機雷掃討
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技術研究本部では、昭和53年度より「深々度機雷掃討装置S-7」の開発に着手していたが、この時点では、ソナーの性能上深々度の捜索が困難であるとして昭和59年度で中止され、中深度のS-7型改1として転用されて、うわじま型(63MSC)に搭載されていた。 一方本型では、当初は上記の通り、アメリカ製の機雷処分具(MNS)の搭載が検討されていた。しかしこれは深々度専用であるのに対し、S-7であれば、特段の技術的問題も無く、中深度だけでなく深々度にも対応できることから、このS-7 2形が採択されることになった。これは有索式・遠隔操作式の無人潜水機(ROV)で、円筒形の機体の後方には可動式のスラスターが、前方には上下動用のスラスターがトンネルを設けて設置されている。先端には精密走査用のイメージング・ソナー(超音波水中映像装置)、低光量ビデオカメラおよびサーチライトが装備されている。機雷処分用として、胴体下に処分爆雷1発を搭載しており、海底の機雷に向けて投下して破壊する。また2形では、1形にはなかった係維索切断用のカッターも備えている。
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機雷掃討
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機雷掃討
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/06/27 09:16 UTC 版)
同世代の欧米掃海艇と同様、機雷処分は基本的に水中処分員に依存しており、後の掃海艇のような前駆式の機雷処分具は搭載していない。朝鮮戦争当時にアメリカ海軍が機雷掃討を試みた際には、水中処分員が爆薬を仕掛けて直接処分するという極めて危険な手法が採用されていたが、イギリス海軍のトン型掃海艇においては、機雷を機雷探知機により探知したのち、水中処分員がゴムボートで進出し、処分用爆雷を投入して処分するという手法がとられていた。ただしこの手法でも、非磁性のゴムボートを使うとはいえ、機雷の直上に人員を進出させる必要があり、危険であった。また水中処分員は、索を使用した捜索に加えて、携帯式のRQS-1による捜索も行った。
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