神奈川大学短期大学部
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/03/22 01:07 UTC 版)
神奈川大学短期大学部 | |
---|---|
大学設置/創立 | 1950年 |
廃止 | 2002年 |
学校種別 | 私立 |
設置者 | 学校法人神奈川大学 |
本部所在地 | 神奈川県横浜市神奈川区六角橋3-27-1[注釈 1] |
学部 |
法学科第二部 商学科 第一部 第二部 [注 1] |
研究科 | 商学専攻 |
神奈川大学短期大学部(かながわだいがくたんきだいがくぶ、英語: Kanagawa University, Junior college)は、神奈川県横浜市神奈川区六角橋3-27-1[注釈 1]に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、2002年に廃止された。
概要
大学全体
- 神奈川県横浜市神奈川区に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人神奈川大学[1]。
- 国内で最初に認可された短期大学149校[注 2]の1校として、1950年に昼間部1学科、夜間部4学科体制で開学した[2]が、後に2つに減少した。
- 1999年度の入学生を最後に[注釈 2]、短期大学としての使命を終える[3]。
教育および研究
- 神奈川大学短期大学部には商学科と法学科が設置されていたが、「建築学」や「インテリアデザイン」・「レクレーション論」といった専門科目外の科目も開講されていた。
学風および特色
- 神奈川大学短期大学部には夜間部が設置されており[4]、横浜市や神奈川県職員が短大卒資格取得のために入学した人も多かった。
- 夜間部は男子学生が多かったが、それとは対照的に昼間部は女子が多かった。
沿革
基礎データ
所在地
- 神奈川県横浜市神奈川区六角橋3-27-1[注釈 1]
象徴
- 神奈川大学短期大学部のカレッジマークは右記資料にあり[32]。
教育および研究
組織
学科
専攻科
- 商学専攻 入学定員20名[注 28]。
別科
- なし
取得資格について
研究
- 正田, 彬, 神奈川大学短期大学部『国際化・規制緩和下における「企業集中と法」の総合的研究-実態面を中心とした法社会学的研究』[39]
学生生活
部活動・クラブ活動・サークル活動
- 神奈川大学短期大学部には、短大独自のものはなく体育系・文化系とも神大(じんだい)と混合となっていたようである。第二部の学生は夜間に授業を受けていたことからクラブ活動は主に日中に行っていたものと思われる。
学園祭
- 神奈川大学短期大学部では、神大(じんだい)横浜キャンパスの大学生と混合で行われていたものとみられる。
大学関係者と組織
大学関係者一覧
![]() | プロジェクト:大学/人物一覧記事についての編集方針(ガイドライン)「記載する人物」により、単独記事のない人物(赤リンクまたはリンクなし)は掲載禁止となっています。記事のある人物のみ追加してください。(2021年12月) |
歴代学長
在籍教授
施設
キャンパス
- キャンパスは、横浜市神奈川区内にある神奈川大学横浜キャンパス内にあった。
- 設備:かつて14号館いわゆる「短大研究棟」が短大独自の建物となっていた。
対外関係
系列校
卒業後の進路について
編入学・進学実績
注釈
注釈グループ
- ^ a b 現在は、統合先の神奈川大学所在地。
- ^ a b 平成12年度より学生募集停止[1]。
- ^ a b 現在の文部科学省。
- ^ a b うち女13
- ^ a b c d e 男のみ
- ^ a b うち女4
- ^ うち女65
- ^ a b c 最終募集となった1999年における体制[33]。
- ^ a b 出典[34]
補足
- ^ ほか学科も参照のこと。
- ^ うち私立短期大学132校
- ^ 短期大学名 神奈川大学短期大学部
- ^ 出典[5][6][7]。
- ^ 出典[8][9]
- ^ 出典[11][12]
- ^ 右記資料がその初見となっている[13]
- ^ うち女15
- ^ うち女6
- ^ うち女3
- ^ うち女1
- ^ うち女19
- ^ うち女5
- ^ 左記資料がその初見となっている[18]
- ^ うち男3
- ^ うち女65
- ^ うち男34
- ^ 出典[25][26]
- ^ うち男5
- ^ うち女78
- ^ うち女54
- ^ 出典[28]。うち1回生 男82、女287[29]
- ^ うち男7
- ^ うち女80
- ^ うち男43
- ^ うち女15
- ^ うち女18
- ^ 出典[35]大学評価・学位授与機構に認定されていた。
- ^ 語学系以外で、この種の免許が取得できる学科のある短期大学は全国でも有数であった。
- ^ 出典[37][38]
出典
- ^ a b 文教協会'2000.
- ^ 官報 1950年09月14日より。
- ^ a b 文教協会'2003.
- ^ 働きながら大学を出るには (受験新書)より。
- ^ 文部省a, p. 40.
- ^ 文部省b, p. 4.
- ^ 日本教育年鑑より。
- ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
- ^ 旺文社1950-01, p. 88.
- ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
- ^ 文部省d, p. 7.
- ^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
- ^ 学校法人名簿 昭和32年度より。
- ^ 文部省'54, p. 1377.
- ^ 文部省'58, p. 22.
- ^ 文部省'59, p. 20.
- ^ 短期大学一覧 昭和36年度 (短期大学資料 ; 第27号)より。
- ^ 短期大学教育 (45)より。
- ^ 短期大学教育 (46)より。
- ^ 文教協会'1989.
- ^ 文部省'89, p. 62.
- ^ 短期大学教育 (47)より。
- ^ 短期大学教育 (48)より。
- ^ 文教協会'1991.
- ^ 文部省高等教育局'1991.
- ^ 文部省'91, p. 65.
- ^ 文部省'92, p. 66.
- ^ 旺文社'1992.9, p. 278.
- ^ 文教協会'1995.
- ^ 文部省'99, p. 69.
- ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 156.
- ^ 文教協会'1999.
- ^ 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。
- ^ 文教協会'1999, p. 専攻科.
- ^ 梧桐書院'1999.4, p. 281.
- ^ a b 文部省e, p. 41.
- ^ 教員の資格・給与・恩給詳解より。
- ^ 国際化・規制緩和下における「企業集中と法」の総合的研究-実態面を中心とした法社会学的研究より。
参考文献
1949年短大設置申請分
- 文部省『申請大学、短期大学等一覧』(PDF)文部省 。
- 文部省『短期大学審査状況』(PDF)文部省 。
- 旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社 。
- 文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』(PDF)文部省 。
教員養成機関
- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』(PDF)文部省 。
全国学校総覧
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房 。
- 文部省『全国学校総覧 昭和34年版』東京教育研究所 。
- 文部省『全国学校総覧 昭和35年版』原書房 。
- 文部省『全国学校総覧 1990年版』原書房 。
- 文部省『全国学校総覧 1992年版』原書房 。
- 文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房 。
- 文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房 。
全国短期大学高等専門学校一覧
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成元年度』文教協会 。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成3年度』文教協会 。
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成7年度』文教協会 。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成11年度』文教協会 。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成12年度』文教協会 。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成15年度』文教協会 。
全国短期大学一覧
- 文部省 高等教育局専門教育課『全国短期大学一覧 平成3年度』文部省高等教育局 。
日本の私立短期大学
- 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会 。
短期大学案内(梧桐書院)
- 梧桐書院編集部『全国短期大学案内 1999年版』梧桐書院 。
- 梧桐書院編集部『全国短期大学案内. 2000年版』梧桐書院 。
蛍雪時代
関連項目
関連サイト
固有名詞の分類
- 神奈川大学短期大学部のページへのリンク