下瀬火薬とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 同じ種類の言葉 > 化学 > 薬学 > 火薬 > 下瀬火薬の意味・解説 

しもせ‐かやく〔‐クワヤク〕【下瀬火薬】

読み方:しもせかやく

明治21年1888下瀬雅允(まさちか)が創製した、ピクリン酸主体とした黄色火薬日露戦争日本海軍使用


下瀬火薬

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/06/04 07:52 UTC 版)

下瀬火薬(しもせかやく)は、大日本帝国海軍技師の下瀬雅允が実用化した火薬砲弾炸薬)である。日露戦争当時の帝国海軍が使用し、日露戦争における大戦果の一因とされた。


注釈

  1. ^ メリニットは、1885年(明治18年)にフランスのE・テュルパンが発明した火薬である[3]ピクリン酸ジエチルエーテルを添加して爆発反応を遅延させていた[3]

出典

  1. ^ 『日本海軍火薬工業史の研究』17ページ
  2. ^ 『日本海軍火薬工業史の研究』18、61ページ
  3. ^ a b c d e f 小池重喜 (2006年). “日露戦争と下瀬火薬システム” (PDF). 高崎経済大学論集 第49巻第1号. 高崎経済大学. 2019年10月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年11月19日閲覧。
  4. ^ 吉田 2000, pp. 135–136
  5. ^ 別宮 2005, pp. 193–196, 第9章 旅順艦隊の全滅-永野修身の一二〇ミリ砲弾
  6. ^ a b 生出 2001, p. 169
  7. ^ 生出 2009, p. 218
  8. ^ a b c d e f g 大江 1999, pp. 227–232, III章 日露戦争と日本海海戦-二、虚構に満ちた日本海海戦-バルチック艦隊の壊滅
  9. ^ 吉田 2000, p. 198
  10. ^ 歴史街道編集部. “日本海海戦で敵艦隊を震撼させた「下瀬火薬」と「伊集院信管」”. PHP研究所. 2020年1月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年1月29日閲覧。
  11. ^ 戸高 2010, p. 34
  12. ^ a b c Noel F. Busch 1969 The Emperor's Sword. 訳書:川口正吉訳『日本海海戦 - 皇国の興廃、この一戦に在り』サンケイ新聞社出版局、1972年、119頁では「富岡貞安」と表記されているが、該当する人物の存在を確認できないため、小池重喜「日露戦争と下瀬火薬システム」 に言及されている同じ読みの富岡定恭の誤りと思われる。
  13. ^ a b c 偕行社日露戦史刊行委員会 編著『大国ロシアになぜ勝ったか-日露戦争の真実』 芙蓉書房出版、2006年、17-18頁。
  14. ^ 御署名原本・明治三十二年・勅令第百四十四号・海軍下瀬火薬製造所条例」 アジア歴史資料センター Ref.A03020394900 
  15. ^ a b 下瀬雅允 | 近代日本人の肖像”. 国立国会図書館. 2020年2月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年2月19日閲覧。
  16. ^ 『日本海軍火薬工業史の研究』20、26ページ
  17. ^ 『日本海軍火薬工業史の研究』38ページ
  18. ^ 『日本海軍火薬工業史の研究』41、50ページ
  19. ^ 『日本海軍火薬工業史の研究』48-51、55、57ページ
  20. ^ 『日本海軍火薬工業史の研究』52-55ページ
  21. ^ 『日本海軍火薬工業史の研究』43-44、59ページ
  22. ^ 『日本海軍火薬工業史の研究』77、122、167-168ページ
  23. ^ 『日本海軍火薬工業史の研究』49、153、169ページ
  24. ^ 環境省環境リスク評価室 「ピクリン酸」 『化学物質の環境リスク評価』 第3巻、平成16年9月


「下瀬火薬」の続きの解説一覧

下瀬火薬

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/16 15:29 UTC 版)

下瀬雅允」の記事における「下瀬火薬」の解説

艦載砲砲弾充填された下瀬火薬は、弾殻3000上の破片にし被害増大させ、更に弾薬気化しガス温度3000以上になり、銅板塗ったペンキアルコール如く引火して船に火災引き起こし相手戦闘能力失わせる。この軍用爆薬永らく秘匿にされて列国から恐れられた。 日露戦争後の下瀬火薬は、威力爆速)はやや劣るものの安定性大幅に高いトリニトロトルエンTNT火薬駆逐されてしまったが、第二次世界大戦期日本再び脚光を浴びることになった。これは、その威力の高さというよりも、石炭から容易に生産できる特性石油不足に悩まされていた当時日本好まれたためである。復活した下瀬火薬は、砲弾発射に強い衝撃がかかる)での利用危険だったため、終戦まで主に手榴弾炸薬として用いられていた。 詳細は「下瀬火薬」を参照

※この「下瀬火薬」の解説は、「下瀬雅允」の解説の一部です。
「下瀬火薬」を含む「下瀬雅允」の記事については、「下瀬雅允」の概要を参照ください。


下瀬火薬

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/13 13:56 UTC 版)

火薬」の記事における「下瀬火薬」の解説

成分は純粋ピクリン酸である。大日本帝国海軍砲弾炸薬として実用化し、日露戦争における大戦果の一因とされた。詳細は「下瀬火薬」を参照

※この「下瀬火薬」の解説は、「火薬」の解説の一部です。
「下瀬火薬」を含む「火薬」の記事については、「火薬」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「下瀬火薬」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「下瀬火薬」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



下瀬火薬と同じ種類の言葉


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「下瀬火薬」の関連用語

下瀬火薬のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



下瀬火薬のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの下瀬火薬 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの下瀬雅允 (改訂履歴)、火薬 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS