社名の変更

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社名の変更

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/21 04:55 UTC 版)

「田路舜哉」の記事における「社名の変更」の解説

昭和25年6月、朝鮮戦争が勃発し、輸出好調と内需の増加に加えて、アメリカの特需によって好況を迎えたが、26年3月から一転して反動沈静期に入り、多数の倒産商社が発生した。日本建設産業は自社の体力を冷静に見詰めて、この好況に乗じて利益の獲得に焦るよりも、取引分野を拡大して確実な取引地盤を築くことに専念したため損害はきわめて軽微であった。この朝鮮戦争の前後において、日本建設産業は大きな転換期を迎えた。1つは建築土木部門の分離、第2は社名の変更、そして本格的な海外展開である。 日本建設産業の建築部門は、建設工事を主体とする事業ではなく、建築の設計監理を目的とする部門であったので本来の建築の設計監理業務に復元するため、商事会社から分離独立させることになり、25年7月1日、日建設計工務（株）（後に日建設計）を新設し、この新会社に建築部門を譲渡することになり、部員95名が事業とともに同社へ転出した。27年5月に「財閥の商号商標使用禁止等の政令」が廃止され、早速、日本建設産業から住友商事（株）へと社名を改めた。

社名の変更

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/07/21 01:09 UTC 版)

「本條猛二」の記事における「社名の変更」の解説

GHQの指導で昭和23年に施行された道運法が、わずか3年足らずで廃止され、トラック運輸が新時代を迎えることになり、宍粟貨物自動車も、こうした時代の流れに歩調を合わせるように路線事業の強化に本腰を入れていく。路線トラック事業を通して、全国規模業者の仲間入りを果たしたい、という願望を秘め、昭和25年2月10日、新社名を「山陽自動車運送株式会社」とした。事実、大阪を起点にした「東西200キロ構想」が実現したのもまさにこのときであった。