戦後から1990年代まで
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/01/10 22:08 UTC 版)
「神奈川都市交通」の記事における「戦後から1990年代まで」の解説
1947年(昭和22年)3月25日 - 伊藤福一ら経営陣が東急の持株を譲受。東急グループから離脱し独立会社となる。 1949年(昭和24年)4月30日 - 横浜観光株式会社を設立。観光バス事業とホテル業に進出。 9月16日 - 神奈川小型輸送株式会社を設立。10月10日営業を開始し、貨物輸送事業に進出(のち撤退)。 1950年(昭和25年)8月18日 - 東京都品川区に日本都市交通株式会社を設立。8月29日営業を開始し、東京に進出。 1951年(昭和26年)2月19日 - 小田原市に箱根観光自動車株式会社を設立。寄村営タクシーを買収し、3月1日営業を開始。箱根地区に進出。 1953年(昭和28年)- 明生タクシー株式会社を設立。 1954年(昭和29年)6月 - 日本都市交通を五島慶太の斡旋により荏原交通に譲渡。 6月25日 - 大和営業所を開設、県央地区に進出。 6月30日 - 横浜市西区の横浜ホテル(1951年6月30日に横浜観光から改称)を東京急行電鉄に譲渡。ホテル部門は現在の横浜エクセルホテル東急、タクシー部門は京急横浜自動車、観光バス部門は東洋観光となる。 1960年(昭和35年)整備部門を独立させて横浜整備工場とする。 相模原営業所を開設。 8月23日 - 東京都大田区に都南交通株式会社を設立。 11月1日 - 都南交通が営業開始、東京再進出を果たす。 1961年(昭和36年)- 横浜営業所、磯子営業所を新築・移転。 1962年(昭和37年)- 川崎営業所を新築・移転。 1964年(昭和39年)2月 - 金港交通と協定を結ぶ。のちに平和交通、湘南交通が加わり4社協定となるが、1969年をもって解消。 1965年(昭和40年)5月20日 - 業界ではいち早く無線タクシーを導入する。 1967年(昭和42年)4月18日 - 都市交通商事株式会社、横浜オートガス・スタンドを開業。 1969年(昭和44年)1月13日 - 多摩田園タクシー株式会社を設立。 4月30日、多摩田園タクシー、東急田園都市線沿線の営業権を神奈川都市交通より承継。 8月21日 - 新星交通(1966年11月、川運タクシーとして設立)を川崎運送から譲受。 1971年(昭和46年)4月1日 - NEC製電算機を導入、事務処理のコンピュータ化が始まる。 5月31日 - 第105回定時株主総会において、伊藤嘉道が社長に就任。初代社長の伊藤福一は会長となる。 1972年(昭和47年)2月1日 - 株式会社アロー設立。同年11月21日「ママ・ジー磯子店」開業。 1973年(昭和48年)1月22日 - 大和営業所から分割し、無線基地局「としおおの」開局。 11月21日 - 株式会社アローが、横浜駅西口相鉄ジョイナス内に「ネルソン・パブ」開業。 1977年(昭和52年)6月 - 株式会社アローが、港北区のサンテラス日吉内に「ママ・ジー2号店」開業。 1978年(昭和53年)1月21日 - 障害者福祉車両「みどりのタクシー」運行開始。 1979年(昭和54年)7月11日 - 社員保養所「伊豆高原荘」竣工。 1985年(昭和60年)11月11日 - ワゴンタクシー導入。のち2004年11月16日廃止となる。 1986年(昭和61年)3月16日 - 大阪・日本タクシーの班長制を参考に乗務員「ブロック制」導入。 7月12日 - 東急田園都市線方面の主力として、緑営業所(現在の港北ニュータウン営業所)を開設。 1987年(昭和62年)9月26日 - AVM無線システム(車両位置自動表示装置)試験運用開始。 10月17日 - AVM無線システム本格運用に移行。 11月19日 - 日の丸自動車興業株式会社から営業権譲渡を受け、新星交通株式会社を設立。のち桜ヶ丘営業所となり、大和営業所に統合。 1993年(平成5年)横浜ランドマークタワー開業に伴い、1階にランドマークタワー案内所を開設。 相模原営業所を新築・移転。 1996年(平成8年)- 田園都市交通を買収(後に吸収して長津田営業所とする。現在の青葉営業所の前身)。東急田園都市線の横浜市内駅での構内営業を半独占化。 1999年(平成11年)- 綱島交通株式会社を買収。2000年に吸収して綱島営業所とする。2003年に港北ニュータウン営業所に統合。
※この「戦後から1990年代まで」の解説は、「神奈川都市交通」の解説の一部です。
「戦後から1990年代まで」を含む「神奈川都市交通」の記事については、「神奈川都市交通」の概要を参照ください。
戦後から1990年代まで
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/19 01:23 UTC 版)
「サッカー日本代表」の記事における「戦後から1990年代まで」の解説
第二次世界大戦後の1945年11月13日に、大日本蹴球協會は会費が払えずFIFAから資格停止処分にされた。 1947年4月1日に、大日本蹴球協會から日本蹴球協会へと名称を変更し、1950年9月23日にFIFAに再加盟した。 1954 FIFAワールドカップ・予選でW杯予選に初めての参加となった。なお、韓国代表との試合は本来、ホーム&アウェイ方式で行われるはずが大韓民国大統領の李承晩の意向(李承晩ライン)で自国開催を拒否したことにより、2試合とも東京で開催された。日本はホーム開催ではあったが1分1敗となり、出場を逃した。 1950年代から60年代の日本は、アマチュアリズム全盛の時代であった。当時の全日本選抜選手(現日本代表選手)であった長沼健によれば1954年のW杯予選に出場した頃は、そもそもW杯がどんな大会か分からずに戦っていたという。この時期、東京オリンピックを目指して強化していた時期も重なり、W杯よりもオリンピック(以下五輪と略すことあり)に重点が置かれ、1968年のメキシコシティ五輪で銅メダルを獲得した。 1974年8月31日、協会は財団法人となり、協会誕生より53年間の任意団体から脱却し、同時に日本蹴球協会から日本サッカー協会に名称を変更した。2012年4月1日付で公益財団法人となり、それまで監督官庁だった文部科学省から完全な独立を果たした(2012年3月31日までは、財務諸表などを文部科学省に届ける必要があった。)。 1986 FIFAワールドカップ・アジア予選の最終予選の韓国戦で2戦2敗に終わり、本大会出場を逃したが先立つ1983年にプロリーグを発足させていた韓国に敗れたことにより、アマチュアリズムの限界を悟ったJFAは、翌1986年にスペシャル・ライセンス・プレーヤーの導入を決定した。ソウルオリンピックサッカーアジア予選で、守備的戦術により最終戦を前に予選グループ首位に立ち、1987年10月26日、ホーム国立競技場で中国に引き分ければ20年ぶりのオリンピック出場を決められる試合で0-2で敗戦、中国にオリンピック初出場を許したが、これがきっかけとなり日本サッカーリーグの中に「リーグ活性化委員会」が設置された。また、JFAの最大の目標だったオリンピックサッカー競技が1992年のバルセロナ五輪から23歳以下の選手の大会へ規定が変更されていた為、日本A代表の目標がW杯へ変わることになった。 1992年3月、ハンス・オフトが日本代表初の外国人監督として就任、1994 FIFAワールドカップ・アジア予選では最終予選に進出するも、最終戦のイラク戦で後半のロスタイムに同点ゴールを決められて引き分けとなり、W杯への出場を逃した(ドーハの悲劇)。 1998 FIFAワールドカップ・アジア予選ではプレーオフで延長戦でのVゴールによってイランを破り、初めてのW杯出場権を獲得した(ジョホールバルの歓喜)。
※この「戦後から1990年代まで」の解説は、「サッカー日本代表」の解説の一部です。
「戦後から1990年代まで」を含む「サッカー日本代表」の記事については、「サッカー日本代表」の概要を参照ください。
戦後から1990年代まで
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/30 05:02 UTC 版)
「水間鉄道」の記事における「戦後から1990年代まで」の解説
1949年(昭和24年):本社社屋を新築し、本店を貝塚市海塚339番地へ移転。 1950年(昭和25年)12月8日:乗合バス事業を開始(蕎原線、市内循環線)。 1951年(昭和26年):貸切バス事業の認可を受け営業開始。 1953年(昭和28年):清児駅から粉河町まで鉄道路線の延伸を計画し、別会社として紀泉鉄道株式会社を設立。本店を水間鉄道と同じく貝塚市海塚339番地に置く。 1954年(昭和29年):明治交通株式会社からタクシー事業の営業権を譲受し、タクシー営業に進出。 1958年(昭和33年):タクシー事業を分社化、水鉄タクシー株式会社を設立。本店を貝塚市海塚249番地に置く。 1959年(昭和34年):鉄道路線の延伸計画を断念し、紀泉鉄道株式会社を吸収合併。 1967年(昭和42年):宅地開発事業に進出、「近義の里」住宅地(105戸)を開発する。 1968年(昭和43年)水鉄自動車整備株式会社を設立(1991年清算結了)。 水鉄地所株式会社を設立(1982年「水鉄建設株式会社」へ商号変更)。 1969年(昭和44年)宅地開発事業の拡充のため開発課を設置。 6月10日:自社開発した住宅地「近義の里」の最寄り駅として、水間線に近義の里駅を開業。 1972年(昭和47年):貨物営業を廃止。 1976年(昭和51年)日産チェリー阪南販売株式会社を設立。本店を大阪府泉北郡忠岡町北出2丁目7-15に置く。 水間関連事業協同組合を設立(2004年清算結了)。 1978年(昭和53年):特定バス事業(契約輸送)を開始。 1979年(昭和54年)本社社屋を新築し、本店を貝塚市加治60番地1へ移転。 水鉄住宅販売株式会社を設立(1993年清算結了)。 1982年(昭和57年):株式会社水鉄観光を設立。本店を貝塚市加治60番地1に置く。 1985年(昭和60年):水間線の閉塞方式をタブレット閉塞から自動閉塞へ変更。 1990年(平成2年)7月20日:本社社屋を新築し、本店を貝塚市二色中町5番地1へ移転。 8月1日:バス熊取・粉河線を運行開始。 8月2日:シンボルマークを変更しコーポレートカラーを制定、現在のものとなる。 1991年(平成3年):新規事業として「靴下専門店 トリコロール」を開店(1993年閉店)。 1996年(平成8年):鉄道未成線(清児 - 犬鳴間)の免許廃止。
※この「戦後から1990年代まで」の解説は、「水間鉄道」の解説の一部です。
「戦後から1990年代まで」を含む「水間鉄道」の記事については、「水間鉄道」の概要を参照ください。
- 戦後から1990年代までのページへのリンク