コピーレフト【copyleft】
Copyleft
ソフトウェアなどの著作物の作者が、自身の著作権を保持したまま、その著作物の自由な利用／配布／改変を公衆に対して許諾し、著作物を自由（フリー）に流通させることを可能にするため、FSFによって考案されたソフトウェアライセンス概念。
Copyleftの概念は、GPLなどのライセンス契約書の中で定義されており、ソフトウェアや文書などの著作者は、表示画面や添付文書の中で著作物にこれらのライセンスを適用する旨を宣言し、適用するライセンスの全文と一緒に著作物を配布することで、自分の著作物をCopyleftの状態に置くことができる。Copyleftの状態にある著作物は、それぞれのライセンスの条件下で自由に利用、再配布、改変ができるほか、その複製物や改変による派生物もCopyleftの状態に置かれる。
「Copyleft」という単語は、Copyright（著作権）の対極（右に対する左）という意味と、著作権を残す（left）という意味から作られた造語である。
関連見出し
Free Software Foundation
GNU General Public License
GNU Lesser General Public License
フリーソフトウェア
関連URL
コピーレフトって何?（http://www.gnu.org/copyleft/copyleft.ja.html）
コピーレフト
コピーレフトとは、フリーソフトウェアの普及活動を行っているFSF（Free Software Foundation）が推進する「GNUプロジェクト」の著作権に関する根本思想で、一度公開されたソフトウェアは、誰もが利用・改変・再配布できるという考え方である。FSFの創設者であるリチャード・ストールマンによって提供された。
コピーレフトの概念は、著作権保護を意味する「copyright」にかけた対概念である。FSFが策定されたフリーソフトのライセンス形式である「GPL」（GNU General Public License）が代表的なコピーレフトの表現となっている。
GPLライセンスでは、著作物の改変や再配布を自由と認めており、GPL著作物の二次著作物にも改変や再配布の自由が自動的に認可される。ソフトウェアならソースコードを全部公開しなくてはならない。ソースコードの改変・再配布の繰り返しによって、フリーソフトウェアの進化と普及が図られている。GPLで公開されたソフトウェアの著作権は元来の著作権者にあるが、いちどGPLで公開されたソフトウェアは、元の著作権者でも後からGPL利用を禁止することはできない。なお、コピーレフトは二次著作物であっても「公開されない」プログラムの秘匿権を認めている。
ちなみにコピーレフトのライセンス体系としては、GPLの他にもBSDライセンスなどがある。BSDライセンスは改変したソフトウェアのコードを非公開にして商用利用することも認める、非常に緩いライセンス形態である。
| ライセンス： | DSP版 ボリュームライセンス フリーソフトウェア コピーレフト コーポレートライセンス コンテンツアグリゲーター コンテンツホルダー |
コピーレフト
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/01/31 01:01 UTC 版)
コピーレフト（英: copyleft）は、著作権（英: copyright）に対する考え方で、著作権を保持したまま、二次的著作物も含めて、すべての者が著作物を利用・再配布・改変できなければならないという考え方である[1]。リチャード・ストールマンがフリーソフトウェア運動の一環として熱心に広めた考えである[2]。コンピュータプログラムの特にバイナリに変換されることを前提としたソースコードについてのものであったが、その後、CC BY-SAなどを用いてソースコード以外の著作物にも適用しようという動きがある[3]。
- ^ a b Free Software Foundation (2018年1月1日). “What is Copyleft?”. 2018年2月9日閲覧。
- ^ a b “Richard Stallman, Free Software, and Copyleft”. University of California, Santa Barbara. 2018年3月1日閲覧。
- ^ “Attribution-ShareAlike 4.0 International (CC BY-SA 4.0)”. Creative Commons. Creative Commons. 2015年8月14日閲覧。
- ^ GNU Porject (2018年2月10日). “Various Licenses and Comments about Them”. 2018年2月9日閲覧。
- ^ Stallman, Richard (2008年1月21日). “About the GNU Project”. Free Software Foundation. 2008年8月23日閲覧。
- ^ Wang, Li-Chen (May 1976). “Palo Alto Tiny BASIC”. Dr. Dobb's Journal of Computer Calisthenics & Orthodontia, Running Light Without Overbyte 1 (5): 12–25. (NB. Source code begins with the following six lines. "TINY BASIC FOR INTEL 8080; VERSION 1.0; BY LI-CHEN WANG; 10 JUNE, 1976; @COPYLEFT; ALL WRONGS RESERVED". The June date in the May issue is correct. The magazine was behind schedule, the June and July issues were combined to catch up.)
- ^ Rauskolb, Roger (December 1976). “Dr. Wang's Palo Alto Tiny BASIC”. Interface Age 2 (1): 92–108. (NB. The source code begins with the following nine lines: "TINY BASIC FOR INTEL 8080; VERSION 2.0; BY LI-CHEN WANG; MODIFIED AND TRANSLATED TO INTEL MNEMONICS; BY ROGER RAUSKOLB; 10 OCTOBER, 1976 ; @COPYLEFT; ALL WRONGS RESERVED")
- ^ “The essential freedoms”. OCL4Ed. 2018年3月1日閲覧。
- ^ http://catb.org/jargon/html/H/hack.html
- ^ 現行のQtはGPLv3と商用ライセンスなどとのマルチライセンス形式を採用している。
- 1 コピーレフトとは
- 2 コピーレフトの概要
- 3 法的・技術的背景
- 4 ライセンス種別
コピーレフト
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/13 21:10 UTC 版)
「自由ソフトウェアライセンス」の記事における「コピーレフト」の解説
詳細は「コピーレフト」を参照 リチャード・ストールマンが1980年代中ごろに書いたフリーソフトウェアライセンス群は、コピーレフトという概念のさきがけである。コピーレフト条項では、自由ソフトウェアの改変版を配布する際に元のソフトウェアと同じ条件下で配布されなければならないことを述べている。したがってコピーレフトのソフトウェアに対する全ての改良や機能追加もまた、自由ソフトウェアとして配布されなければならない。これを "share and share alike"（均等分配）あるいは "quid pro quo"（代償）などと呼ぶこともある。 製品にGPLのコードを使う開発者は、たとえそのオブジェクトコードが対価を要求する製品であっても、そのソースコードを誰でも入手可能にしておかなければならない。その場合、そのソースコードにはその開発者が加えた全ての改変を含める必要がある。GPLのコードを使ったとしても、それを何らかの形で配布するのでなければ、改変部分を他者に明らかにする必要はない。したがって、開発者や組織が私的目的（つまり、そのコードやプロジェクトが販売や配布を目的としていない場合）でGPLのコードを改変した場合、その改変の内容を公けにすることは要求されない。 GPL支持者は、派生著作物もフリーであり続けるよう命じることで、自由ソフトウェアの成長を促進し、全ての利用者の参加を要求することになると主張している。
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コピーレフト
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/14 02:53 UTC 版)
詳細は「コピーレフト」を参照 自由なソフトウェアが、永続的に自由であるための概念としてコピーレフトがある。 コピーレフトとは、配布にあたって「配布される人にソースコードを自由に取得・変更・再配布する権利を提供せずにプログラムの再配布をしてはいけない」という制約をつけることで一旦自由ソフトウェアになったソフトウェアは他人の手を経て再配布されても自由ソフトウェアであり続けることを保証する。 この制約の有効性はプログラム著作者の著作権（コピーライト）によって保証されている。rightをleftに置き換えてコピーレフトという語が作られた。 日本においては、コピーレフトの観念を"永久に無料で更新され続ける"かのようなイメージで語られることがあるが、コピーレフトは、ソフトウェアを"永続的に使う機会を保証する"ために、そのソフトウェアのもとになるソースコードの利用の自由を保証する(させる)だけである。エンドユーザが常に改良されたソフトウェアを使えるかどうかとは無関係である点に注意が必要である。 要するに、私有ソフトウェアは、なんらかの事情で権利主が更新が停止した場合、そのソフトウェアの命脈は文字通りそれまでであるが、コピーレフトであれば、ソースコードを改良する人がいる限り、ソフトウェアの更新も継続される、ということである。逆にいえば、コピーレフトであっても、誰もメンテナンスしなければそのソフトウェアはそのままであるし、実際にそういうソフトウェアは多い[要出典]。 コピーレフトもまたGNUを始めるに当たって、より自由なソフトウェアを定義するための概念である。GPL/LGPLは、コピーレフトを実現する法的に有効なライセンスで、弁護士の協力の元に作られた。 ソフトウェアに例えて言えば、コピーレフトは「アーキテクチャ」であり、GPLはその「実装」ということになる。つまり、コピーレフトを実現するライセンスにはGPL以外にもあり得る。 コピーレフトやGPL自身が、実社会で動作するコンピュータプログラムのようなもので、天才プログラマのストールマンならではの作品だと言える[要出典]。自由な社会を作り出すプログラムである。「GPLをあなたのソフトウェア/作品に組み込めばそれは、自由な社会を作り出すために自動的に働き始めますよ」というわけだ。 GNUなどの考え方としては、コピーレフトなライセンスが「自由な世界のソフトウェアは自由を失うことが難しい」という意味で、より自由ということになる。 これに対して、BSDを始めとしたコピーレフトではないライセンスは、「自由なソフトウェアが将来自由を失う可能性があり得る」という意味で、コピーレフトに比べて自由さに欠けるとされる。例えば、BSDライセンスで公開されているソフトウェアを改良して公開するとき、必ずしもソースコードを公開しなくても良い。コピーレフトの考え方によれば、このとき「改良されたバージョンは自由が失われている」とされる。 一方、コピーレフトは「自由であること」が失われないために「自由でなければならない」という制約を付けていると見ることもできる。例えば、コピーレフトなソフトウェアを改造して公開する場合、ソースコードの公開を拒むことはできない。コピーレフトなソフトウェアをBSDライセンスで公開することもできない。この意味で、「コピーレフトは制約が強く、BSDライセンスなどに比べて自由でない」と考える人もいる。 詳しくはGNUプロジェクトの「さまざまなライセンスとそれらについての解説」に自由ソフトウェアとして認められるライセンスの一覧があり、必要に応じて更新されている（日本語版は英語版に比べて更新が遅れるので、最新の情報を得る必要があるときは、英語版を参照のこと）。
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コピーレフト
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/10 02:45 UTC 版)
「GNU General Public License」の記事における「コピーレフト」の解説
詳細は「コピーレフト」を参照 コピーレフトは、著作権法を本来の使用目的と正反対の目的を実現するために利用する。すなわち制限を課す代わりに、コピーレフトは、権利がのちに消失しないような方法で、他者への権利を許諾する。コピーレフトはまた、ライセンシーに対し再頒布の権利を無制限に許諾するのではなく、コピーレフトが主張する点において発見されるのは法律上の任意の欠陥であるべきことを保証している。 コピーレフトライセンスで保護されるプログラムを頒布する多くの者は、ソースコードと共に実行ファイルを添付する。コピーレフトを満たす別の方法は、要求に応じて（CDのような）物理媒体を用いてソースコードを提供するという文書を提示することである。また事実としてコピーレフトライセンスで保護されるプログラムの多くは、インターネット上で頒布されており、ソースコードはFTPまたはHTTPなどを用いてソースコードを遣り取りできるようにしているものが多い。インターネット上での頒布は本ライセンスを満たしている。 コピーレフトが適用されるのは、ある人物がプログラムを再頒布しようと求める場合にのみである。改変したソフトウェアを他の誰にも頒布しない限り、改変箇所を公開しなければならない如何なる義務も免ぜられ、その改変版を私的な物とすることは許される。また、コピーレフトはソフトウェア自身のみに適用されるのであって、ソフトウェアの出力(outputs, アウトプット)には適用されないことには注意しておきたい（ただし、そのアウトプット自身がプログラム自体の二次的著作物ではない場合）。例えば 、GPLで保護されたコンテンツ管理システム ("Contents Management Systems"; CMS) に対しその改変した派生版を動作させる一般ウェブポータル（ブログソフトウェアなど）は、その出力自体はプログラム自体の派生物ではないから、土台としたソフトウェアならびにその改変部分を頒布する必要はない。反例は、GPLで保護されたソフトウェア"GNU bison"である。この構文解析器の出力は、その派生物の一部をまさに含んでおり、そのため、この事実に対しGNU bisonにより許諾される特殊な例外条項(a special exception)が仮に存在しないならば、出力結果はGPLで保護される派生物となっていたであろう。最新のGNU bisonでは、事実として、出力コードのヘッダにAs a special exception...という特殊例外条項が記述されている。 なお（GPLに従う著作物に限ったことではないが）、コピーレフトのもとで公開された著作物の著作権は、前述の通り譲渡しなければ個々のコードの著作権者が保有している。従ってコピーレフトを無視した再頒布に対して、頒布の差止めやコピーレフト違反是正（エンフォースメント）を求める権利があるのはプログラムの著作権者だけであり、一般のライセンシーにはない。ただ、大規模なFLOSS開発プロジェクトは一般的にワールドワイドであり、開発者の居住国が多岐に渡るため、多かれ少なかれ差異がある各国の著作権法にプロジェクト全体で合致させるのは困難を要す。このため一部のFLOSSプロジェクトでは各著作権者に代わり、コードの著作権を一括してプロジェクト（またはそれを統括する団体・法人組織）が引き受ける場合もある。GNUプロジェクトは、コードの受け入れに関し、米国著作権法の庇護を享受するため、ライセンス如何に関わらず、寄贈されたコードの著作権を原著作者より明示的にFSFに譲渡する場合にのみ受け入れている。CMSのPloneならびにPlone財団(Plone Foundation)も似たような形式を採用している。
※この「コピーレフト」の解説は、「GNU General Public License」の解説の一部です。
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