日本側教育家委員会
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「アメリカ教育使節団報告書」の記事における「日本側教育家委員会」の解説
第一次教育使節団に協力するために日本側で組織された委員会。使節団の帰国により任務を終了し解散した。ただし、発足当初から常置委員会とすることが覚書で示されており、1946年(昭和21年)8月、実質的な後継組織である教育刷新委員会が、内閣直属の諮問機関として設置された。 メンバーは以下の29名。 山極武利(東京都西田国民学校長) 有賀三二(東京都小平青年学校長) 沢登哲一(東京都立第五中学校長) 塩野直道(金沢高等師範学校長) 高橋隆道(東京農林専門学校長) 矢野貫城(明治学院専門学校長) 天野貞祐(第一高等学校長) 河井ミチ(恵泉女子専門学校長) 星野あい(津田塾専門学校長) 上野直昭(東京美術学校長) 小宮豊隆(東京音楽学校長) 高木八尺(東京帝国大学教授) 柿沼昊作(東京帝国大学教授) 戸田貞三(東京帝国大学教授) 木村素衛(東京帝国大学教授) 務台理作(東京帝国大学教授) 南原繁(東京帝国大学総長) - 委員長 鳥養利三郎(京都帝国大学総長) 小林澄兄(慶應義塾大学教授) 河原春作(枢密顧問官) - 副委員長 安藤正次(元台北帝国大学総長) 森田重次郎(弁護士) 柳宗悦(日本民藝館長) 菊池豊三郎(大日本教育会理事長) 小崎道雄(キリスト教牧師) 長谷川萬次郎(如是閑)(評論家) 田中耕太郎(文部省学校教育局長) 関口泰(文部省社会教育局長) 山崎匡輔(文部次官) - 事務局長 このうち、高橋・木村・森田・菊池・田中・関口・山崎の7名は、途中で以下のメンバーに交替している。 林癸未夫(早稲田大学総長代理) 城戸幡太郎(教育研修所教育研究部主任) 熊木捨治(東京第一師範学校長) 倉橋惣三(東京女子高等師範学校教授) 大島正徳(在外邦人子弟教育協会理事) 落合太郎(京都帝国大学文学部長) 佐野利器(東京帝国大学名誉教授)
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