奈良県立医科大学と早稲田大学の動き
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「医学を基礎とするまちづくり」の記事における「奈良県立医科大学と早稲田大学の動き」の解説
奈良県立医科大学は2006年に大和ハウス工業株式会社の寄附により、寄附講座「住居医学」講座を開設した。住居医学は、住まいにおける健康について「医学的見地からの考察、検証を加え、住居内におけるアレルギー・微生物の分析や、宅内環境が睡眠や循環器系・脳血管系へ及ぼす影響、「温度・光と健康」、「振動・音響と健康」、あるいはスポーツ医学といった視点での研究および対応策を開発し、「健康を維持、増進する住宅」の実現を目指」すものである。 2012年、住居医学講座教授となった細井裕司は、MBT構想実現に向けて、当時日本都市計画学会会長であった早稲田大学の後藤春彦に協力を依頼し、医学を基礎とするまちづくりに関する共同研究が奈良県立医科大学と早稲田大学との間で開始された。 2015年10月、早稲田大学は重点領域研究機構の研究所として「医学を基礎とするまちづくり研究所」を設立した。MBTでは、人々が住み続けられる町並み保存のモデル構築をめざし、隣接する奈良医大の機能を今井町に導入する「今井町アネックス」プロジェクトに取り組んでいるが、このプロジェクトの一環として、2017年4月、奈良県橿原市に早稲田大学今井町分室を開設した。一方、奈良県立医科大学は2016年6月に「MBT(医学を基礎とするまちづくり)研究所」を設立し、2017年4月に大学院医学研究科にMBT学の科目を開講した 。2017年10月には、今井町アネックス」プロジェクトの一環として「奈良医大今井町ゲストハウス」を開設した。 2016年1月、奈良県立医科大学を中心としたMBTコンソーシアム研究会が「MBTコンソーシアム研究会設立記念シンポジウム」を開催した。また2016年11月には、奈良県立医科大学と早稲田大学の共催で、「医学を基礎とするまちづくり（MBT）コロキウム」が内閣府など6つの省庁の後援を受けて開催された。 2018年10月、奈良県立医科大学は、MBTリンク社を同大学初となる大学発ベンチャーに認定した。同社は、MBT に基づくインターネットを利用したパッケージソフトの利用技術・研究開発及びサービスの流通等を行うこととしており、奈良県立医科大学MBT研究所の梅田智広研究教授が代表取締役となっている。
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