cartelとは? わかりやすく解説

cartel

別表記:カルテル

「cartel」の意味・「cartel」とは

「cartel」とは、一般的には、同じ業界複数企業秘密裏協力し価格生産量操作するための組織を指す。このような協定は、市場競争制限し消費者選択肢狭める可能性がある。例えば、石油業界OPEC石油輸出国機構)は、一般的にカルテル認識されている。

「cartel」の発音・読み方

「cartel」の発音は、IPA表記では/kɑːrˈtel/となり、カタカナ表記では「カールテル」に近い。日本人発音する際のカタカナ英語では「カーテル」となる。この単語発音によって意味や品詞が変わるものではない。

「cartel」の定義を英語で解説

A 'cartel' is generally defined as an association of manufacturers or suppliers with the purpose of maintaining prices at a high level and restricting competition. This is often done through secret agreements or collaborations. For instance, the Organization of Petroleum Exporting Countries (OPEC) is commonly recognized as a cartel.

「cartel」の類語

「cartel」の類語としては、「syndicate」「trust」「combine」などがある。これらの単語も、企業間の協定組織を指すことが多い。ただし、それぞれの単語微妙にニュアンス異なるため、使用する際はその文脈注意が必要である。

「cartel」に関連する用語・表現

「cartel」に関連する用語として、「monopoly」(独占)、「oligopoly」(寡占)、「price fixing」(価格操作)などがある。これらは全て市場競争制限し一部企業や組織市場支配する状況を指す。

「cartel」の例文

1. The cartel was formed to control the price of oil.(そのカルテル石油価格制御するために形成された。)
2. The government is investigating the alleged cartel.(政府はその疑われるカルテル調査している。)
3. The cartel's activities were exposed by a whistleblower.(そのカルテル活動内部告発者によって暴露された。)
4. The cartel controls a significant portion of the global market.(そのカルテル世界市場大部分支配している。)
5. The companies denied the existence of a cartel.(その企業たちはカルテル存在否定した。)
6. The cartel members agreed to limit production.(カルテルメンバーたちは生産制限することに合意した。)
7. The cartel was accused of price fixing.(そのカルテル価格操作の罪で告発された。)
8. The cartel's influence extends beyond its member countries.(そのカルテル影響力メンバー国超えて広がっている。)
9. The cartel operates in secret to avoid detection.(そのカルテル発覚避けるために秘密裏活動している。)
10. The cartel's actions have a significant impact on the economy.(そのカルテル行動経済大きな影響与える。)

カルテル

(cartel から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/10/22 01:45 UTC 版)

カルテル: Kartell, : cartel)または企業連合きぎょうれんごうとは、企業事業者独占目的で行う価格生産計画・販売地域等の協定を指す。また、公共事業などにおける競争入札の際、複数の入札参加者が入札価格や落札者などを事前協定しておく談合と呼ばれる商慣習もカルテルないし「不当な取引制限」であり、独占禁止法に抵触するだけでなく、刑法談合罪(刑法96条の6第2項)で処罰される。公共事業などでは競争入札が義務づけられているにもかかわらず発注者が受注者を指名するなど、発注者側(行政などの「官」)がカルテルを主導する汚職官製談合という[1]


注釈

  1. ^ 事前に有力者同士で話し合いを行ない、候補者を調整して選挙戦にならないようにしている地域がある。日本の選挙制度では候補者が一人の場合の信任投票は行われないので無投票にする。但しこういった調整は全国各地の村社会の強いところで行われており、必ずしも山梨県に限られたことではない。
  2. ^ 参加者のアナコンダ鉱山会社リオ・ティントはともにロスチャイルド系。
  3. ^ 1951年旧保険業法改正により保険カルテルが独占禁止法の適用除外対象となっていた。
  4. ^ : International Association for Testing and Materials
  5. ^ 1980年代から1990年代の日本経済が隆盛を誇ったバブル時代に、アメリカを中心とした英語圏ではローマ字で「DANGO」という言葉がそのまま日本の非関税障壁・不公正商習慣を示す英単語として通用したことがあったが、その後はそれほど用いられなくなった。これは「KEIRETSU」、「GYOSEI-SHIDO」等も同様)またスラングとして「ドラフト会議」の語が用いられることがある。
  6. ^ ちなみに、台湾では、日本統治下にあった時代に「談合」が訛って伝えられたため、「団子(をこねる)」という言葉が用いられることもある。
  7. ^ 逮捕時点では、木村以外は知事を辞職し、木村も逮捕後に辞職している。

出典

  1. ^ 『現代用語の基礎知識2019』自由国民社、134頁
  2. ^ fr:Émile Mayrisch#La construction d'une Europe de l'acier も参照
  3. ^ Wendell Berge Cartels: Challenge to a Free World, Public Affairs Press, 1946, p.208.
  4. ^ 平林英勝 日本的独占禁止法の形成と丸山泰男 あるリベラリスト学者官僚の軌跡 2009年
  5. ^ 欧州委員会 Competition: Commission fines members of gas insulated switchgear cartel over 750 million euros Brussels, 24th January 2007
  6. ^ 競争制限という社会的コストが合理化で望める成果に見合うこと(5条2項)、価格協定に基づく共同販売・購入であること(5条3項)
  7. ^ “課徴金制度”. 公正取引委員会 (公正取引委員会). https://www.jftc.go.jp/dk/seido/katyokin.html 2014年5月7日閲覧。 
  8. ^ “「平成最大の公共事業」光ファイバー網を食い物に…“3強連合”主導で600億円を山分け”. 産経新聞. (2010年6月5日). http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110121/crm11012112590206-n1.htm 2014年5月7日閲覧。 
  9. ^ “中国が農産物価格操作取り締まる方針、反トラスト法違反の調査拡大へ”. ロイター (ロイター通信社). (2013年12月16日). http://jp.reuters.com/article/businessNews/idJPTYE9BF04E20131216 2014年5月7日閲覧。 
  10. ^ “矢崎総業に罰金360億円 米でカルテル、幹部禁錮刑”. 日本経済新聞社. (2012年1月31日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM31019_R30C12A1MM0000/ 2014年5月7日閲覧。 
  11. ^ 第2 独占禁止法の適用に関する基本的な考え方 公正取引委員会 「知的財産の利用に関する独占禁止法上の指針」
  12. ^ 浜田純一「再販制度」『知恵蔵2007』朝日新聞社、2007年。2015年11月1日閲覧。
  13. ^ 公正取引委員会『平成26年度年次報告』。2015年11月1日閲覧。
  14. ^ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190621-00010000-kyt-l26
  15. ^ 兵庫県道路公社の入札情報を漏らした疑い、30代県職員を逮捕…播但連絡道路の耐震工事 読売新聞 2023年9月30日
  16. ^ 職員逮捕についてのお詫び(令和5年10月2日) 兵庫県道路公社ニュースリリース 2023年10月2日
  17. ^ 職員の再逮捕についてのお詫び(令和5年10月21日) 兵庫県道路公社ニュースリリース 2023年10月21日


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