オールニッポン・ニュースネットワーク
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オールニッポン・ニュースネットワーク（英: All-Nippon News Network）は、テレビ朝日（EX）をキー局とする、日本の民放テレビ局のニュースネットワークである。略称としてANN（エーエヌエヌ）が使用される[PR 1]。
注釈
- ^ ANN、テレビ朝日ネットワークのどちらか一方だけでも通じる場合もある。なお、単にニュースネットワークのANNのみを指す場合はANN系列という場合が多い。
- ^ かつて毎日放送がANNに加盟していた頃、MBS側はANNのAを「AsahiのA」と勘違いしていたという[1]。一部書籍でも“ANN”の“A”を「朝日のA」と誤って解説する事例が見られる。
- ^ 朝日放送テレビ（ABCテレビ）発の番組では「ABC・テレビ朝日系列」と表記されることが多い。
- ^ 2局ともメインネットとしていない。
- ^ テレビ朝日（東京）、北海道テレビ放送、東日本放送（宮城）、名古屋テレビ放送、朝日放送テレビ（大阪）、九州朝日放送（福岡）の6局を中心に、業務によっては昭和時代に開局した福島放送、新潟テレビ21、静岡朝日テレビ、瀬戸内海放送（香川・岡山）、広島ホームテレビ、鹿児島放送を含めた12局を指す場合がある。
- ^ KBCラジオはNRNのシングルネット局。
- ^ 朝日放送テレビも朝日放送の認定放送持株会社化が行われる2018年3月末まではラテ兼営（ラジオ部門はJRNとNRNのクロスネット局）。
- ^ 基幹局以外には、福井放送もラテ兼営で、JRNとNRNのクロスネット局である。
- ^ 系列局以外の企業ではかつて「NETニュース」を制作していた朝日テレビニュース社の合弁会社の一つである東映もテレビ朝日ホールディングスの持分法適用関連会社、かつ筆頭株主であると同時に、同社も東映の持分法適用関連会社、かつ第二位株主である[6]。
- ^ ラジオ専業の文化放送（現在非加盟）、賛助会員の日本国際放送を除く。
- ^ 放送ではテロップやCGなどのデザインが完全に新しいものに置き換わっておらず、『ANN NEWS&SPORTS』日曜日のオープニング、BS朝日の『News Access』（730も含む）や朝日ニュースターで放送されるニュースでの協力クレジット（ともに番組終了時）は現在も1970年発足当時のロゴが使われている。また一部系列局のニュース用スタジオ、テレビ朝日が警視庁や東京都庁などに設置している記者クラブの顔出しブースでは、現在でも旧ロゴが描かれたセットを設置している例が見受けられる。
- ^ 『グッド!モーニング』内のANNニュースや『ANNスーパーJチャンネル』などでは番組のイメージカラーに合わせた色を使用している。
- ^ 当時はフジテレビ系列=現：FNSとクロスネットにあり、ニュースと一部教養番組（民教協番組についてはRKB毎日放送がネット）以外の一般番組はフジ系が主であった
- ^ 裏送りで札幌テレビ放送（STV）でも放送された。
- ^ NETテレビ放送開始当初の純粋なフルネット系列は毎日放送のみであった。
- ^ 朝日テレビニュース社（1977年度よりテレビ朝日映像）は1978年7月までニュース番組を製作していた。
- ^ なお、系列各局ではANNニュースに改題する前は『朝日新聞ニュース』、『HTBニュース』、『中京テレビニュース』、『MBSニュース』、『KBCニュース』など、各局独自のタイトルを付けていた。
- ^ ミヤギテレビと広島ホームテレビが該当する。
- ^ 実例でもニュースネットワーク上は単独加盟であっても、一般番組等は他系列の番組に傾斜するケース。例えば、1975年春までの（主にTBS系の番組を主体としていた）青森テレビや、テレビ新広島開局前に（広島テレビの編成から洩れた）日本テレビ、フジテレビ系の番組を相当数放送していた広島ホームテレビなどがある（このため、青森放送（日本テレビ系）や中国放送（TBS系）でもNET系列の番組が相当数放送されていた）。
- ^ 北海道テレビ放送・東日本放送・福島放送・全国朝日放送(現:テレビ朝日)・新潟テレビ21・静岡県民放送(現:静岡朝日テレビ)・名古屋テレビ放送・朝日放送(現:朝日放送テレビ)・瀬戸内海放送・広島ホームテレビ・九州朝日放送・鹿児島放送
- ^ 情報格差是正を理由に、全国で少なくとも民放4系列が視聴できることを目標とした。いわゆる平成新局政策とも言われる。
- ^ この時期に開局した局を中心に、ANN加盟の放送局には○○朝日放送または○○朝日テレビという名前が多い。また、ANN加盟の放送局は開局がその地域で最後だった局も多い。一方、山形テレビは1993年4月にANNに再加入してフルネット局化した。
- ^ 富山県、福井県、山梨県、山陰地方（鳥取県・島根県）、徳島県、高知県、佐賀県、宮崎県には2018年4月現在もフルネット局が存在しない。
- ^ かつてクロスネット局だった青森放送の社史[要ページ番号]より。
- ^ 当時は名古屋テレビと2局並列加盟の変則クロスネットであったが、中京UHFでのニュースネットはNET・朝日新聞配給のみを放送していた。またこれとは別に新聞社資本（日本経済新聞社が出資していたため）や東京12チャンネルとのネットの関係上、日本経済新聞社制作の『東京12チャンネルニュース』も配信していた。
- ^ これ以後、系列局整備の動きがないため
- ^ 民間放送のシンボルマークとしてはフジテレビ以来だが系列のシンボルマークとしては最初であり、1996年11月から2003年9月末まで使われた
- ^ 「テレ朝ch」としては2002年にすでにスカパー!・ケーブルテレビ向けに「ファボリTV」として開局し、2004年に現チャンネル名となった。朝日ニュースターの経営譲渡を受けたのを機に、既存のテレ朝chは「テレ朝ch1」、朝日ニュースターは「テレ朝ch2」に変更された
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s ANNが正式に発足した日は1974年4月1日。
- ^ 1980年4月1日 - 1996年9月30日の間はテレビ朝日盛岡支局が取材を担当。
- ^ 1975年4月1日 - 1979年7月1日の間はFNN/FNSとのクロスネットで、1993年4月1日以降はFNN/FNSを脱退し、ANNフルネット局に移行。
- ^ 当初はNETテレビ（ANN）系列主体で開局する予定で、開局準備期間にNETテレビと協定を結んでいたが、開局直前の1969年10月にフジテレビ（FNN・FNS）系列主体に変更。1993年4月1日にFNN・FNS系列からANNフルネット局にネットチェンジ。
- ^ 1978年7月1日開局 - 1979年6月30日の間はNNNとのクロスネット（但し、NNSには非加盟）だった。
- ^ 正式加盟前の1975年4月1日からANNニュースは番組販売扱いでネット、1978年からはANN向けの取材や報道素材交換にも協力。ただし、正式加盟後もANNの一般番組供給部門には非参加。さらに、日本テレビの公式サイト上のネット局一覧ではクロスネット局として扱われていない（NNN指定の報道番組を全てネットしているため。昼の時間帯はNNN→ANNの順で連続放送）。
- ^ ラジオは1951年11月11日開局。
- ^ 1956年12月1日に OTV 大阪テレビ放送として開局。1959年3月に朝日放送（当時はラジオ部門のみ、現在の朝日放送グループホールディングス）との合併に向けて、ABC-OTV 朝日放送大阪テレビと改称した。同年6月の法人合併後は ABC 朝日放送テレビと改称[13][14][15][16]。2か月後の1959年8月にはJNNに加盟し、ネットキー局がラジオ東京（KRT・現：TBSテレビ）だったため、腸捻転が生じていた。1975年3月30日に腸捻転を解消した。詳細はネットチェンジを参照のこと。かつては、近畿広域圏では2004年11月30日まではEPGのホスト局だったが、システム更新時にGガイドの配信を行っているJNN系列局の毎日放送に一本化され、これにより、現在のGガイド、およびEPGのホスト局は、JNN局が存在しない秋田県・福井県・徳島県・佐賀県の4県を除き、全てJNN系列局となっていて、現在は、EPGの番組データの配信は行っていない（現在の近畿広域圏のGガイド、およびEPGのホスト局はJNN系列局のMBSテレビのみとなっている）。
- ^ 大山町（旧：中山町）・琴浦町・倉吉市以東は鳥取支局が、大山町（旧：大山町・名和町）・江府町以西は米子支局がそれぞれ取材。
- ^ 出雲市・雲南市・飯南町以東はテレビ朝日松江支局が、大田市・江津市・美郷町・邑南町・川本町・浜田市は広島ホームテレビ、益田市・津和野町・吉賀町は山口朝日放送がそれぞれ取材。
- ^ 2011年3月までJRT四国放送が番組販売で一部『ANNニュース』をネットしていた。
- ^ 徳島県西部や高知県内、鳥取県の取材も行う場合がある。
- ^ 愛媛朝日テレビ開局まではRNB南海放送が番組販売で一部『ANNニュース』をネットしていた。
- ^ ラジオは1954年1月1日開局
- ^ 1959年3月1日テレビ放送開始 - 1964年9月30日の間はフジテレビ系列とのクロスネット（当時はFNN・FNS発足前）だった。
- ^ 実質的にKBCの放送エリア。
- ^ 1970年4月の開局時からANNニュースなどはネット。ただしANNの一般番組供給部門とNNSには非参加。
- ^ 1995年（平成7年）9月30日まではテレビ朝日那覇支局が取材を担当。JNN系列局の琉球放送による事実上の1局2波体制で行う放送局。報道取材・アナウンス・一部営業関係以外の放送業務を、すべて琉球放送に委託している。
- ^ a b 青森県内、及び山口県内の民放3局は、全てが過去にANNに加盟、又は現在も加盟しているという共通点がある。また、先発局がVHF（アナログ）/AM波のラテ兼営でNNN/NNS加盟局、第2局が（UHF波の）テレビ単営でJNN加盟局かつJNN系列局では数少ない、過去にクロスネットであった歴史があり、そして今日に至るまでフジテレビ系列（FNN/FNS加盟局）が存在しないという歴史も偶然ではあるが両県で起きている。
- ^ ただし、開局当初からANN脱退までの間も、JNNニュースについては番組販売購入扱いによりネットを受けており、JNNニュースの青森県内における取材・配信への参加も認めていたため、実質的にはクロスネットであった。
- ^ JNNへの正式加盟はJNN協定の関係でANN脱退後
- ^ a b c ANN加盟中もNNNのニュース番組を全て放送していたため、実質上NNNフルネット局扱いであった。
- ^ TVIのANN離脱以降はテレビ朝日盛岡支局が取材を担当（1980年4月1日 - 1996年9月30日）。
- ^ 但し、ANN加盟後もFNNの報道番組を全て放送していた。AKTのANN離脱からAAB開局までの間は、ANNの報道拠点は置かれず（1987年4月1日 - 1992年9月30日）。
- ^ 正式加盟前の1979年4月よりANNニュースを番販扱いでネットし、同年7月にはテレビ朝日とネットワーク業務提携を調印。
- ^ 以前は、FNN/FNS/ANN（クロスネット）→NNN/NNS/ANN（クロスネット）だった。
- ^ クロス時代はNNS非加盟
- ^ 1970年1月1日のANN発足から1973年3月31日の間はCTVとメ〜テレの双方が重複加盟。1973年4月1日にNBNがANNフルネット化。そしてCTVがNNN/NNSフルネット化により解消。
- ^ テレビ朝日が教育専門局・日本教育テレビとして開局していた関係上、毎日放送はテレビ放送開始（1959年3月）当時、準教育局として免許を交付されていた。
- ^ 一般番組供給のみの参加。以前は、JNN・FNS（クロスネット）だった。
- ^ 当初は一般番組供給とニュースネットのみの参加。末期は正式なクロスネットに。また、日本テレビ『NNN日曜夕刊』ネット開始後の1979年10月よりNNNのニュース番組を全て放送することにより実質上NNNフルネット局扱いとなった。
- ^ a b c テレビ熊本（TKU）・テレビ大分（TOS）・鹿児島テレビ（KTS）は当時、ANNのニュース番組供給部門のみ加盟。一般番組供給部門は非加盟。
- ^ ただし、NNS・FNS共に業務協定非参加（FNSホームページでは加盟局として扱われているほか、1972年版日本民間放送年鑑に掲載のフジテレビ・FNSの広告には既に加盟局として掲載されていた）。
- ^ 以前は、FNN/FNS・/NNN/NNSのクロスネットだった。FNSについては1972年版日本民間放送年鑑に掲載のフジテレビ・FNSの広告には加盟局として掲載されていたが、クロス時代の業務協定への参加の有無は不明。
- ^ 中川一徳著 『メディアの支配者』や、2010年4月28日発売の週刊誌・週刊文春（2010年5月6日・13日合併号）によると、岩手県は政治面において、小沢系と椎名系との激しい対立があり、テレビ局の誘致においてもこの2陣営をも巻き込んで激しく対立していたという。椎名陣営は民放3局目に朝日（テレ朝）側を支援していたが、小沢陣営は（フジ系列の新聞社）産経新聞の岩手県内での拡販に協力する見返りに、民放3局目をフジ系列にするよう進めていたという。
- ^ 岩手めんこいテレビ開局直後に、岩手県の第4民放テレビ局の周波数が割り当てられた。
- ^ 1969年10月1日にFNN・FNSフルネット局で開局。ANNとのクロスネット化は実現せず[PR 5]
- ^ あいテレビ開局直後に、愛媛県の第4民放テレビ局の周波数が割り当てられた[21]。
- ^ 過去にNET→テレビ朝日が設置していた京都支局・神戸支局のように、サンテレビジョン・近畿放送（現：京都放送）などの独立局への番組販売などの営業関係を主目的に設置されたものなど。
- ^ 東日本大震災被災地の長期的取材体制の現地拠点として、開設された臨時支局である。取材エリアは通常は岩手朝日テレビと東日本放送が担当する、岩手県から宮城県にかけての三陸海岸沿いを中心にしたエリアで、テレビ朝日を中心としたANN加盟各局の共同運営という形で設置されている。
- ^ 北陸朝日放送富山営業支局と共同設置。
- ^ 1989年に米子支局から分離・独立。現在も米子支局傘下の支局扱い[要出典]。
- ^ 山陰地方の統括支局
- ^ 2005年に米子支局から分離・独立。現在も米子支局傘下の支局扱い[要出典]。
- ^ ただし全額ではなく、一部は設置社が負担している。
- ^ 東名阪福札以外の系列局が海外支局を運営する一例である（JNNでは過去にRSK山陽放送がカイロ支局を、またFNNではテレビ静岡（FNN/FNS基幹局）が2023年現在も海外支局を運営するなどの例もある）。
- ^ ニュース速報で「ANN」と冠しているのはテレビ朝日のみで他のANN各局とBS朝日では放送局名で冠している。
- ^ BS朝日は六本木ヒルズ森タワー移転前までは緊急地震速報を含めて使用していたが、移転後の2013年12月のマスター更新より地上波と同じチャイムに切り替わっている。また、2020年4月現在は岐阜放送で使用されている。
- ^ この内、北陸朝日放送・メ〜テレはモールス信号を使用（かつては岩手朝日テレビ・朝日放送〈当時。2008年5月19日の本社移転前迄〉・九州朝日放送も該当）。
- ^ この作品のみ、東日本放送がまだ開局したてであり、共同製作には参加していなかった。
- ^ 第1作『TOKYO DETECTIVE 二人の事件簿』は朝日放送テレビ単独製作
- ^ a b c d e JNN協定に触れない範囲で一部放送。
- ^ 福井放送はNNN/NNS（日本テレビ系列）・ANNとのクロスネット局のため。
- ^ テレビ宮崎はFNN/FNS（フジテレビ系列）・NNN（日本テレビ系列）・ANNとのクロスネット局のため。
出典
- ^ 毎日放送社史『毎日放送四十年史』
- ^ 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ、2017年10月6日、テレビ朝日ホールディングス
- ^ 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ、2019年3月1日、テレビ朝日ホールディングス
- ^ 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ、テレビ朝日ホールディングス、2017年2月7日
- ^ 株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ、2018年3月2日、テレビ朝日ホールディングス
- ^ 「株式の取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ」,テレビ朝日ホールディングス,IRニュース,2019年12月9日
- ^ NHK放送文化研究所年報、2010年、第54集「民放ネットワークをめぐる議論の変遷」村上聖一、21ページ。
- ^ a b 『長野朝日放送の20年』（2011年4月1日発行）52ページ
- ^ “テレビ朝日系列「シンボルマーク」決定！”. web.archive.org (1997年5月25日). 2023年8月11日閲覧。
- ^ 例（Twitterの投稿より）：1、2
- ^ Twitterの投稿（テレビ朝日の封筒の画像。シンボルマークと「10」マークのどちらも使用）より
- ^ 例（Twitterの投稿より）：1（山形、福島、大分、新潟、長野）、2（北海道）より
- ^ a b 会社分割による認定放送持株会社体制への移行に関するお知らせ (PDF, 朝日放送,2017年2月8日)
- ^ a b 会社分割による認定放送持株会社体制への移行に関するお知らせ (PDF, 朝日放送,2017年2月8日)
- ^ a b 認定放送持株会社の認定等について - 朝日放送,2018年2月7日
- ^ a b 会社分割による認定放送持株会社体制への移行に伴う吸収分割契約締結および定款の一部変更（商号および事業目的の変更）に関するお知らせ (PDF, 朝日放送,2017年5月10日)
- ^ Yahoo!ニュース ニュース提供社
- ^ a b 秋田テレビ開局20周年記念行事実行委員会社史編纂小委員会 編『AKT秋田テレビ20年のあゆみ』秋田テレビ、1990年、22頁。
- ^ 1975年3月31日にTBS系列（JNN）にネットチェンジ。
- ^ 『北日本新聞』1986年1月18日付朝刊1面『まず2社が免許申請へ』より。
- ^ 伊予テレビ・愛媛朝日テレビ開局（『南海放送社史 第一部 夢にはじまる 南海放送五十年史（1953年～2003年）』2005年9月、南海放送発行）
- ^ 「熊本の場合は申請40件……」『鹿児島テレビ10年史』鹿児島テレビ放送、1980年 pp.272-273 「県外紙 ラジオ・テレビ本部 副本部長 K・O」からの寄稿として収録。
- ^ テレビ熊本30年史. テレビ熊本. (2001). pp. 88-89
- ^ 日本民間放送連盟 編『日本民間放送年鑑 1986』コーケン出版、1986年11月、437頁。
- ^ a b 全国朝日放送株式会社総務局社史編纂部 編『テレビ朝日社史 : ファミリー視聴の25年』全国朝日放送、1984年2月1日、11頁。NDLJP:12276014/93。
- ^ 全国朝日放送株式会社総務局社史編纂部 編『テレビ朝日社史 : ファミリー視聴の25年』全国朝日放送、1984年2月1日、189頁。NDLJP:12276014/271。
- ^ テレビ朝日の空, テレビ朝日 2020年6月2日閲覧。
- ^ 朝日放送(株)『朝日放送の50年. 3 資料集』(2000.03), 渋沢社史データベース 2020年6月2日閲覧。
- ^ 海外支局通信, 朝日放送テレビ, (2009-09-15) 2020年6月2日閲覧。
- ^ ユメミル、チカラHTBの50年
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- ^ 日本民間放送連盟 編『日本民間放送年鑑 1986』コーケン出版、1986年11月、437頁。
- ^ はい！ テレビ朝日です（2004年10月17日）
- ^ テレビ朝日｜テレ朝news
- ^ ネットワーク(テレビ朝日)
- ^ “会員社放送局”. 日本民間放送連盟. 2017年4月9日閲覧。
- ^ 『福井テレビひとむかし』（福井テレビジョン放送社史）
- ^ a b c d テレビ朝日社史編纂委員会 編『チャレンジの軌跡 : new air, on air.』テレビ朝日社史編纂委員会、2010年1月、199頁。NDLJP:22328995。
- ^ 朝日放送社史編修室（編集）『朝日放送の50年 3 資料集』2000年、304頁。
- ^ 全国朝日放送株式会社総務局社史編纂部 編『テレビ朝日社史 : ファミリー視聴の25年』全国朝日放送、1984年2月1日、253頁。NDLJP:12276014/335。
- ^ a b c d e f テレビ朝日社史編纂委員会 編『チャレンジの軌跡 : new air, on air.』テレビ朝日社史編纂委員会、2010年1月、206頁。NDLJP:22328995。
[続きの解説]
NET系
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/02 04:20 UTC 版)
「1975年のテレビ (日本)」の記事における「NET系」の解説
水曜9時枠時代劇鬼平犯科帳（主演：丹波哲郎） 徳川三国志（フルネット局共同制作〈NET、ABC、HTB、NBN、UHT、KSB、KBC〉。出演：松方弘樹、中村敦夫、片岡孝夫（現・15代目仁左衛門）、田村正和、山崎努 他） ナショナルゴールデン劇場さやえんどう（主演：佐久間良子） じゃがいも 第2シリーズ（出演：森光子、佐野浅夫、吉沢京子、三浦友和、志村喬 他） どてかぼちゃ（主演：森繁久彌） 金曜9時枠（ここからNET制作）ザ★ゴリラ7（主演：千葉真一） 燃える捜査網（主演：千葉真一） 日曜8時枠時代劇賞金稼ぎ（出演：若山富三郎、睦五郎（現・五朗）、ジュディ・オング、大村崑、石田信之、瞳順子 他） マチャアキの森の石松（主演：堺正章） 必殺仕置屋稼業（朝日放送制作、必殺シリーズ第6作。出演：沖雅也、藤田まこと、新克利、渡辺篤史、中村玉緒 他） 遠山の金さん（出演：杉良太郎、小鹿ミキ、岡崎友紀、岸部シロー（現・四郎）、伊東四朗 他） 霧の感情飛行（朝日放送制作。出演：石坂浩二、緒形拳、大谷直子、佐藤慶 他） - 当初26話の予定が21話で打ち切りとなった。 TOKYO DETECTIVE 二人の事件簿（朝日放送制作。出演：篠田三郎、高岡健二（現・建治）、植木等、ジュディ・オング 他）
※この「NET系」の解説は、「1975年のテレビ (日本)」の解説の一部です。
「NET系」を含む「1975年のテレビ (日本)」の記事については、「1975年のテレビ (日本)」の概要を参照ください。
NET系
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/03 14:55 UTC 版)
「1974年のテレビ (日本)」の記事における「NET系」の解説
火曜9時枠時代劇荒野の素浪人 第2シリーズ（出演：三船敏郎、大出俊、坂上二郎 他） 破れ傘刀舟悪人狩り（主演：萬屋錦之介） 右門捕物帖（出演：杉良太郎、田辺靖雄、藤田まこと 他） 木曜10時枠ザ・ボディガード（主演：千葉真一） 非情のライセンス 第2シリーズ（出演：天知茂、山村聡、渡辺文雄 他） 金曜9時枠（ここまで毎日放送制作）幡随院長兵衛お待ちなせえ（出演：平幹二朗、大原麗子 他） もってのほか→もってのほか 姉妹菊の章（原作・脚本：花登筺／出演：星由里子、藤岡琢也、山口崇 他） 土曜8時枠めしはまだか!（原作：谷崎潤一郎／主演：十七代目中村勘三郎） - 1年9ヶ月ぶりの1時間ドラマ。 天まであがれ（主演：黒沢年男） - 1時間現代劇ドラマはここで中断。 華麗なる一族（毎日放送制作。出演：山村聡、久我美子、加山雄三、林隆三、島田陽子、小川真由美 他）
※この「NET系」の解説は、「1974年のテレビ (日本)」の解説の一部です。
「NET系」を含む「1974年のテレビ (日本)」の記事については、「1974年のテレビ (日本)」の概要を参照ください。
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