マリン事業
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/18 05:27 UTC 版)
以前からヤマハ発動機のマリン関連部門とは提携関係であったが、1997年（平成9年）にトヨタ自動車独自の造船部門「トヨタ・マリン」を設置した。分野を中小型の個人向けプレジャーボート「ポーナム（PONAM）」に絞り、漁船や貨物船など業務用の船舶は扱っていない。 リサイクルを考慮したオーストラリア製アルミ合金ハルの採用や、自動車用制御技術を応用した各種安全装置、船体のデザインに自社のデザイナーを起用、生産工程の合理化に加え、エンジン、エアコンを自動車と共用し、低価格帯モデルではドライバーズシートを輸送機から、一部の窓ガラスを商用車からそれぞれ流用するなど、徹底したコストダウンと自動車開発で培った各種ノウハウにより、同クラスとしては比較的低価格を実現している。直営営業所の開設や全国規模の販売網など、販売体制も整備されている。 一方でリーマンショックの影響により、2015年（平成27年）を目処としていた黒字化と独立が達成不可能となった他、シェアも約6 %程度で、ヤマハ発動機やヤンマーの後塵を拝している。 2016年（平成28年）にはシェアでヤマハに追いつきたいヤンマーと、技術・生産部品などの幅広い部分での提携を発表。2017年（平成29年）にはレクサスブランドのプレジャーボートを公開、2019年（平成31年）に「LY650」として販売を開始した。取り扱いはトヨタが担当している。 名古屋トヨペットでは販売の他にマリーナ（ラグーナテンボス内）の管理も行っており、試乗や免許取得も可能である。 2017年（平成29年）までのトヨタマリンが国内において販売した新艇は約850隻である。
※この「マリン事業」の解説は、「トヨタ自動車」の解説の一部です。
「マリン事業」を含む「トヨタ自動車」の記事については、「トヨタ自動車」の概要を参照ください。
Weblioに収録されているすべての辞書からマリン事業を検索する場合は、下記のリンクをクリックしてください。
全ての辞書からマリン事業を検索 - マリン事業のページへのリンク
