ビジネスモデルとプリインストール
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/10/27 11:20 UTC 版)
「プリインストール」の記事における「ビジネスモデルとプリインストール」の解説
法人向けとして販売されている、いわゆる「ビジネスモデル」と呼ばれる機種では、本体価格をできる限り低価格に抑えるため、また業務で使う他のアプリケーションとの競合を回避したり、セキュリティポリシー上で利用が制限されるソフトウェアも出るなどの理由から、プリインストールソフトウェアは極力省かれる傾向にある。 これらの機種ではOSと必要最低限のソフトウェア（デバイスドライバ・オフィススイート・アンチウイルスなど）しかインストールされていない機種が主流で、また、印刷媒体のマニュアル（取扱説明書）は管理責任者のみが参照する必要性しかないため、各々の本体には電子マニュアルやオンラインヘルプおよびサポート資料が電子データとしてプリインストールされるのみである。この電子マニュアル類は閲覧にAdobe ReaderなどPDFビュアー（表示ソフトウェア）を必要とするため、これも標準的にプリインストールされているものも多い。 なお、オフィススイートなど業務で求められるアプリケーションソフトウェアについては「一企業・一団体の範囲で、一定の台数までインストールを認める」ボリュームライセンスといった一括導入形式でのライセンス（ソフトウェアの利用権）購入してあることが多く、この場合には各々にライセンスが付属しているプリインストールソフトウェアのほうが割高となる傾向もあり、その意味でもユーザーが何を求めるかも様々に異なる関係で、プリインストールソフトウェアは邪魔となる傾向がある（コストダウンとオープンドキュメントへの対応から、OpenOffice.orgやLibreOfficeなどで代用することもある）。 数十台以上の一括導入を行うようなユーザーで、OSのボリュームライセンス権を持つユーザーの場合は、ハードウェアだけを調達し、PXEを使用したネットワーク経由でのOS・アプリケーションの展開を行う場合もある。 特に企業ユーザーでは、最新のソフトウェアに可能性として存在するセキュリティホールを忌避する関係から、ある程度「枯れた」（製品としては古いが、問題が出きってあらかた改善されている）古いバージョンのソフトウェア製品をセキュリティポリシーから選択する場合もあり、この部分もビジネスモデルに潤沢なプリインストールソフトウェアが求められない一因となっている。
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