コミュニケーションスキル

デジタル大辞泉

コミュニケーション‐スキル【communication skill】

読み方：こみゅにけーしょんすきる

他者と円滑なコミュニケーションをとるための技術や手腕。「—が高い人」→コミュニケーション能力

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コミュニケーション能力

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/01/12 01:42 UTC 版)

コミュニケーション能力（コミュニケーションのうりょく）は、「他者と意思疎通を上手に図る能力」を意味する。

コミュニケーション力（コミュニケーションりょく）と称されたり、コミュ力（コミュりょく）と略されることもある。

概要

平井(2009)が新聞各紙の社説におけるコミュニケーション能力に関する言及について分析を行ったところ、「コミュニケーション能力」という言葉は、1980年代はもっぱら英語教育の文脈で使われていた。英語教育における「コミュニケーション能力」は、社会言語学のデル・ハイムズが1972年に提示した「communicative competence」という概念で、日本ではハイムズらの研究成果を取り入れ、1989年の学習指導要領では「コミュニケーションを図る資質・能力」の育成が方針として挙がった（#言語学用語の「Communicative competence」を参照）。

2000年代に入ると、「コミュニケーション能力」という言葉の言及される範囲が青少年問題や政治、就労なども含めた幅広い文脈に拡大した。日本経済団体連合会（経団連）の調査によると企業が新卒者の採用選考にあたって最も重視した要素として「コミュニケーション能力」が連続で1位であるなど、学生が身につけるべき汎用的能力として使用されるようになった。

重要な能力であるという認識が広がる一方で、「コミュニケーション能力」には学術的に明確な定義がない、という指摘がある。

心理学におけるコミュニケーション能力と社会的スキルとの関連については、交換可能な概念、社会的スキルの下位に包含される概念という意見の違いがあるものの、両者は重複した概念であると考えられている。日本人を対象としたコミュニケーション・スキルの尺度として、藤本(2013)が「ENDCOREモデル」を提示している。ENDCOREモデルは3系統（管理系、反応系、表出系）、2階層（基本スキルと対人スキル）から成り、これに基づく尺度ENDCOREsは独立した6つのスキル（自己統制、表現力、解読力、自己主張、他受容、関係調整）として提示されている。

言語学用語の「Communicative competence」

言語学の分野での「コミュニケーション能力 (communicative competence)」 という用語は、社会言語学のデル・ハイムズが1972年に初めて提示した。ハイムズは、ノーム・チョムスキーが提示した言語能力 (linguistic competence) と言語運用 (linguistic performance) の定義だけでは第二言語教育に不十分である指摘し、新たに「文法的能力だけでなく、ある特定の文脈においてメッセージの伝達や解釈、意味の交渉ができる能力」をコミュニケーション能力と定義づけた。音声、語彙、文法などの言語知識に加え、社会の中で言葉がどのように使われるかを知る必要がある、という考えは世界の言語教育に多大な影響を与えた。

マイケル・カネールとメリル・スウェインは、ハイムズの理論を統合し、コミュニケーション能力の要素として以下の4つを挙げた。

文法的能力 (Grammatical competence)

音声、語彙、構文、文法などの言語知識。

談話能力 (Discourse competence)

ひとまとまりの「談話」(discourse) を、どう一貫性と結束性を持って書いたり話したりするか、という能力。

社会言語的能力 (Sociolinguistic competence)

社会文化的な規範に基づき、目的や相手、場面や状況などに応じて言語を使い分ける能力。

方略的能力 (Strategic competence)

聞き取れなかった際にどう対応するか、言いたいことが言えない時や単語を思いつかない時にどうするかなど、実際のコミュニケーションで遭遇する数々の問題への対応能力。

日本の英語教育では、1978年改訂の学習指導要領においてハイムズらの研究が意識され、従来の逐語訳的教授法を改めて「事柄の概要や要点をとらえながら英語を聞き、話し、読み、書く（以下略）」が目標に記された。また、1989年改訂の学習指導要領においてはカネールとスウェインの研究結果を参照した。この学習指導要領では外国語の目標に初めて「コミュニケーション」という言葉が登場し、1978年の改訂における「外国語を理解し、外国語で表現する能力を養う」という目標をより具体性を持たせながら強調した。

就職活動におけるコミュニケーション能力

厚生労働省は、企業が採用にあたり重視する能力を「就職基礎能力」として定義し、そのうちの「意思疎通」「協調性」「自己表現力」の3要素をコミュニケーション能力として定義している。

日本経済団体連合会（経団連）の調査によると、企業が新卒採用時に重視する要素として「コミュニケーション能力」を挙げた比率が最も高く、労働政策研究・研修機構の調査においても、企業が採用にあたり今後重視することとして「コミュニケーション能力の高いこと」を挙げる割合が最も高かった。芳賀、宮原、田崎、申(2015)は、上記調査では企業がなぜコミュニケーション能力を重要だと考えているのか、また具体的にはどのような能力を求めているのかといった問題については答えられていないとし、半構造化面接法を用いて、企業のトップエグゼクティブ層（大手企業社長、役員、人事担当責任者）を対象に、実際にビジネスの場面で求められ評価されるコミュニケーション能力の内容を調査した。その結果、以下に示す7つのテーマが見出された。

1. コミュニケーションの双方向性（発信力と受信力のバランス）
2. 発信力（発信の仕方・話の展開への積極的関与）
3. アクティブ・リスニング（積極的に相手の話を理解しようという姿勢）
4. コミュニケーションの基盤（倫理観/礼節・開示力・能動性）
5. 率直性（遺恨を残さず率直に話すことができる）
6. 曖昧さの回避（物事を曖昧にせず、結論を明確にする）
7. 報告の重要性（タイミング、順番、中身の信憑性などに配慮し、データに基づき論理的に報告をする）

批評

貴戸(2011)は、コミュニケーション能力を「測定不能でどうやって身につけるか分からない曖昧な『能力』」「英語力のようにTOEICのスコアで測れるものではありません。私はあの人と比べて『能力』が高いのか低いのか、どうすれば『能力』を高めることができるのかが、そこでは不透明です。」と指摘している。

小山(2015)は、近年のコミュニケーション教育の問題として以下の3点を挙げ「コミュニケーション能力（いわゆる『コミュ力』）」の不透明さとスキル向上への過度な期待を指摘している。

1. 「コミュニケーション能力」の様々な定義やその差異が学生（受講者）に対して必ずしも体系的に明示されていない（なお、アメリカ合衆国の大学でも同様の傾向が見られた）。
2. 受講者や社会からの「コミュ力」教育への過度の期待が（非体系的つまりその場しのぎ的）に反映されている。
3. 「コミュ力」型教育が必ずしも期待されるような結果に結びついていない。

脇(2018)は、コミュニケーション能力をめぐる「中身のなさ」や「説明不足」は、当該能力が内実の無いまま言説化（プラスチック・ワード）していることに起因するとしている。

参考文献

• 湯浅, 文子「学習指導要領の改訂と高等学校英語教育-戦後から今日に至る英語教育の変遷を概観して-」『日本英語教育史研究』第10号、日本英語教育史学会、1995年5月10日、11-25頁、doi:10.11222/hisetjournal1986.10.0_11。 
• 杉下, 奈美「「コミュニカティブ・コンピテンス」の概念による外国語教育への示唆 : ハイムズにおける「運用」の概念からの照射(<特集>教育における「国家的価値」と「普遍的価値」)」『教育学研究』第74巻第4号、日本教育学会、2007年、554-566頁、doi:10.11555/kyoiku.74.4_554。 
• 小川, 一美、矢崎, 裕美子、斎藤, 和志「学生がイメージする「コミュニケーション力」と職業に対する志向性─愛知淑徳大学生を対象として─」『愛知淑徳大学コミュニティ・コラボレーション』第2号、愛知淑徳大学コミュニティ・コラボレーションセンター、2008年。 
• 平井, 智尚「「コミュニケーション能力」を批判することの困難さ：メディア・テクストの分析を足がかりとして」『慶應義塾大学大学院社会学研究科紀要』第67号、慶應義塾大学大学院社会学研究科、2009年、 CRID 1050282812383655296。 
• 榎本, 剛士「Dell Hymesにおける“Communicative Competence”の可能性：教育的再コンテクスト化から「出来事」中心のコミュニケーション・モデルに向けて」『異文化コミュニケーション論集』第7巻、立教大学大学院異文化コミュニケーション研究科、2009年3月、doi:10.14992/00005170。 
• 小川, 一美「大学生にとってのコミュニケーション力とは」『電子情報通信学会技術研究報告. HCS, ヒューマンコミュニケーション基礎』第109巻第457号、電子情報通信学会、2010年3月1日、 CRID 1572543026891159552。 
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• 貴戸, 理恵『「コミュニケーション能力がない」と悩むまえに－生きづらさを考える』岩波書店〈岩波ブックレット〉、2011年4月8日。 ISBN 9784002708065。 
• 藤本, 学「コミュニケーション・スキルの実践的研究に向けたENDCOREモデルの実証的・概念的検討」『パーソナリティ研究』第22巻第2号、日本パーソナリティ心理学会、2013年11月30日、doi:10.2132/personality.22.156。 
• 芳賀, 日登美、宮原, 哲、田崎, 勝也、申, 知元「日本において企業が考えるコミュニケーション能力とは─半構造化面接法による探索的研究─」『Aoyama Journal of International Studies』第2号、2015年、doi:10.34321/17488。 
• 渡部, 麻美「新聞記事における“コミュニケーション能力”の出現頻度と使用法」『日本社会心理学会第56回大会発表論文集』、日本社会心理学会、2015年、342頁。 
• 渡部, 麻美「大学生の“コミュニケーション力”に対する態度の探索的検討」『人文・社会科学論集』第33号、東洋英和女学院大学、2016年3月、 CRID 1050845763408221056。 
• 加藤, 里美、伊藤, 直美、森, 智哉「コミュニケーション能力に関する企業と大学生の認識のギャップ」『日本経営診断学会論集』第16巻、日本経営診断学会、2016年、doi:10.11287/jmda.16.74。 
• 鳥飼, 玖美子「次期学習指導要領における英語教育の課題」『学術の動向』第22巻第11号、日本学術協力財団、2017年11月1日、doi:10.5363/tits.22.11_98。 
• 金子, 敦子「職場で求められるコミュニケーション能力─新卒採用面接からの示唆」『国際ビジネスコミュニケーション学会　研究年報』第2017巻第76号、国際ビジネスコミュニケーション学会、2017年、doi:10.57330/jbca.2017.76_61。 
• 脇, 忠幸「「コミュニケーション能力」言説の内実とその背景―新聞読者投稿欄をデータとして―」『福山大学人間文化学部紀要』第18巻、2018年3月、 CRID 1050282812964049792。 
• 脇, 忠幸「文部科学省・文化庁報告書における「コミュニケーション(能力)」観についての覚え書き」『福山大学人間文化学部紀要』2019年3月、 CRID 1050845762920111872。 
• 二上, 武生「「目的・場面・状況」に応じたコミュニケーショントレーニングの必要性」『工学教育』第73巻第1号、日本工学教育協会、2025年、doi:10.4307/jsee.73.1_104。 
• Hymes, D.H. (1972). J.B.Pride; J.Holmes. eds. Sociolinguistics: Selected Readings. Harmondsworth: Penguin. pp. 269-293 
• Canale, M.; Swain, M. (1980). “Theoretical Bases of Communicative Approaches to Second Language Teaching and Testing”. Applied Linguistics (1): 1-47. 
• Canale, M. (1983). J.C.Richards; R.Schmidt. eds. “From communicative competence to communicative language pedagogy”. Language and communication (London: Longman): 2-27. 
• Hargie, O. (2006). O.HJargie. ed. “Skills in theory: communication as skilled performance”. The handbook of communication skills. 3rd ed. (London: Routledge): 7-36. 
• “厚生労働省：「YES-プログラム」（若年者就職基礎能力支援事業）の対象講座（254講座）・対象試験（29試験）を新たに認定”. 厚生労働省 (2009年3月13日). 2026年1月10日閲覧。
• “JILPT調査シリーズNo.97　入職初期のキャリア形成と世代間コミュニケーションに関する調査”. 労働政策研究・研修機構 (2012年3月). 2026年1月10日閲覧。
• “2018年度 新卒採用に関するアンケート調査結果”. 日本経済団体連合会 (2018年11月22日). 2026年1月10日閲覧。

外部リンク

• コミュニケーション能力認定協会
• 日本コミュニケーション学会
• 日本パーソナリティ心理学会

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「コミュニケーションスキル」の例文・使い方・用例・文例

• 優れた口頭および書面によるコミュニケーションスキルを持っている必要もあります。
• 私はBellingham大学の数学の学位があり、どちらの推薦状にも書かれているように、高いコミュニケーションスキルを持ち合わせています。
• 彼は、営業職なので、もっとコミュニケーションスキルを身につける必要があります。
• M3-synchyは人間がどのように社会的コミュニケーションスキルを身に付けるのかを研究するのに使われる。