集団極性化現象
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/03 01:01 UTC 版)
福田充によると、メディア研究では「ネット世論は過激化しやすい」という考え方が一般的で、インターネットの大衆化によって、平等性や匿名性が高まり、発言の自由度が高まると、意思決定が極性化(極端化)するとする集団極性化現象(グループ・ポラリゼーション)というモデルからも説明できるといい、ネットで左翼的方向ではなく右翼の方に極端化する理由について、「日本では戦後民主主義の下でナショナリズムや愛国主義がタブー化され、自由に発言できない時代が長く続いた。さらにマスメディアが左翼的、人権派的に体制化されていたことから、中国や東アジアに対する批判はタブーとなり、「有事」や「危機管理」という言葉も使うことがためらわれた。そうした戦後のマスメディアが作り上げてきた閉鎖的な言論空間の中で、言いたいことがあるけれど言えないという「抑圧された声」が、インターネットが普及した1995年以降、一気に噴出するようになったと考えられる。」という。 辻大介によると、極端にナショナリスティックな、あるいは人種差別的・排外的な発言を行う「ネット右翼」現象にも、キャス・サンスティーンが『インターネットは民主主義の敵か』において提唱したサイバーカスケードが関わっているのではという指摘もある、という。 田中辰雄と浜屋敏によると、ネット上では「ネトウヨ」・「パヨク」と呼ばれる極端な主張を行う人ばかりが目立ち、相互理解のための議論はほとんど見られず、社会は二つの相反する意見のグループにはっきりと分断され、相互理解を拒否してただ不毛な言い争いばかりが続いているように見えるといった悲観論が見てとれる が、ネット利用によって人々の意見が過激化し社会が分極化されるかどうかを大規模アンケート調査で検証した結果、ネットあるいはSNSの仕様が実りある議論には適しておらず、罵倒の応酬に陥ることが多いため、結果として分極化しているように見えてしまうこと、ネットは社会を分断せず逆に穏健化すること、ネットメディアを利用した結果として分極化するのではなく、先に分極化した人がおり、彼らが好んでネットメディアを利用すること、などの結論に達した。
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