他部局との関係
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/05/12 03:45 UTC 版)
大戦中盤より、SOEは合同作戦司令部（英語版）と共同歩調を取ることが多くなり、SOE向けに開発された機材や装備はしばしばコマンドスなど合同作戦司令部指揮下の部隊でも採用された。ルイス・マウントバッテン提督が合同作戦司令部を去る頃にはSOEが独自の輸送力を確保して合同作戦司令部の協力を必要としなくなっていたこともあり、この協力関係は徐々に失われていった。一方、海軍本部はSOEが独自で潜水艇の開発を試みた折に強く反発し、自分らを関与させるように求めていた。また空軍、とりわけ「爆撃屋」ことアーサー・ハリス卿が率いていた爆撃軍団（英語版）では、SOEに航空機が割り当てられる事に対する反発が大きかった。 外務省との関係も劣悪だった。SOEは外務省への通告を行わないまま政府要人の亡命工作などの作戦を展開していたが、外務省ではこれが枢軸軍による民間人への報復を招いているとして何度も抗議を行った。それにも関わらず、SOEでは「外務省の許可なく行動は起こさない」という原則を遵守していると主張していた。外務省配下の諜報機関であるSISとの衝突も多かった。SISは情報収集や影響力のある人物との接触など比較的「穏やか」な諜報活動を主としていたが、SOEは共産主義者など現地の反政府運動を支援して不安定を作り出す事を目的とした活動を主としていた。その為、SISが占領下フランスに対するSOEエージェントの潜入を積極的に阻止していた時期すらあった。 大戦末期、連合軍による枢軸軍占領地解放が進むと、SOEとSOEに率いられた現地抵抗運動は連合軍の戦線司令部と協働し始めた。北西ヨーロッパに設置されていた連合国遠征軍最高司令部(Supreme Headquarters Allied Expeditionary Force, SHAEF)や東南アジア司令部（英語版）(South East Asia Command)との協働が特に知られている。
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