船越光之丞
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船越 光之丞（ふなこし みつのじょう、1867年3月16日（慶応3年2月11日[1][注 1]）- 1942年（昭和17年）8月14日[1][2]）は、明治から昭和期の外交官、政治家、華族。貴族院男爵議員。
経歴
安芸国、のちの広島県安佐郡[3]（現広島市）で、広島藩士・船越衛[注 2]の長男として生まれる[1][4][5]。
父の死去に伴い、1914年（大正3年）1月29日、男爵を襲爵した[1][5][6]。
1881年（明治14年）二松学舎に入学し漢学を修め、1883年（明治16年）獨逸学協会学校に入学[3]。1886年（明治19年）3月から1893年（明治26年）12月までドイツ帝国に私費留学し[4][7]、1893年8月、ドクトルの学位を受けた[4]。1894年（明治27年）9月、外交官及領事官試験に合格し[3][4]、領事官補に発令されウラジオストック在勤となる[4]。以後、釜山、サンフランシスコ、イギリス、オーストリア、ドイツで勤務[2][3][4]。日露戦争時には駐オーストリア公使館二等書記官として、諜報事務に従事した[4][5]。
1909年（明治42年）9月、外務書記官・文書課長兼記録課長に就任[4]。1912年（明治45年）4月、大使館参事官としてドイツ在勤となるが、1914年8月、第一次世界大戦における日独断交によりベルリンを退去した[3][4][5]。同年11月、独立第18師団司令部付となり青島の戦いに従軍[4][5]。1916年（大正5年）3月、メキシコ駐箚公使の発令を受けたが赴任せず、同月に退官した[3][4]。
1916年3月11日、貴族院男爵議員補欠選挙で当選[8][9]。公正会に所属して活動し[2]、1932年（昭和7年）7月9日まで3期在任した[2]。
栄典
- 位階
- 1896年（明治29年）10月20日 - 従五位[10]
- 1908年（明治41年）10月30日 - 正五位[11]
- 1913年（大正2年）11月21日 - 従四位[12]
- 1916年（大正5年）4月10日 - 正四位[13]
- 1935年（昭和10年）5月1日 - 正三位[14]
- 1942年（昭和17年）8月14日 - 従二位[15]
- 爵位
- 勲章等
| 受章年 | 略綬 | 勲章名 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 1902年（明治35年）12月28日 |  |
勲六等単光旭日章[16] | |
| 1906年（明治39年）4月1日 |  |
勲五等旭日双光章[17] | |
| 1912年（明治45年）6月27日 |  |
勲四等瑞宝章[18] | |
| 1915年（大正4年）6月26日 |  |
勲三等瑞宝章[19] | |
| 1916年（大正5年）4月1日 |  |
勲二等旭日重光章[20] | |
| 1920年（大正9年）11月1日 | 金杯一個[21] | ||
| 1921年（大正10年）7月1日 |  |
第一回国勢調査記念章[22] | |
| 1928年（昭和3年）11月10日 | 金杯一個[23] | ||
| 1934年（昭和9年）4月29日 | 金杯一個[24] |
- 外国勲章佩用允許
| 受章年 | 国籍 | 略綬 | 勲章名 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 1904年（明治37年）1月12日 |  ロシア帝国 |
 |
神聖スタニスラス第二等勲章[25] | |
| 1904年（明治37年）1月14日 |  大清帝国 |
 |
第二等第三双竜宝星[26] | |
| 1909年（明治42年）9月22日 |  プロイセン王国 |
 |
赤鷲第三等勲章[27] |
著作
- 述、関野直次編『日独国交断絶秘史』日東書院、1934年。
親族
脚注
注釈
出典
- ^ a b c d e f g 『平成新修旧華族家系大成 下巻』459-460頁。
- ^ a b c d 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』83頁。
- ^ a b c d e f 『新版 日本外交史辞典』893頁。
- ^ a b c d e f g h i j k 『日本近現代人物履歴事典』451頁。
- ^ a b c d e 『人事興信録 第13版 下』フ93頁。
- ^ 『官報』第450号、大正3年1月30日。
- ^ 『幕末明治海外渡航者総覧 第2巻』292頁。
- ^ 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、24頁。
- ^ 『官報』第1082号、大正5年3月13日。
- ^ 『官報』第3995号「叙任及辞令」1896年10月21日。
- ^ 『官報』第7606号「叙任及辞令」1908年10月31日。
- ^ 『官報』第396号「叙任及辞令」1913年11月22日。
- ^ 『官報』第1105号「叙任及辞令」1916年4月11日。
- ^ 『官報』第2498号「叙任及辞令」1935年5月4日。
- ^ 『官報』第4684号「叙任及辞令」1942年8月20日。
- ^ 『官報』第5848号「叙任及辞令」1902年12月29日。
- ^ 『官報』第7245号「叙任及辞令」1907年8月22日。
- ^ 『官報』第8708号「叙任及辞令」1912年6月29日。
- ^ 『官報』第871号「叙任及辞令」1915年6月28日。
- ^ 『官報』第1218号「叙任及辞令」1916年8月21日。
- ^ 『官報』第2712号「叙任及辞令」1921年8月15日。
- ^ 『官報』第2860号・付録「辞令」1922年2月16日。
- ^ 『官報』号外「授爵、叙任及辞令」1928年11月10日。
- ^ 『官報』第2696号・付録「叙任及辞令二」1935年12月27日。
- ^ 『官報』第6756号「敍任及辞令」1906年1月10日。
- ^ 『官報』第6189号「敍任及辞令」1904年2月22日。
- ^ 『官報』第7879号「叙任及辞令」1909年9月28日。
参考文献
- 人事興信所編『人事興信録 第13版 下』人事興信所、1941年。
- 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年。
- 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。
- 手塚晃・国立教育会館編『幕末明治海外渡航者総覧 第2巻 (人物情報編)』柏書房、1992年。
- 外務省外交史料館日本外交史辞典編纂委員会『新版 日本外交史辞典』山川出版社、1992年。
- 霞会館華族家系大成編輯委員会『平成新修旧華族家系大成 下巻』霞会館、1996年。
- 秦郁彦編『日本近現代人物履歴事典』東京大学出版会、2002年。
| 日本の爵位 | ||
|---|---|---|
| 先代 船越衛 |
男爵 船越（衛）家第2代 1914年 - 1942年 |
次代 船越光輔 |
| 全般 | |
|---|---|
| 国立図書館 | |
| 学術データベース | |
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