三ノ輪
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/03/19 12:36 UTC 版)
| 三ノ輪 | |
|---|---|
| 町丁 | |
三ノ輪駅 3番出入口（2015年8月13日）
|
|
| 北緯35度43分42秒 東経139度47分32秒 / 北緯35.728472度 東経139.792311度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  東京 |
| 特別区 |  台東区 |
| 地域 | 下谷地域 |
| 人口情報（2025年（令和7年）3月1日現在[1]） | |
| 人口 | 3,358 人 |
| 世帯数 | 2,308 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.124251053 km² | |
| 人口密度 | 27025.93 人/km² |
| 郵便番号 | 110-0011[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 足立 |
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|
三ノ輪（みのわ）は、東京都台東区の地名。現行行政地名は三ノ輪一丁目および三ノ輪二丁目。住居表示実施済区域。
地理
台東区の北部に位置する。町域北部から北東部は荒川区南千住に接する。南東部は台東区日本堤に接する。南部は台東区竜泉に接する。西部は台東区根岸に接する。町域内は商店やビル、寺院や家屋などが混在している。町域内にある大関横丁交差点は明治通り、昭和通り、日光街道が交わり交通の要所となっている。他に町域内には国際通り、土手通りなどが通っている。下谷に所在する下谷警察署、東上野に所在する上野消防署の管轄に当たる。東京メトロ日比谷線の駅名にも使われる「三ノ輪」の名は台東区のみならず、近隣の荒川区南千住や東日暮里などにも広く見られる呼称である。
歴史
下谷三ノ輪町の一部が、三ノ輪として起立された。
世帯数と人口
2025年（令和7年）3月1日現在（台東区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 三ノ輪一丁目 | 1,669世帯 | 2,402人 |
| 三ノ輪二丁目 | 639世帯 | 956人 |
| 計 | 2,308世帯 | 3,358人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] |
2,667
|
| 2000年（平成12年）[6] |
2,665
|
| 2005年（平成17年）[7] |
2,650
|
| 2010年（平成22年）[8] |
2,855
|
| 2015年（平成27年）[9] |
3,075
|
| 2020年（令和2年）[10] |
3,297
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] |
1,116
|
| 2000年（平成12年）[6] |
1,204
|
| 2005年（平成17年）[7] |
1,259
|
| 2010年（平成22年）[8] |
1,570
|
| 2015年（平成27年）[9] |
1,819
|
| 2020年（令和2年）[10] |
2,060
|
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年9月現在）[11]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 三ノ輪一丁目 | 全域 | 台東区立東泉小学校 | 台東区立柏葉中学校 |
| 三ノ輪二丁目 | 全域 |
交通
鉄道
道路
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 三ノ輪一丁目 | 122事業所 | 829人 |
| 三ノ輪二丁目 | 55事業所 | 318人 |
| 計 | 177事業所 | 1,147人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] |
203
|
| 2021年（令和3年）[12] |
177
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] |
1,291
|
| 2021年（令和3年）[12] |
1,147
|
施設
その他
日本郵便
関連項目
脚注
- ^ a b “令和7年 住民基本台帳による台東区の町名別世帯数及び人口 - 3月1日” (XLS). 台東区 (2025年3月4日). 2025年3月16日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2025年3月16日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “三ノ輪の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校・中学校の通学区域”. 台東区 (2023年9月21日). 2025年3月17日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
外部リンク
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