オランダ資本の凋落
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/14 03:32 UTC 版)
「イングランド銀行」の記事における「オランダ資本の凋落」の解説
創立時から当分は事実上の財務省として機能した。政府に対する直接融資、国債の引受と消化もこなした。 1701年の株主は1903人であったが、このうち107人が総裁の資格たる4000ポンド以上の株式を保有していた。その107人は、創立時の出資者を多数ふくむ。ユグノーはセファルディムを参加させるようになった。筆頭はソロモン・デ・メディナ。総裁資格をもつ107人のうち、およそ9分の1がユダヤ人であった。メディナとスペイン系のシルバ家 は同行で大口の地金売りであった。 1750年オランダ人は、イングランド銀行・東インド会社・南海会社株の国外保有分について78％を支配した。1751年では、3294人の議決権を有する同行出資者のうち約1000人がオランダ人またはフランダース人であった。総裁資格のある者495人のうち、少なくとも105人がオランダ人であった。10年ほどするとアムステルダム銀行で信用危機が起こった。スイスの株式保有者で4000ポンド以上にのぼったのはベルンが最初。ケンブリッジ大学の31あるカレッジで最古のクレアカレッジも株式を保有。 1697年に議会の条例により、イングランド・ウェールズでは、イングランド銀行を除いて株式会社銀行がつくれなくなった。株主の銀行家たちが独占するため制定に圧力をかけたのである。これで機能はともかく、地方金融の面倒まで見る立場となった。しかし、この条例は1825年の恐慌で批判された。会社形態の独占が地方金融機関の成長を阻害し、ひいては恐慌を招いたというのである。そこで翌年に解禁される。ただし、ロンドンから半径65マイルに限った。完全解禁は1833年である。
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