低体温療法
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/06 04:19 UTC 版)
体温を32-34度に下げ、脳を保護する療法。有効性の検討は十分にされていない（推奨グレードC1）。解熱薬を用いる平熱療法も、同様である。
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低体温療法
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/11 09:50 UTC 版)
「新生児低酸素性虚血性脳症」の記事における「低体温療法」の解説
脳低温療法とも呼ばれ、日本における新生児蘇生法のガイドラインである NCPR にも明記されている。CoolCap Study、NICHD、TOBY Studyなどの大規模スタディによってその有用性が確かめられてきた。 全身低体温であれば食道温を 33–34℃に、選択的頭部冷却であれば食道温を34–35℃に保つ。現在のところ、どちらがよりすぐれているということはない。冷却開始後 72時間を目処に復温を開始し、6時間以上かけて 36.5℃に復温する。復温完了後に高体温となることがあるので注意する。 基準Aおよび基準Bを満たし、除外基準を満たさない症例において適応となる。基準Cは参考所見であり、必須ではない。 基準A（重度の全身低酸素負荷）：「出生後 60分以内の血液ガス分析で pH 7.0未満」、「出生後 60分以内の血液ガス分析で BE −16 mmol/L未満」、「出生後 10分におけるアプガースコアが 5点以下」、「10分以上の持続的な新生児蘇生（気管挿管、陽圧換気）を要する」のうちいずれか一つ以上 基準B（中等症以上の脳症）：「意識障害（傾眠、鈍麻、昏睡）」かつ以下のうち一つ以上；「筋緊張低下」、「『人形の眼』反射の消失」、「瞳孔反射異常」、「吸啜の低下もしくは消失」、「臨床的痙攣」 基準C（aEEG異常）：中等度異常（upper margin > 10 μV かつ lower margin < 5 μV）、高度異常（upper margin < 10 μV）、痙攣パターン（突発的な電位の増加と振幅の狭小化、その後の短いburst-suppressionなど） 除外基準：在胎36週未満または出生体重 1800 g未満、生後6時間以上経過、低体温療法の不利益が利益を上回ると考えられる場合、全身奇形や染色体異常を含む、施設における人員・設備の準備が不十分な場合、血小板減少、出血傾向、PPHN
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