法人化とApple IIとは? わかりやすく解説

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法人化とApple II

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 ()

Apple」の記事における「法人化とApple II」の解説

テレルとの取引手応え得たジョブズ事業拡大望み、そのために多額資金が必要となったジョブズセコイア・キャピタル創業者ドン・バレンタイン会って融資求めたが、バレンタインApple Computerへの投資興味持たず代わりに自分の元部下で、個人投資家として財を成していたマイク・マークラ紹介したマークラジョブズ野心ウォズニアック技術的才能に心を動かされ1976年11月からApple加わったマークラ自分個人的資産から92000ドル投資したほか、バンク・オブ・アメリカから25ドル信用供与確保した1977年1月3日法人化され、Apple ComputerとなったマークラApple成長には経験豊富経営者不可欠考えナショナル セミコンダクターから元同僚マイケル・スコット英語版)を引き抜いて初代社長CEOの座につけたスコット1977年2月からAppleでの仕事始め社員番号入れた社員証発行するなど、会社をより組織的にするための施策実行した他方ウォズニアックApple I改良着々と進めており、1976年8月末の時点後継機となる「Apple II」のプロトタイプ完成させていた。 Apple II1977年4月16日ウェスト・コースト・コンピュータ・フェア発表され小売価格1,298ドル発売された。Apple II販売当初から好調だったが、1978年7月発売され専用フロッピーディスクドライブDisk II英語版)」と、1979年10月発売され専用表計算ソフトVisiCalc」が大ヒット記録しApple II販売台数大幅に増加した。@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}1980年には設置台数で10万台、1984年には設置ベース200台を超えApple大きな利益もたらした。[要出典]

※この「法人化とApple II」の解説は、「Apple」の解説の一部です。
「法人化とApple II」を含む「Apple」の記事については、「Apple」の概要を参照ください。

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