米国での分散型エネルギー源
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/10 02:18 UTC 版)
「分散型電源」の記事における「米国での分散型エネルギー源」の解説
連邦政府機関では、ディーゼル燃料のコストが高い遠隔地に、再生可能エネルギーと組み合わせた蓄電システムを導入してきた長い歴史がある。リチウムイオン電池のコストが下がるにつれて、費用対効果の高いグリッド接続型蓄電池の可能性が出てきた。 分散型エネルギー源（DER：Distributed Energy Resources）には、太陽光パネル、熱電併給設備、蓄電池、天然ガスを燃料とする小型発電機、電気自動車、空調設備や電気温水器などの制御可能な負荷が含まれることがある。 再生可能エネルギー技術、蓄電池、熱電併給（CHP：combined heat and power）などの分散型エネルギー資源（DER：Distributed Energy Resources）は、連邦政府の施設に様々な利益をもたらすことができる。DERは、機関が目標や義務を達成し、コストとエネルギーを節約し、環境上の利益をもたらすのに役立つ。分散型再生可能エネルギー、蓄電池、およびCHPの新たな用途として、サイトがグリッド電力を失った場合に電力を供給するレジリエンス（resilience：回復力）が挙げられる。 再生可能エネルギー、ストレージ（蓄電設備）、熱電併給（CHP：combined heat and power）は、送配電網（グリッド：grid）に接続されている間、収益源となり、エネルギーとコストの節約により、マイクログリッドの総コストを下げ、マイクログリッドの構成要素を追加することが可能になる場合がある。分散型エネルギー技術をマイクログリッドに組み込むと、燃料の供給が制限される、送配電網（グリッド）停止時の事故・困難な状況などにおける生存時間を延ばすこともできる。 分散型エネルギー技術は、特定のレジリエンス（resilience：回復力）の課題に対処することができるが、あくまでその一部である。連邦エネルギー管理プログラム（FEMP：The Federal Energy Management Program）は、主要業務の継続性に対応するレジリエンス計画と実施のための包括的なフレームワークを開発している。
※この「米国での分散型エネルギー源」の解説は、「分散型電源」の解説の一部です。
「米国での分散型エネルギー源」を含む「分散型電源」の記事については、「分散型電源」の概要を参照ください。
- 米国での分散型エネルギー源のページへのリンク
