ノキア 携帯端末事業

ノキア

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/01 00:35 UTC 版)

携帯端末事業

1989年に発売された「NMT-900」と、2003年に発売された「Nokia 1100」

ここでは以前の主力事業であった携帯端末事業に関して記す。2011年まで世界の携帯電話シェアは第1位であった(その当時2位はサムスン、3位はLG)。2012年にはサムスンに抜かれシェアは第2位となった(3位はApple、4位はZTE、5位がLG)[21] 。あわせてノキア社のサウンドロゴ・音響商標であり、同社製携帯電話の着信メロディであるNokia Tuneもたびたび登場する。

かつてはWindows Phoneに主力を注いでおり、Windows Phoneシェアのほとんどを占めていた。

日本では、2008年に日本市場から撤退したこともあり、あまり利用者の多くなかったノキア製携帯電話だが、独特のデザインや頑丈さ[22]、ソフト面(ネイティブアプリを自由に追加できる)・ハード面に多く手を加えられることから愛好家からは手放せない携帯電話となっていた。

2008年2月25日には、ナノテクノロジーを使用するコンセプト「Morph」が発表され、革新的な携帯電話の研究にも力を注いでいる[23][24][25]

携帯電話の上位5社(ビッグ5)の中で、他の4社は、すべて、オープン・ハンドセット・アライアンスAndroid端末の製品化を言明しているが、唯一、Nokiaのみは、製品化計画がないと表明している。しかし2013年になり子会社のVertuが初のAndroid搭載端末を投入すると発表した[26]。ただし、デバイス部門はマイクロソフトモバイルへ移行しているため、OEM提供による発売となる。

オペレーティングシステム

Symbian OS

1998年6月にノキア、PSIONエリクソンが出資してシンビアンを設立。その後、2003年富士通からSymbian OS搭載の携帯電話をリリースして以来、日本のフィーチャーフォンでも多く採用された。ノキアも例外ではなく、その後スマートフォンOSとしても成長を続けていた。当時の予測では2014年でもAndroidとシェアを二分するほどの勢力とみなされていた。Symbian OS 搭載機はUIS60を採用していた。その後、ノキアがSymbian(シンビアン)の買収とオープンソース化を行ったが、悪意のあるソフトウェアやコンピュータウイルスが問題となり開発者が離れていく原因となった。2011年頃までは主要なOSとしていたが、ノキアがマイクロソフトと連携を組みWindows Phoneを優先的に使用し、シンビアンから2年かけて順次移行することを発表してから徐々に機種を減らしていった。2013年夏に、Symbian OS 最後のスマートフォンが発売される予定である。

MeeGo

2011年9月に発売された唯一のMeeGo搭載デバイス「Nokia N9」

2010年2月の Mobile World Congress において、インテル社が主導してきたMoblinと、ノキア社が主導してきたMaemoプロジェクトを統合する形で発表された[27]Linuxベースの携帯機器向けオープンソースオペレーティングシステムプロジェクト。発表されてから1年でWindows Phone OSへの移行が発表された為、ノキアで発売されたMeeGo端末は、Maemoとして発売されたもの以外では、同年9月29日に発売された、Nokia N9英語版 の1機種だけである。

Windows Phone

2011年2月11日マイクロソフトと連携をとることを発表し、Symbian OSとMeeGoをWindows Phoneが搭載された「Lumia」シリーズで置き換えることを発表。同年11月にはノキア初のWindows Phone デバイスであるNokia 710英語版Lumia 800を発表。以降次々とWindows Phone 搭載デバイスをリリースしている。ノキアの本社があるフィンランドではスマートフォンOSでシェアトップを獲得しており、各デバイスは高い評価がされているものが多い。数字が大きいほどハイエンド機種となる。

下記のデバイスは、ノキアからリリースされたWindows Phoneデバイスの一覧である。なお、バージョンは初期出荷時のものである。

Windows Phone 7.5 デバイス
Windows Phone 7.8 デバイス
Windows Phone 8 デバイス

日本における携帯端末事業

店舗としては4箇所(いずれも、代理店による運営形態)展開していた。そのほかオンラインショップを設けていた。かつては、東急ハンズ(新宿・心斎橋・三宮)にもコーナーを設けていた時期があったが、現在は閉鎖されている。

なお、2004年末まではノキアストア箱崎T-CAT[33](モベルコミュニケーションズリミテッド日本支店が運営)があったが、閉店している。

2007年、当社の電池パック・BL-5Cのうち、当時の松下電池工業(現・パナソニック)製造分において、いわゆるリチウムイオン二次電池の異常発熱問題が発覚し、日本国内でも回収対象となった(日本国内で販売された端末では、スタンダードバージョンでは、Nokia 6650Nokia 7600Nokia 6630NTTドコモ向け端末ではNM850iGJ-フォンおよびボーダフォン日本法人(発売当時)向け端末では、V-NM701Vodafone 702NKVodafone 702NK IIVodafone 804NK、並びにNokia E61(スタンダードバージョン)の別売りオプションであるGPSユニットなどで同型番電池が採用されていた、ドコモは「電池パック NM01」として、J-フォンおよびボーダフォン日本法人では「NMBF01」の商品コードで、該当する電池を販売していた)。当時、ノキアのサイト上に、電池パックの裏面の下部に記載された26桁の数字とアルファベットの混合の文字列を入力し、該当するとなった場合が交換対象となる自己申告制となっており、申告者に対して、良品の交換バッテリーを順次発送し、到着次第、着払でヤマト運輸神奈川物流システム支店気付で返送する形を取った(個体により25桁や27桁が記載された電池パックもあり、その場合は該当外であるため、交換対象ではなかった)。

2008年11月に、日本でNTTドコモからMVNOで通信回線を借り受け、Vertuブランドの富裕層向け携帯電話通信事業に参入すると報じられた[34]。また、2009年初頭(ソフトバンクモバイルから発表済みのNokia N82を売り切り次第)をめどに日本の一般向け携帯電話事業から撤退する[35]。ちなみに、N82と同時期にドコモ、ソフトバンクからの発売が発表されていたNokia E71は発売されることなく発売中止が発表された[36]

なお、オンラインショップは、2008年12月16日17:00までに完了した注文分を以て、サイト閉鎖。ITmediaケータイ Watch等によると、成田国際空港の2店舗については2008年中に閉店(2009年1月時点では成田空港サービス(当時)からの発表はホームページ上では公表されていなかったが、2月になって同社運営のOVERSEAS PHONE北ウィング店とともに、店舗案内から名前が削除されている事からこの間に閉鎖したものと思われる)を検討していると報じられていた。また、テレコムスクエア運営の八重洲地下街についても2008年12月31日をもって閉店、オーパーツショップについては、ノキアグッズおよびノキア以外の商品を扱っている関係上、店舗自体は存続するが、ノキアの携帯電話端末やそのオプション関連については、2008年12月27日の営業(2008年の最終営業日)をもって取り扱い終了を発表している。グッズについても在庫限りとしている。

なお、日本での事業変更に伴い、コールセンターであるハロー・ノキアでは、電池パックをはじめとしたオプション商品の購入については、NTTドコモやソフトバンク向けに発売した端末用のオプションと同様の商品が使える場合はドコモショップソフトバンクショップおよびドコモオンラインショップ、ソフトバンクオンラインの利用をアナウンスし、ドコモ、ソフトバンクのいずれも扱っていない商品(ドコモのNM850iGNM705iNM706iの付属品で、試供品扱い(USBケーブルやヘッドホンマイクなどが該当)とされ、NTTドコモでオプションを用意していないもの、および、ソフトバンク扱いのNokia N82で、SoftBank X02NK以前の商品のオプションで対応できないものを含む)については、並行輸入業者や海外端末をネット販売しているサイトなどで購入するようアナウンスしている。なお、そのようなサイトで購入した商品であっても、正規品で購入先証明があるものであれば、ハロー・ノキアでの保証が適用になるケースもある。

ハロー・ノキアの営業時間は、従来は年中無休の9:00–21:00であったが、2009年4月より9:00–18:00に短縮され、同年7月からは平日のみの営業にさらに短縮された。さらに、2011年12月1日を以って電話サポート自体を終了し、翌日よりオンライン上での問い合わせで行う形になった(後に、オンライン上も、「ハロー・ノキア」から「ハロー・マイクロソフト」に移行していたが、オンラインでのメールサポートも、2015年3月31日を以って終了された)。故障等の技術的サポートは、スタンダードバージョンを含め先んじて終了している(ドコモブランドとソフトバンクブランドは、N82を除き、オペレータとしてあらかじめサポートを終了)。

2009年11月、日本国内に残るR&D部門を大幅縮小する方針が明らかになった。さらに、2011年8月にはVertuも終了し、ノキアは日本の携帯端末市場から撤退する[37]シーメンスと合弁で行っているネットワーク機器事業は日本でも続けるとしている[38]

日本のキャリアに端末を供給していた時代は、日本での販売を「ノキア・モービル・コミュニケーション」が担っていたため、NTTドコモ・DDIセルラーグループ・J-フォンでは端末のメーカー略号がNokia Mobile Communicationから「NM」となっていた(ボーダフォン・ソフトバンクでは「NK(NOKIA)」)。

日本で販売されている機種

特にアナウンスのない端末であっても、2022年11月30日までに技適要件が失効状態となるため、以降の日本国内での使用は違法状態となる予定。

販売が終了した機種

特記事項がない場合は、GSMのみの海外専用モデルでありスタンダード・バージョン。国内使用可能機種で特記がない場合は、スタンダード・バージョンでのリリース。

  • Nokia E61 (国内使用可能機種)
  • Nokia 6630 (国内使用可能機種)…2008年1月24日よりモベルコミュニケーションズリミテッド日本支店での取扱開始(SIMロック有)、2009年7月時点で終売が発表された
  • Nokia 9210i
  • Nokia 8910i
  • Nokia 8310
  • Nokia 8250
  • Nokia 7600 (国内使用可能機種)…ジーエーピーでは、ノキアストアおよびノキアオンラインショップでの終売後も、数年間継続販売されていた。
  • Nokia 7360
  • Nokia 7250i
  • Nokia 7210
  • Nokia 6650 (国内使用可能機種)…スタンダード・バージョンとJ-PHONE扱い (V-NM701) があり。J-PHONE扱いについては、停波のため国内使用不可になるとJ-PHONEの後身会社であるSoftBankより通知され、その一方で実際に使用可能なケースもあるとされたが、現在は、技適失効により、使用自体が違法状態となっている。
  • Nokia 6610i
  • Nokia 6610
  • Nokia 6125
  • Nokia 6101
  • Nokia 6070
  • Nokia 5100
  • Nokia 5070
  • Nokia 3220
  • Nokia 3120
  • Nokia 3100
  • Nokia 3330
  • Nokia 3315

日本キャリアへの供給端末

※は、PDC端末。×は、スプリアス問題のため、2015年11月30日を以って使用できなくなる端末(正確には、オペレータブランド端末における、事業者向け端末への包括的技適の適用条件が失効するのが同日であるため、以降の端末利用は、日本国内では違法状態(技適のない海外の端末を、日本のSIMカードで運用するのと同様の状態)となるため、国外でのローミング使用などについてに限定すれば使用可能としている)。▽は、当初、2015年11月30日を以って使用できなくなる端末と発表されたが、2015年10月22日に使用不可端末のリストから削除され、当面継続利用が可能となっている端末。△は、その他の理由で使用中止がアナウンスされている端末。なお、2022年11月30日までに日本で発売されたすべてのNOKIA端末が技適失効となるため、以降の時点でW-CDMAの通信が存続している場合はやはり日本国内での利用にあたっては違法状態となる見通し。

NTTドコモ

NTTドコモ向けの端末は、変則納入メーカーで略号が2文字のため本来は「DoCoMo by NOKIA」となるが、次世代携帯電話で技術提携があったため、ドコモ社内での扱いは「mova」を名乗ることのできるメーカーと「DoCoMo by ○○」のメーカーの中間的な扱いで「DoCoMo NOKIA (型番)」となっていた。

  • NM2080※
  • NM2150※
  • NM101※
  • NM151※
  • NM152※
  • NM156※
  • NM157※
  • NM201※
  • NM206※
  • NM207※
  • NM502i※
  • NM850iG× (スマートフォン、上記Nokia 6630のNTTドコモ向け端末)
  • NM705i (スマートフォン、Nokia 6120/6121 classicのNTTドコモ向け端末)
  • NM706i (スマートフォン、Nokia 6124 classicのNTTドコモ向け端末)
  • Nokia E71[注 1] (スマートフォン。ドコモ向け端末で、SIMロックあり。発売中止)
ソフトバンク
デジタルホン/デジタルツーカー時代
  • DP-151※ (タイプNM)
  • DP-152※ (タイプNM2)
  • DP-154※ (タイプNM3)
  • DP-157※ (タイプNM4)
  • DP-154EX※ (タイプNM3EX)
J-PHONE 時代
  • J-NM01※ (三洋電機OEM、J-SA03の兄弟機種)
  • J-NM02※ (三洋電機のOEM、J-SA04の兄弟機種)
  • V-NM701△ (上記Nokia 6650の旧J-フォン向け端末)…ネットワークの更新のため国内使用不可になるとSoftBankより通知があったが、2008年9月21日現時点で未だ使用可能(2015年スプリアス問題のような、技適要件を起因とするものかどうかは明らかにされていない)。使用できるケースであっても、他の3G端末と同様、2015年12月以降の国内での使用は違法状態となっている。
Vodafone 時代
  • Vodafone 702NK× (スマートフォン、上記Nokia 6630の旧ボーダフォン向け端末)
  • Vodafone 702NK II× (スマートフォン、Nokia 6680の旧ボーダフォン向け端末)
  • Vodafone 804NK× (スマートフォン、Nokia N71の旧ボーダフォン向け端末)
SoftBank (ソフトバンクモバイル株式会社時代)
  • SoftBank 3G
    • SoftBank 705NK▽ (スマートフォン、Nokia N73のソフトバンク向け端末)
  • SoftBank X
    • SoftBank X01NK▽ (スマートフォン、上記Nokia E61のソフトバンク向け端末・法人向け端末)
    • SoftBank X02NK▽ (スマートフォン、Nokia N95のソフトバンク向け端末)
  • グローバルモデル
    • Nokia N82× (スマートフォン。ソフトバンク向け端末で、SIMロックあり)
    • Nokia E71[注 1] (スマートフォン。ソフトバンク向け端末で、SIMロックあり。発売中止)
IDO・DDIセルラー(au)
  • D302※
  • D315※
  • HD-60NM※

VERTU

VERTU SHOP 銀座店

VERTU(ヴァーチュ)は、イギリスのNOKIA傘下の企業が展開する高級携帯電話ブランドである。職人によるハンドメイドの携帯端末で、富裕層がターゲットということもあり、1台あたり数十万から数百万と非常に高価である。端末は貴金属、高性能金属、サファイアクリスタル、宝石、貴石、天然革などを使って作られており、端末によっては職人、ひとりひとりの刻印もされている。そのほかの特徴として、「コンシェルジュサービス」といわれるサービスがあり、レストランや航空券、クラシックコンサート等の予約や、それらの情報提供を受けとることができる。2009年2月より 日本でも銀座の旗艦店や日本橋三越で販売か開始され、NTTドコモの回線を利用したMVNOでのコンシェルジュサービス (Vertu CLUB) が2009年9月より開始された。


注釈

  1. ^ a b 斜体字は、何らかの理由により販売できなかった端末。

出典

  1. ^ ノキアソリューションズ&ネットワークス株式会社
  2. ^ ノキア大変身、世界で攻勢 携帯端末から通信インフラへ”. 朝日新聞デジタル (2015年11月29日). 2016年1月24日閲覧。
  3. ^ David Goldman (2012年4月27日). “Samsung takes cell phone market lead from Nokia”. CNN Money. 2012年10月27日閲覧。
  4. ^ Mobile Experts: Ericsson #1 in RAN market; Huawei falls to #3” (英語). Technology Blog. IEEE ComSoc (2022年1月25日). 2022年11月15日閲覧。
  5. ^ 仙台市、ノキアと協定 IT・通信で地域活性化『日本経済新聞』朝刊2017年10月18日(東北経済面)。
  6. ^ “ヨルマ・ヤコ・オリラ(ノキアCEO) ノキアを世界的企業に育てた北欧の名経営者”. ダイヤモンド・オンライン. (2012年7月17日). https://diamond.jp/articles/-/4732 
  7. ^ アーカイブされたコピー”. 2008年4月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年5月14日閲覧。
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  9. ^ ノキアのアナウンス記事(英文)”. 2011年2月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年4月29日閲覧。
  10. ^ Nokia、4000人を削減し、3000人のSymbian事業をAccentureに移管 - ITmedia エンタープライズ
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  13. ^ Microsoft、Nokiaの携帯端末事業を買収 - ITmedia News
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  15. ^ ノキア、アルカテル・ルーセントの統合を完了”. 日刊工業新聞 (2016年1月21日). 2016年1月24日閲覧。
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  17. ^ ノキアがデジタル・ヘルスケア企業の仏Withingsの買収を完了”. ASCII.jp (2016年6月1日). 2017年1月10日閲覧。
  18. ^ ThisDay, MTN Partners Nokia on Customer Management, July 19, 2018
  19. ^ TheNigerianINSIDERNews, MTN in multiple money laundering scams in Nigeria and Iran アーカイブ 2018年10月2日 - ウェイバックマシン, Wednesday, December 14, 2016 - 00:05
  20. ^ NewTelegraph, MTN: $10.1bn demand makes listing in Nigeria challenging, September 13, 2018
  21. ^ Samsung Displaces Nokia as Top Cellphone Brand in 2012 and Takes Decisive Smartphone Lead Over Apple - The Mobile & Wireless Communications portal at IHS iSuppli® provides mobile industry news in addition to updates with the most recent mobile trends. at iSuppli
  22. ^ ノキアの耐久テストの現場拝見(動画あり)
  23. ^ ノキア公式サイトでのプレスリリース (英語)
  24. ^ Nokia、未来の「ナノテク携帯」コンセプトを発表 - ITmedia News
  25. ^ 未来のケータイは“カメレオン”?――Nokiaがコンセプト・ビデオを披露 : ハードウェア - Computerworld.jp”. 2008年3月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年2月28日閲覧。
  26. ^ ビックリするほど高価で、ビックリするほど低スペックなスマホ登場 | TABROID(タブロイド)欲しいアンドロイドアプリをギュッと凝縮!
  27. ^ インテルとノキア、次世代のコンピューティング機器向けにソフトウェア・プラットフォームを統合”. Intel Corporation (2010年2月16日). 2010年3月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年8月14日閲覧。
  28. ^ 会社情報”. 株式会社テレコムスクエア. 2018年7月15日閲覧。
  29. ^ a b もう迷わない!探さない!成田空港お任せ便利ガイド > 携帯電話”. 2018年7月15日閲覧。
  30. ^ a b 2015年4月、成田空港サービス株式会社はNAAリテイリングに吸収合併され、消滅。
  31. ^ OVERSEAS PHONE/携帯電話レンタル:成田空港第一ターミナル4階(国際線出発ロビー)北ウィング”. もう迷わない!探さない!成田空港お任せ便利ガイド. 2018年7月15日閲覧。
  32. ^ OVERSEAS PHONE/携帯電話レンタル:成田空港成田空港第一ターミナル4階(国際線出発ロビー)南ウィング”. もう迷わない!探さない!成田空港お任せ便利ガイド. 2018年7月15日閲覧。
  33. ^ 2002年6月28日開店。後藤祥子 (2002年6月26日). “「Nokia Store」をひと足さきに体験”. ITmedia Mobile. 2018年7月15日閲覧。
  34. ^ Archived 2009年6月22日, at the Wayback Machine.
  35. ^ 共同通信 (2008年11月27日). “ノキア、普及モデルの販売撤退 豪華端末で富裕層向けに”. 47 News. 2010年3月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年7月15日閲覧。
  36. ^ ソフトバンクもノキア製スマートフォン「Nokia E71」発売中止を決定”. マイコミジャーナル. 2018年5月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年7月15日閲覧。
  37. ^ Nokia、日本市場から完全撤退”. ITmedia (2011年7月4日). 2011年7月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年7月27日閲覧。
  38. ^ ノキア:高級電話部門「VERTU」、日本での事業を閉鎖へ”. Bloomberg.co.jp (2011年7月2日). 2014年9月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年7月27日閲覧。


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