Subsidies

実用日本語表現辞典

subsidies

別表記：サブシディーズ

「subsidies」の意味・「subsidies」とは

「subsidies」とは、一般的には、政府や公的機関が特定の産業や事業、個人に対して経済的支援を提供することを指す。これは、経済の健全な成長を促進するため、または社会的な目標を達成するために行われる。たとえば、再生可能エネルギー産業への補助金は、環境保護という社会的目標達成のために提供される。

「subsidies」の発音・読み方

「subsidies」の発音は、IPA表記では /ˈsʌb.sɪ.diːz/ となる。IPAのカタカナ読みでは「サブシディーズ」となり、日本人が発音するカタカナ英語では「サブシディーズ」と読む。この単語は発音によって意味や品詞が変わる単語ではない。

「subsidies」の定義を英語で解説

「subsidies」は、"financial aid supplied by a government or other body to support an industry or business so that the price of a commodity or service may remain low or competitive"と定義される。つまり、政府や他の組織が産業やビジネスを支援するために供給する金融援助で、商品やサービスの価格が低く、または競争力を保つために提供される。

「subsidies」の類語

「subsidies」の類語としては、「grants」、「allowances」、「contributions」などがある。これらの単語も、特定の目的のために提供される金融的援助を指す。

「subsidies」に関連する用語・表現

「subsidies」に関連する用語や表現としては、「government subsidies」（政府補助金）、「agricultural subsidies」（農業補助金）、「corporate subsidies」（企業補助金）などがある。これらは、補助金が提供される具体的な対象や目的を示す。

「subsidies」の例文

1. The government provides subsidies to farmers to support the agricultural industry.（政府は農業産業を支援するために農家に補助金を提供する。）
2. Many renewable energy companies rely on subsidies to remain competitive.（多くの再生可能エネルギー企業は、競争力を保つために補助金に頼っている。）
3. Subsidies can help to reduce the cost of essential goods and services.（補助金は、必要不可欠な商品やサービスのコストを削減するのに役立つ。）
4. Some people argue that subsidies can distort market competition.（補助金は市場の競争を歪める可能性があると一部の人々は主張する。）
5. The company received subsidies to develop new technologies.（その会社は新技術の開発のために補助金を受け取った。）
6. The government has announced a reduction in subsidies for the oil industry.（政府は石油産業への補助金削減を発表した。）
7. Subsidies are often used as a tool for economic policy.（補助金は経済政策の手段としてよく使われる。）
8. Without subsidies, the cost of renewable energy would be much higher.（補助金がなければ、再生可能エネルギーのコストはずっと高くなるだろう。）
9. The use of subsidies can have both positive and negative effects on an economy.（補助金の使用は、経済に対して肯定的な影響と否定的な影響の両方を及ぼすことがある。）
10. Subsidies can help to promote innovation in certain industries.（補助金は特定の産業における革新を促進するのに役立つ。）

（2023年8月8日更新）

国民経済計算用語集

補助金（Subsidies）

　国民経済計算上の補助金とは、(1)企業に対して支払われるものであること、(2)企業の経常費用を賄うために交付されるものであること、(3)財・サービスの市場価格を低下させると考えられるものであること、の三つの条件を満たす経常交付金である。
　一方、対家計民間非営利団体や家計への経常的交付金は補助金ではなく政府による他の種類の経常移転（他に分類されない経常移転）として扱われる。また、投資、あるいは資本資産、運転資産の損失補填のために産業に対して行われる移転は補助金ではなく資本移転に分類される。