自衛艦隊指揮支援システム MOFシステムへ

自衛艦隊指揮支援システム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/08/12 23:48 UTC 版)

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このように、SFシステムは2度の近代化を経て運用されてきたが、08中防期間中には、再び更新時期を迎える見込みであった[2]。またこの時期、空団司令部のASWOC管制ターミナル(ACT)や総監部作戦システム(ROS)等の指揮管制支援システムも更新・近代化が必要になりつつあった[2]

このことから、従来のSFシステムを基幹としてこれらの指揮管制支援システムを統合し、総合的なC4Iシステムとして海上作戦部隊指揮管制支援システムMOFシステム)を開発することとなった。予備的な検討は1989年頃より着手され、平成4年(1992年)度より本格的な調査研究を開始、平成5年(1993年)・平成6年(1994年)度でSFシステム(改)準備委員会が組織された。平成7年(1995年)度には、海幕副長を委員長として海上幕僚監部に「MOFシステム開発推進委員会」(M委員会)が設置され、1996年3月には受注会社としてNTTデータとの契約が成立した[2]

システムは1999年2月26日に海上自衛隊に納入され、3日間でSFシステムからの移行作業を実施、3月1日より円滑に運用が開始された[2]

脚注

参考文献

  • 飯田耕司「海上航空部隊の部隊OR活動について」『第7巻 固定翼機』水交会〈海上自衛隊 苦心の足跡〉、2017年、566-571頁。 
  • 井川宏「初めての自衛艦隊指揮支援システム(SFシステム)の建設」『第5巻 船務・航海』《第1分冊》水交会〈海上自衛隊 苦心の足跡〉、2014年、535-542頁。 
  • 海上幕僚監部 編「第7章 4次防時代」『海上自衛隊25年史』1980年。 NCID BA67335381 
  • 海上幕僚監部 編『海上自衛隊50年史』2003年。 NCID BA67335381 
  • 栗岡繁「SFシステム洋上端末からC2Tに至る開発の苦心」『第5巻 船務・航海』《第1分冊》水交会〈海上自衛隊 苦心の足跡〉、2014年、621-625頁。 
  • 黒澤成憲「SFシステムの更新近代化」『第5巻 船務・航海』《第1分冊》水交会〈海上自衛隊 苦心の足跡〉、2014年、578-583頁。 
  • 塚原武夫「回想「18年にわたるSFシステムとの縁」」『第5巻 船務・航海』《第1分冊》水交会〈海上自衛隊 苦心の足跡〉、2014年、571-577頁。 
  • 早野禎祐「MOFシステムの構想策定-SFシステム等との統合・再構築」『第5巻 船務・航海』《第1分冊》水交会〈海上自衛隊 苦心の足跡〉、2014年、603-609頁。 
  • 水田寛之「ORと対潜戦」『第4巻 水雷』水交会〈海上自衛隊 苦心の足跡〉、2013年、268-271頁。 

関連項目


注釈

  1. ^ 航空機システムは次期対潜機がらみとされ、潜水艦システムについては気運がまだ熟していないとして見送られたが、艦艇システムはDDH用のTDPSとして結実した[1]
  2. ^ かつて、アメリカ海軍が同種のC3Iシステムを整備する際には軍用のAN/UYK-7電子計算機を使用して失敗したことがあったが、CCS幹事室はこの事実を知らないままに、軍用品ではなく汎用大型電算機の採用を決断したものであった[3]
  3. ^ なおASWITAがSFシステムに登録されたあとでも、JEFITAも各級部隊で引き続き使用されている[7]
  4. ^ SFシステムのAF端末機能と、各ASWOCからの諸情報を収集・処理・表示し、空団司令官の作戦指揮の実施に寄与する指揮管制機能を併せ持ったシステムとして位置付けられており、後にASWOC管制ターミナル(ASWOC Control Terminal, ACT)と称されるようになった[3]
  5. ^ 主として通峡阻止・対機雷戦を行う海峡防備に関し、方面部隊指揮官の作戦指揮管制を支援するためのシステム[3]。ただし先行して開発された佐世保総監部作戦システム(S-ROS)の評判が芳しくなく、大湊のシステム(O-ROS)の開発は棚上げされた[11]

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k l 海上幕僚監部 1980, §6.
  2. ^ a b c d e 海上幕僚監部 2003, ch.7 §5.
  3. ^ a b c d e f g h 海上幕僚監部 2003, ch.4 §5.
  4. ^ 情報処理学会: “HITAC 8700-コンピュータ博物館”. 2019年1月27日閲覧。
  5. ^ a b c d e 塚原 2014.
  6. ^ a b c d e 井川 2014.
  7. ^ a b 水田 2013.
  8. ^ 飯田 2017.
  9. ^ a b c 黒澤 2014.
  10. ^ a b c 栗岡 2014.
  11. ^ 早野 2014.
  12. ^ 海上幕僚監部 2003, ch.6 §2.


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