ノー・ホールズ・バード禁止法
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/12 05:10 UTC 版)
「UFC」の記事における「ノー・ホールズ・バード禁止法」の解説
黎明期のUFCは、試合のルールがわずかしか規定されていなかった事に対して暴力的で危険であると批判を集めた一方で、ペイ・パー・ビュー（PPV）の契約数は数十万を獲得して興行としてはある一定の成功を収めた。しかしこの成功は、既得権益を脅かしかねないと、ボクシング業界に警戒感を抱かせることにもなる。社会的批判とボクシング業界からの圧力が高まる中、親ボクシング派のアメリカ共和党上院議員ジョン・マケインが、UFCは「人間による闘鶏」にすぎず、野蛮で危険であるとUFC禁止を訴え、テレビに出演してUFC批判を繰り広げたり、アメリカ国内全50州の知事へUFCを追放するよう要請する書簡を送るなど、バッシングキャンペーンを展開した。この結果ニューヨーク州を含む36州が総合格闘技を禁止するノー・ホールズ・バード禁止法（ノー・ホールズ・バードは当時の総合格闘技の呼び名）を制定した。また、総合格闘技を禁止しなかった州でも、ネバダ州のように、スポーツ興行を管轄するアスレチック・コミッションが、UFC自体に大会開催許可を出さない州が出始め、UFCは規制の緩い州や海外を転々とするしか無くなり追い詰められていった。さらに、1997年にマケインが上院議会の 商業委員会委員長に就任すると管轄下のペイ・パー・ビュー業界に働きかけ、それまでUFCのペイ・パー・ビューを放送していたケーブルテレビ会社を次々に撤退させた。このためUFCのペイ・パー・ビューはマイナーな存在である衛星放送テレビでの放送を余儀なくされ、ペイ・パー・ビューの販売も低迷して、経営状況はさらに悪化していった。 UFCコミッショナーのジェフ・ブラトニックとレフェリーのジョン・マッカーシーはこの状況を解決すべく、アメリカ各地のアスレチック・コミッションを回って総合格闘技を啓蒙しつつ、アスレチック・コミッションと調整・協議を重ねて協調を図り、UFC 12（1997年2月7日）で階級制の導入、UFC 14（1997年7月27日）でオープンフィンガーグローブ着用の義務化、UFC 15（1997年10月17日）で禁止行為の指定、UFC 21（1999年7月16日）でラウンド制の導入、と徐々にルールを整備して競技化を進めた。そして2000年9月に、この地道な活動が実を結び、ニュージャージー州がアメリカで初めて総合格闘技を認可するようになるまでに至った。
※この「ノー・ホールズ・バード禁止法」の解説は、「UFC」の解説の一部です。
「ノー・ホールズ・バード禁止法」を含む「UFC」の記事については、「UFC」の概要を参照ください。
- ノー・ホールズ・バード禁止法のページへのリンク
