兵器
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/12/29 03:57 UTC 版)
兵器の種類
様々な分類方法がある。使用目的、利用する物理・化学現象やエネルギーの種類などを基準にしてさまざまに分類することができる[3]。現代の兵器体系は複雑で、すっきりと分類することは不可能である[3]。その種類は膨大な数に上る。
なお、ざっくりと大量破壊兵器 / 通常兵器に分類する方法がある[3]。
大分類
- 用途別
- 攻撃兵器
- 防衛兵器
- （上記以外の補助的兵器）
- 運用場所別
- 陸上兵器
- 航空兵器
- 海上兵器
- 宇宙兵器
- 破壊規模別
- 大量破壊兵器
- 核兵器
- 生物兵器
- 化学兵器
- 通常兵器
- 大量破壊兵器
- 加害対象別
- 対人兵器
- 対物兵器
- 殺害目的の有無別
- 非致死性兵器
- （通常の兵器）
その他の分類
兵器の特徴
兵器システム
（現代では）兵器はシステムとして運用されるために以下の4つの要素から構成され、下位の要素は上位の要素が有効に機能するために存在する。この（現代では）「兵器がシステムである」という特徴は、単体で機能する武器とは異なる点である。
最新技術と枯れた技術
兵器の開発には多くの資金と人材が使われ、生み出された軍事技術が軍事以外の民生用途にも広がる場合が多いが、逆に軍事以外の民間で開発された技術が兵器に転用される場合もある。
兵器は民間で使用される製品に比べて、過酷な環境での使用が避けられず、長期間保管後に激しく使用される傾向があり、生産数も限られる、なによりその機能不全は人命や戦争の勝敗に直接関わるために、信頼性（Reliability）や可用性（Availability）が強く求められる。
性能向上を求めて新たな兵器が開発された場合でも、戦場での実戦使用を経なければ兵器としての完成度は不十分として扱われるのが通常であり、最新軍事技術が量産兵器となって現れるまでには5年や10年といった長い年月を必要とする。民生品での新製品開発では1年や2年といった短期間で量産へ移されるので、これと比べれば軍事技術は保守的であり、特にコンピュータ技術や無線通信技術に代表される電子装置ではこの傾向が強く、兵器の配備後十年以上経過して、民間製品としては陳腐化したようなものであっても、これに代わる新たな兵器を開発して検証・量産・訓練・配備する大きなコストやリスクを避けて、枯れた技術に基づく兵器が使用され続ける場合がある。
開発・量産・調達
兵器の開発や製造は、兵器企業や軍需企業などと呼ばれる企業が行う。
- 「軍需産業」および「世界の軍事企業の売上高ランキング」も参照
運営形態としては国営企業の場合も、民間企業の場合も、それらの中間的な性質の企業の場合もありうる。兵器を開発・生産する企業といっても、兵器ばかりを開発・製造している企業もありはするが、一方で、民生品を開発・製造している会社がその一部門で兵器製造を行っている場合もある（生産の品目数では民生品が多いが、利益の大部分は兵器製造で得ている、という企業もある）。
まず大前提として、自国生産するか、輸入するか、中間的な方法を選ぶか、という選択肢がある。求める兵器の開発が自国単独の技術力で可能か否かが重要な要素であり、自国単独で開発できない場合は、そもそも他の選択肢を選ばざるを得ない。また自国で開発・生産できる場合でも、それで得られる兵器の性能も考慮される。兵器を自国生産できることは他国への依存度を減らし政治的な強みにはなるが、その自国生産の兵器の性能が低いのなら、軍事力が低下することになる。仮想敵国の兵器よりも強力な兵器を得るためには、自国生産をあきらめ、性能の良い兵器を輸入せざるを得ない場合もある。兵器を輸入する場合は、その輸入先の国や企業に依存することになるのでそれの負の面も考慮されることになるが、輸入によって二国間の経済関係が強化される政治面なども含めて、総合的に判断されることは多い。また近年の兵器はシステム化されているので、システム全体の整合性や相性なども考慮しなければならない。
国内での独自開発が難しい場合、次のような選択肢がある。
国内メーカーの技術育成を重視する場合、兵器そのもの（完成品）の購入を避け、他の選択肢を選ぶ努力をすることになる。
兵器を他国から購入する場合、その国に依存する立場になる、ということも考慮しなければならない。兵器の主要部品を他国から輸入する場合、何らかの事情でその入手が困難になった場合に、製造不能になってしまったり、保守整備や修理などに支障が出るリスクの大きさを見積もる必要がある。近年では集積回路を多用しており、ひとつひとつの兵器に焦点を当てるとその部品として使われる特定の（特定の型番の）集積回路が入手不能になるだけで、その兵器が製造不能、保守・整備不能 という状況に陥りかねず、安全保障上の大きな懸念材料になっている。
- 総コスト削減のための工夫
近年は電子機器類の多用などから、兵器の開発・製造コストが高騰する傾向にある。この為、F-35の開発の様に、ほぼ同一の機体構造を用いながら様々な派生タイプの機体を開発する統合打撃戦闘機（JSF：Joint Strike Fighter）計画や、NATOのように軍事同盟を結び、一国では賄いきれない兵器コストを相互に補完しあう[注 5]ことで削減する試みも行なわれている[6]。陸軍・海軍・空軍に分かれていた兵器も、20世紀末からはミサイルやレーダーといった技術から相互の共通化が顕著になり、21世紀には当初から2軍で共通する兵器開発が行なわれることが珍しくなくなっている[2]。
たとえば、戦闘機のユーロファイター タイフーンはイギリス、ドイツ（計画開始当時は西ドイツ）、イタリア、スペインの4ヶ国が共同開発し、組み立てについても各国の分業体制で行っている。
たとえばF-35は、アメリカ合衆国の航空機メーカー、ロッキード・マーティンが中心となって開発されたが、その後統合打撃戦闘機計画に基づき、アメリカやイギリスなどが共同でF-35ライトニングを開発。F/A-18ホーネットの後継として、基本型の通常離着陸機（CTOL）、艦載機（CV）、短距離離陸・垂直着陸（STOVL）という3つの派生型を開発、製造を目指している。
たとえば大韓民国陸軍のK1戦車については、戦車開発の経験が無かったため、クライスラー・ディフェンス社（後のジェネラル・ダイナミクス社）が設計・開発を担当し、生産を韓国の現代車輌社（現代精密、後の現代ロテム）が担当した。
開発の考慮点
自国の技術レベルを正しく認識しながら段階を踏んだ開発が求められ、あまり急激な技術を国内開発に求めても失敗するリスクが高くなる[7]。敵国や仮想敵国の兵器性能や兵器体系も考慮されねばならない。敵国に対して過剰な性能の兵器を作る余力があれば、他の戦力の充実に振り向ける方が得策である[8]。また、敵国や仮想敵国が類似兵器の開発や、技術漏洩によって開発に成功してしまった場合、その対抗手段の有無が考慮される。例えばレーダーに対するチャフなどである。
兵器開発では以下の点が考慮される。
- 目的
- 実現可能性（Feasibility）
- 開発期間
- ライフサイクルコスト（調達費や維持費など全て合算したもの）
- 性能・能力・特性など
- 命中精度、速度、燃費といった主要な性能
- 小型・軽量といった運搬性や可搬性
- 耐久性
- 整備性・保守性
- 習熟容易性
- 使い易さ（人間工学からの配慮も含む）
- 製造の容易性
- 加工工程
- 材料調達の容易性
- 他の兵器との相互運用性
- 国内や周辺国への政治的配慮
ただし原子爆弾のように特殊な例外もある。
注釈
- ^ さらに言うと、戦車や戦闘機ですら、米国では個人が趣味で所有して乗り回したり飛ばしたりすることもあるわけで、個人が趣味で所有したら戦車や戦闘機ですら「兵器」扱いではなくなる。
- ^ なお、念のために言っておくと、軍隊が所有するありとあらゆるものが「兵器」というわけではない。「兵器」はあくまで軍事目的で重要な装置や設備のことである。軍隊が保有・使用しているものでも、軍隊の施設内に、たとえば寝台・運動用器具（ランニングマシン、ベンチプレス器具）やカラオケ装置などを保有していても、その寝台・運動用器具 等までが「兵器」というわけではない。攻撃や防御などの目的に使用されるわけでもなく、軍事的に重要な器具・装置類ではないからである。
- ^ 本記事では銃弾、砲弾、ミサイルの弾頭などを破壊体としたが、これらを発射体と呼ぶこともある
- ^ 兵器システムにおける運搬体は、プラットフォームと呼ばれることが多い
- ^ 欧州各国でエアバス A400Mを共同開発した例や、NATOで輸送機を共同保有する例がある
- ^ つまり、初期型の初飛行からほぼ1世紀運用される可能性を有している
- ^ 政治的に対立するイランへの部品流出を防ぐため、レーダーやエンジン等の重要備品は完全に撤去されてから引き渡されている
- ^ ドイツ空軍のMiG-29は西側の有する数少ない東側戦闘機として他国との共同訓練に頻繁に参加していたが、部品供給や稼働率の低さなど問題を抱え、2005年にユーロファイター タイフーンの導入により全機が退役した。しかし、その多くがポーランドに売却され、第二（第三）の人生を送っている
- ^ アメリカ海軍の協力が得られた「トップガン」、自衛隊の協力を得られたゴジラシリーズ、ガメラシリーズ、「戦国自衛隊1549」など
出典
- ^ a b c ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典「兵器」
- ^ a b c 出典：加藤朗著 『兵器の歴史』 芙蓉書房出版 2008年1月25日第一刷発行 ISBN 9784829504130
- ^ a b c d e 小学館『日本大百科全書』「兵器」
- ^ 宮園道明著 『発展する中国のミサイル産業』 軍事研究2008年9月号 ジャパン・ミリタリー・レビュー2008年9月1日発行 ISSN 0533-6716
- ^ 清谷信一著 『実需要の高い新型ジープ』 軍事研究2008年10月号 ジャパン・ミリタリー・レビュー2008年10月1日発行 ISSN 0533-6716 Page73
- ^ 菊池雅之著 『DLO:空中機動作戦師団』 軍事研究2008年10月号 ジャパン・ミリタリー・レビュー2008年10月1日発行 ISSN 0533-6716 Page78
- ^ 岩狭源清著 『中国原潜技術＆漢級侵犯事件』 軍事研究2005年4月号 ジャパン・ミリタリー・レビュー2005年4月1日発行 ISSN 0533-6716 Page195
- ^ 三鷹聡著 『2010年アジア欧州の陸戦主力兵器』 軍事研究2005年2月号 ジャパン・ミリタリー・レビュー2005年2月1日発行 ISSN 0533-6716 Page75
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