視聴率調査方法
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/15 04:52 UTC 版)
会社設立当初は、家庭を直接社員が訪問、視聴した番組や時間を聞き込む方法をとっていたが、1960年代中に選ばれた家庭に視聴率調査用の装置を設置し、その装置で一定時間に視聴しているチャンネルをテープに記録するオフラインメータ方式を採用し、1978年には同社が開発した「ミノル・メーター」を用いて電話回線を通じて情報送信するオンライン方法に変わった（詳細は「視聴率#歴史」を参照）。装置の詳細や対象者の選出方法などは非公開（対象家庭は無作為に選ばれる）となっており、調査中および終了後も調査方法について秘匿するよう誓約させている。 2年間でサンプル世帯は交代する。なお、サンプル世帯選びにあたっては近親者にマスコミ関係者がいないか調べ、公正に行うよう努めている。視聴率は個人視聴率（テレビごと）と世帯視聴率（世帯ごと）に分類され、さらにそれぞれがリアルタイム視聴率とタイムシフト視聴率に細分化されるが、単に“視聴率”と言えば普通は世帯のリアルタイム視聴率を指す。日本における世帯のリアルタイム視聴率は、かつてエーシーニールセン（ニールセン）と両社で測定していたが、2000年にニールセンが日本国内における視聴率調査から撤退し、それ以降はビデオリサーチの測定結果を指し、一般的にその数値が用いられることとなった。 世帯視聴率以外にも、家族一人一人の年齢、性別などを機器に登録して個人ごとの視聴状況調査「個人視聴率」が1997年の「年度」（同年3月31日）の調査分より関東地区に限り導入されたが、他地区でも順次導入されている。 世帯視聴率・個人視聴率はこれまでリアルタイム視聴率のみを対象としていたが、2016年の「年度下期」から（同年10月3日調査分から）関東地区（後述）に限り、タイムシフト視聴率も対象に加わった。2018年の「年度」から（同年4月2日調査分から）関西地区（後述）でも、同年の「年間下期」から（同年7月2日調査分から）名古屋地区（後述）でも、タイムシフト視聴率も対象に加わる。 視聴率調査は放送対象地域内の地元民放テレビ局が3局以上あることが調査の条件である。したがって、山梨県、福井県、徳島県、佐賀県、宮崎県では視聴率調査が行われていない（ただし、年数回アンケート方式での調査が行われることがある）。
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