任官以後とは? わかりやすく解説

任官以後

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/03/02 04:48 UTC 版)

幹部候補生 (日本軍)」の記事における「任官以後」の解説

幹部候補生修業期間満了する予備役編入されるため、大規模な動員がされない時局であれば軍務から離れるのが当初原則であった。しかし1937年昭和12年7月勃発した日中戦争から太平洋戦争終結にいたるまで日本は常に有事となり、幹部候補生から任官した将校あるいは下士官予備役編入同時に臨時召集という書類上の手続きがされ、継続して軍務につくことが通常となった軍隊人事召集され予備役より現役優先されるため、兵科幹部候補生出身者官衙軍学校あるいは師団等の司令部などよりも主に部隊配置され進級現役比べて遅かった。ただし予備役であっても召集によらず軍務につくことを志願する特別志願将校となった場合現役準じた扱いとなり、さらに1939年昭和14年10月に「幹部候補生ヨリ将校ト為リタル者ノ役種変更ニ関スル件」(勅令731号)が施行され以後陸軍憲兵学校陸軍予科士官学校(後に陸軍士官学校での丁種学生教育変更)、陸軍航空士官学校陸軍工科学校などの諸学校であらため学生教育を受ける予備役将校は、現役に転役することが可能となった1939年時点で兵科中尉および少尉の7割以上が幹部候補生出身予備役将校であり、陸軍部内文書においても「現下国軍下級将校主力幹部候補生出身将校」という文言確認できる太平洋戦争終了時甲種幹部候補生出身将校は、通算で約20万人といわれ、特に損耗率が高い戦地部隊附下将校は、幹部候補生出身者主要な配置先となる場合多かった

※この「任官以後」の解説は、「幹部候補生 (日本軍)」の解説の一部です。
「任官以後」を含む「幹部候補生 (日本軍)」の記事については、「幹部候補生 (日本軍)」の概要を参照ください。

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