文化部門
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/10/02 14:09 UTC 版)
昭和12年、世界政策研究会を設置。委員は、永井松三、林久治郎、古垣鉄郎、山川端夫、後藤文夫、大蔵公望、蝋山政道、佐々弘雄、佐藤安之助、石田礼助、芦田均、伊藤正徳、有田八郎、松井春生、那須皓、後藤隆之助である。 三木清が『中央公論』（昭和12年1月号）に書いた「日本の現実」という支那事変の文化史的意義についての評論に触発され、毎月1回「七日会」という勉強会を開き、三木清の講義を聞いた。「支那事変の世界史的意義」という講話では、「日本の世界史的使命は、リベラリズム、ファシズムを止揚し、コミュニズムに対抗する根本理念」を把握することであり、これを空間的に言えば「東亜の統一」であり、時間的に言えば「資本主義社会の是正」であった。 こうした三木の思想に感銘を受けた会員たちは文化研究会を設けることを決定し、三木清が委員長になった。委員は、加田哲二、三枝博音、清水幾太郎、中島健蔵、菅井準一、福井康順、船山信一らで、のちに佐々弘雄、笠信太郎、矢部貞治が随時加わり、「新日本の思想原理」、「協同主義の哲学的基礎」を作成・発表した。また経済再編成研究会の協力を得て「協同主義の経済倫理」をまとめ昭和15年9月に発表した。
※この「文化部門」の解説は、「昭和研究会」の解説の一部です。
「文化部門」を含む「昭和研究会」の記事については、「昭和研究会」の概要を参照ください。
ウィキペディア小見出し辞書の「文化部門」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。
お問い合わせ。
- 文化部門のページへのリンク
