各国の英語力についての主張
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/07/06 06:14 UTC 版)
「薬師院仁志」の記事における「各国の英語力についての主張」の解説
薬師院は1億人以上の母語人口がある日本が英語大国になることは不可能としている。フランスについても、フランス語は歴史的に見ても外交において支配的であるなど言語として強力であったため、ヨーロッパの先進国では英語力が最低レベルであると説明しており、同時にフランスには自国民が英語を勉強しなくても世界中から観光客を集める文化や歴史があると解説している。逆にスウェーデンやフィンランドを、自国言語の弱小性、言い換えれば母語人口の少なさ（前者は2004年時点で457万人強、後者は2003年で約519万人）故に一般市民が外国語である英語を話す例外的な国として挙げている。 また、英語を「第二言語」とするエチオピアの非識字率が総務省統計局の『世界の統計2004』によると59.7%となっていることなどについても触れており、薬師院は「自国語の読み書きさえできない人々が、英語力に優れているはずはないであろう」と、英語が世界に浸透しているという報告にカラクリがあることを追及した。 2004年の秋、バンコクに出掛けたところ、現地の人々の英語力が普通の日本人と同様程度、あるいは日本の学校で英語を習っただけの薬師院を下回る程度であったといい、英語をマスターすれば世界中の人とコミュニケーションが取れるという教え子の学生の考えは薬師院本人の実体験とは合致しないと自著で伝えている。薬師院は、大阪市内で生活する分には英語はいらないと伝えており、近所のマクドナルドでは「イモ!」と言えばちゃんとフライドポテトが出てくるのであると実体験に基づく主張をしている。逆に英語ができるからと言って社会生活が成り立つという訳ではなく、フランスではフランス語を話さなければ、たとえ英語を話せたとしても電気や電話やガスを引くための交渉も、銀行口座を開くことも、インターネットプロバイダと契約することも、病院の受付で診察を申し込むことも、友達を作ることもできないと著書に書いている。
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