦特科部隊において、対砲兵レーダーとして用いられる[3]。
来歴
76式対砲レーダ装置 JMPQ-P7の後継として、1985年（昭和60年）より技術研究本部において部内研究が開始され、1994年（平成6年）に部隊使用承認が下りた[3]。
設計
システムは、アンテナやガスタービン発電機を7tトラックに搭載した空中線装置と、制御指示部や分析処理部を3 1/2トラックに搭載した標定処理装置JCM-P11から構成されている[1]。
標定方式として待ち受け方式を採用する点ではJMPQ-P7と同様であるが、同機ではペンシルビームの走査により扇状のビーム幕を3枚形成していたのに対し、本機では、俯仰方向に幅広いビーム幕を1枚形成する方式となっている。飛翔する弾丸がこの幕を通過する間に得られる弾道上の多数点をモノパルス測角方式によって解析することで、その弾丸の発射位置ないし弾着位置を標定するものである。優れたビーム形成・指向能力が要求されることもあり、アンテナはアクティブ・フェーズドアレイ（AESA）式が採用された[2]。
本方式では、JMPQ-P7の方式と比して多数の捕捉点を得られることから情報量が増大し、従来は困難であった弾種の判定やロケット弾の標定、同一地域での発射・弾着の同時標定にも対応した[2]。また標定範囲も遠距離・広範囲化されている[3]。
野戦特科情報処理システムとの連接機能も有する[3]。
装備部隊・機関
特科連隊等の情報中隊および観測中隊のレーダ標定小隊
北部方面隊
- 第1特科団
- 第301観測中隊（北千歳駐屯地）
- 第7師団
- 第7特科連隊（東千歳駐屯地）[4]
参考文献
- ^ a b 『自衛隊装備年鑑 2011-2012』朝雲新聞社、2011年、137頁。ISBN 978-4750910321。
- ^ a b c 西本真吉、山岸文夫、篠原英男「フェーズドアレイ・レーダの研究開発経緯と装備品への応用<その4>」『月刊JADI』第602号、日本防衛装備工業会、1997年7月、4-20頁、 NAID 40005001614。
- ^ a b c d 「技術開発官（陸上担当）」『技術研究本部50年史』（PDF）2002年、62-63頁。2020年3月18日閲覧。
- ^ “第7特科連隊 主要装備”. 2024年9月29日閲覧。
関連項目
- JTPS-P16のページへのリンク
