実証とは? わかりやすく解説

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じっ‐しょう【実証】

読み方:じっしょう

[名](スル)

確実な証拠確証。「—のない仮説

確かな証拠をもって証明すること。事実によって明らかにすること。「推理正しさを—する」

漢方で、病状の一。邪気亢進(こうしん)した状態。水毒食毒・血毒などが体内停滞することにより引き起こされる。→虚証


実証

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/06/12 07:29 UTC 版)

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関連項目



実証

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/11 22:28 UTC 版)

経済学」の記事における「実証」の解説

統計学において経済関連統計主流分野として立脚していること、統計学者経済学者統計学者兼ねる者が両分野の発展大きく貢献してきたことからもわかるように、古くから社会全体実験室見立てて統計学使い裏付ける方法経済学において多用され影響与えてきた。こうした分野計量経済学呼ばれる。 実証の現代新潮流にはダニエル・カーネマンエイモス・トベルスキーバーノン・スミスなど心理学認知心理学)、認知科学流れをくみ行動実験用いて消費者行動裏付ける方法強力な道具として提供され急成長している。こうした分野実験経済学呼ばれる。この流れから、行動経済学神経経済学という分野が、心理学者心理学的素養を持つ経済学者によって生み出されている。

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実証

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/19 06:39 UTC 版)

最低賃金」の記事における「実証」の解説

実証的には、最低賃金雇用縮小効果が出るような大幅な最低賃金の上昇をした例がないため、雇用縮小効果小さく好影響悪影響判断確認できるような研究ができていない1994年9月に「アメリカン・エコノミック・レビュー」に掲載されたデービッド・カードとアラン・クルーガー論文は、ニュージャージー州ペンシルベニア州東部410のファーストフードレストランを対象に、最低賃金引き上げによる雇用影響調査したが、減少見られなかった。 また、イギリス最低賃金委員会から委託されランド研究所2017年発表した「The impact of the National Minimum Wage on employment A meta-analysis(全国最低賃金雇用与え影響 メタ分析)」によれば1999年以降イギリスでの最低賃金引き上げによる雇用への影響分析した1451もの研究まとめてメタ分析した結果パートタイム労働者悪影響見られたものの、全体的な雇用への悪影響及ぼさないことが分かった。これは、最低賃金引き上げにより非正規雇用減り正規雇用増えるからである。更には最低賃金引き上げによって賃金格差減らし低賃金労働者生活水準向上させる効果があることを明示している。 2019年8月に「アメリカン・エコノミック・レビュー」に掲載されたピーター・ハラストシとアッティラ・リンドナーの論文によればハンガリー2001年2002年最低賃金大幅に引き上げられた時(2000年:25500ハンガリーフォリント2002年5万ハンガリーフォリント)、国際競争さらされている貿易財産業(大企業が多い)の雇用減少しそうでない貿易財産業では消費者負担させる形(2%価格上昇)で価格転嫁行ったまた、この引き上げにより、最低賃金労働者29万人のうち、約3万人(総雇用の0.076%)が職を失い残り26万人60%の賃金上昇恩恵受けた最終的には、最低賃金引き上げによって増加した労働費用の内、77%を価格上昇させた商品購入した販売先負担し残り23%を利益減少を受ける形で雇用者負担したビル・クリントン政権であった1996年最低賃金引き上げられた際に、失業率の上昇はみられず、低所得者層の給料増加したオーストラリアでは、トヨタフォードホールデンなどの撤退相次いでおり、2017年には自動車の生産拠点無くなるなど、製造業全体先細りして雇用減少しているが、この原因として、経済成長最低賃金上昇し国際的な競争力失ったためとの意見がある。 イギリスでは、1999年全国最低賃金再導入後、最低賃金引き上げに対して経済社会プラスの影響及ぼしている。 何故なら、全国最低賃金だけでなく、税額控除職業訓練などの他の政策用いて低所得者対策をしたこと、引上げペース経済状況に応じて調整したからである。 その結果最低賃金1999年から2019年まで20年間の間に約2.3倍(1999年:3.60ポンド[22歳以上]→2019年:8.21ポンド[25歳以上])もの引き上げが行われたにもかかわらずその間失業率は、2008年リーマンショックその後深刻化し欧州債務危機除いて減少している。また、1999年から2018年まで平均経済成長率名目)は、日本の0.9%を上回る1.9%と高い水準維持してきている。 逆にマイナスの影響与えた例では、大韓民国挙げられる。 何故なら、所得分配偏った政策により、重い企業負担強いて企業経営改善余地与えなかったこと、2018年経済事情無視した引き上げ行ったことからである。その結果失業率の上昇という形で実体経済悪化させた。2019年1月失業率は、リーマンショック記録した2010年1月4.7%に迫る4.4%まで悪化したまた、デービッド・アトキンソンによれば最低賃金額が12%以上の引き上げは、危険な水準であるとされている。韓国2018年最低賃金引き上げにおいても、その悪影響上記のように指摘されている。しかし、2020年8月6日東洋経済ONLINE記事では一転して韓国最低賃金引き上げ失敗否定し引き上げ影響それ程ないことを主張している。また、同時に日本韓国のような急激な引き上げ主張しているわけでないことも断り入れた上で否定している。 経済産業研究所森川正之によれば全国一律イギリスとは異なり都道府県ごとに最低時給額が設定されている日本において、最低賃金引き上げ生産性高め効果非正規雇用比率低下させる効果確認されなかった。

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実証

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2012/06/13 11:48 UTC 版)

虚実」の記事における「実証」の解説

実とは、外邪の感受または体内病理産物瘀血・痰など)によって起こる病理的な状態の総称身体不必要なものがあるため邪気亢進であり、邪気旺盛さを主とするために起こる証候である病理反映邪気のみならず正気比較旺盛であり抵抗力も強いので、正邪の間に激し闘争激しくなること。外感六淫による疾病初期・中期、及び痰・・血などの停滞による病証に多く見られる体質的なものとしては骨肉がっしりとして胃腸が丈夫で生命力旺盛な体質の人に多く見られる主な症状として無汗、便秘小便回数少ない、筋肉弾力性がある、症状急に悪くなった、拒按、激痛症状疲労休息変わらない譫語、脈は弦洪滑実がある人参乾姜でのぼせを起こしやすいグループと言える

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実証

出典:『Wiktionary』 (2021/08/21 01:43 UTC 版)

名詞

じっしょう

  1. 確か証拠
  2. 仮説などを事実によって証明すること。

発音(?)

じ↗っしょー

動詞

活用

サ行変格活用
実証-する

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