川上産業とは? わかりやすく解説

川上産業

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/06/22 10:18 UTC 版)

川上産業株式会社
Kawakami Sangyo Co., ltd.
旧名古屋本社
種類 株式会社
本社所在地 日本
453-0818
愛知県名古屋市中区丸の内1-9-16
丸の内Oneビルディング 5F
北緯35度10分27.2秒 東経136度53分47.1秒 / 北緯35.174222度 東経136.896417度 / 35.174222; 136.896417座標: 北緯35度10分27.2秒 東経136度53分47.1秒 / 北緯35.174222度 東経136.896417度 / 35.174222; 136.896417
本店所在地 102-0076
東京都千代田区五番町6-2
ホーマットホライゾンビル5F
北緯35度41分23.2秒 東経139度44分6.8秒 / 北緯35.689778度 東経139.735222度 / 35.689778; 139.735222
設立 1976年昭和51年)5月[1]
業種 その他製品
法人番号 3180001006273
事業内容 梱包資材の製造販売[2]
代表者 代表取締役社長 安永圭佑[2]
資本金 9,929万円[2]
売上高 153億円(2022年5月現在)[2]
従業員数 501名(2022年5月現在)[2]
外部リンク https://www.putiputi.co.jp/
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川上産業株式会社(かわかみさんぎょう、: Kawakami Sangyo Co., ltd.)は、東京都千代田区五番町愛知県名古屋市中区に本社を置く、梱包資材緩衝材)メーカー。

概要

1968年(昭和43年)創業[1]気泡緩衝材(通称「プチプチ[3])や気泡ボード、その他梱包資材の製造・販売を行っており、この分野では国内最大手である[2]

近年では梱包以外の用途に使用できる製品の開発も行っており、玩具メーカーのバンダイの開発に協力した「∞プチプチ[4]」、暇つぶし用の「プッチンスカット[5]」やiPadケース[要出典]やペンケース[6]などのプチグッズなどが発売されている。

沿革

  • 1968年昭和43年) - 創業[1]
  • 1976年(昭和51年)5月 - 「川上産業株式会社」を設立[1]
  • 2000年平成12年) - 8月8日を「プチプチの日」と制定[7]
  • 2004年(平成16年)9月 - 関東ファブ株式会社の営業譲受[1]
  • 2005年(平成17年)
    • 1月 - アイチ化成株式会社を合併[1]
    • 9月 - 大阪化成株式会社を合併[1]
  • 2015年(平成27年)9月 - 本店を東京に移転し、本社機能を東京と名古屋に置く[1]
  • 2023年(令和5年) - 名古屋本社を名古屋市中村区から中区へ移転[8]

支店・事業所

栃木工場

補足

脚注

  1. ^ a b c d e f g h 沿革”. 川上産業. 2023年6月22日閲覧。
  2. ^ a b c d e f 会社情報”. 川上産業. 2023年6月22日閲覧。
  3. ^ プチプチは同社の登録商標(登録番号 第2622392号)
  4. ^ ~何回つぶしてもなくならない!?無限につぶせる「プチプチ」が登場!~『∞プチプチ』9月下旬発売”. バンダイ (2007年6月22日). 2018年12月3日閲覧。
  5. ^ 川上産業株式会社, 梱包資材プチプチ、物流資材プラパール製造販売メーカー. “テレビや雑誌でも多数紹介!潰す専用に開発したプチプチ。” (Japanese). プチプチSHOP. 2019年9月11日閲覧。
  6. ^ 川上産業株式会社, 梱包資材プチプチ、物流資材プラパール製造販売メーカー. “PEN CASE ペンケース” (Japanese). プチプチSHOP. 2019年9月11日閲覧。
  7. ^ “8月8日は「プチプチの日」-市ケ谷駅前でプチプチグッズを無料配布 - 市ケ谷経済新聞” (日本語). 市ケ谷経済新聞. (2011年8月5日). http://ichigaya.keizai.biz/headline/1176/ 2015年8月18日閲覧。 
  8. ^ 名古屋本社移転のご案内”. 川上産業 (2023年4月21日). 2023年6月22日閲覧。
  9. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w 事業所一覧”. 川上産業. 2023年6月22日閲覧。
  10. ^ “「プチプチ」つぶして心の健康保って チリ落盤事故作業員に川上産業が寄贈”. ITmedia NEWS (ITmedia). (2010年9月30日). https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1009/30/news075.html 2019年12月23日閲覧。 

関連項目

外部リンク


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