巨大な消費市場
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/30 04:12 UTC 版)
大きな人口構成で日本の経済大国化を担った団塊世代は、生産者としても消費者としても突出しており、良くも悪くもそのパワーで1968年に日本を世界第2位の経済大国に押し上げた。団塊の世代がひとたびある商品を志向すれば、その商品はたちまち大きなマーケットを形成した。「クルマ」や「家電」然り、「住宅」然りである。 日本の製造業にはトヨタやホンダ、ミサワホーム、ソニー、シャープ、NECなど、団塊の世代の加齢とともに成長した企業も多い。流通業においてはイトーヨーカドー・セブン-イレブン・ジャパン、ダイエー、セゾングループ、日本マクドナルドなどの大量生産、大量消費志向の企業が、団塊の世代の加齢と歩調を合わせるように大きな成長を遂げ、その後の世代の消費生活にも大きな影響を及ぼした。 消費活動の主体として 2006年（平成18年）のアオキによるフタタのTOBは、団塊の世代の退職により紳士服、特にスーツ市場が縮小することを予想した戦略ではないかといわれた。 地域の担い手として 2005年（平成17年）頃から近年各地の地方自治体で、団塊の世代を呼び込もうとする動きが盛んになってきた。島根県において、県知事名で約2万人の出身者等を対象に帰郷を呼びかける手紙を送ったことはニュースになった。このほか、北海道においても移住促進活動が盛んに行われている。 また、退職給付等による消費や旺盛な消費意欲があることを期待して、金融業や耐久消費財などの業界では「団塊ビジネス」に期待が寄せられていたこともあった。しかし実際には、このような「団塊ビジネス」の多くはうまく進展しておらず、これについて後述するような偏った世代論に基づいてマーケティングを行っているためではないかとする意見がある。
※この「巨大な消費市場」の解説は、「団塊の世代」の解説の一部です。
「巨大な消費市場」を含む「団塊の世代」の記事については、「団塊の世代」の概要を参照ください。
- 巨大な消費市場のページへのリンク
