技術的条件

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技術的条件

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/10/17 02:27 UTC 版)

「無線電話用特定小電力無線局」の記事における「技術的条件」の解説

周波数 単信方式、単向通信方式、同報通信方式用（12.5kHz間隔21波）422.0500～422.3000MHz（422.1875MHzは周波数制御用） 複信方式、半複信方式、同報通信方式用（12.5kHz間隔56波、18.45MHz間隔の二周波数28組として使用）421.5750～421.9125MHz（421.8000MHzは周波数制御用） 440.0250～440.3625MHz（440.2500MHzは周波数制御用） 電波型式 F1D、F1E、F2D、F2E、F3E、F7W、G1D、G1E、G2D、G2E、G7E、G7W、D1D、D1E、D2D、D2E、D3E、D7E、D7W 全ての電波型式のものが製造・販売されているわけではない。 空中線電力 10mW以下 空中線（アンテナ）が無線機本体に装着されていなければならない。アンテナを外したり、給電線を使用することはできない。 絶対利得が2.14dB以下でなければならない。 その他 混信防止機能として次のいずれかを搭載すること同一構内で用いるものは識別信号の送受信ができること 周波数の切替え又は電波の発射停止が容易にできること 通信時間を自動的に3分（又は送信時間を30秒（周波数制御用チャネルでは0.5秒））以内に制限し、その際は2秒経過しなければその後の通信を行わない機能を有しなければならない。空中線電力1mW以下で421.575～421.8MHz又は440.025～440.25MHzを使用する場合には不要。 一定レベル以上の受信信号（絶対利得が2.14dBの空中線に誘起する電圧が7μV以上）があると（複信方式及び半複信方式のものにあっては、受信周波数に対応する送信周波数における）送信を禁止する機能（キャリアセンス）が必要。空中線電力が1mW以下の複信方式又は半複信方式は、自局の送信周波数でキャリアセンスを行うことができる。 一の筐体に収められており、容易に開けることができないこと。ただし、電源設備、制御装置、送信装置及び受信装置の動作の状態を表示する表示器、音量調整器及びスケルチ調整器、送話器及び受話器、周波数切替装置、送受信の切替器は一の筐体に収めることを要しない。 空中線電力の許容偏差：上限20%、下限50% 帯域外領域におけるスプリアス発射の強度の許容値：25μW以下 スプリアス領域における不要発射の強度の許容値：25μW以下 占有周波数帯幅の許容値：8.5kHz 周波数の許容偏差：0.0004% 送信装置の隣接チャネル漏洩電力：搬送波の周波数から12.5kHz離れた周波数の±4.25kHzの帯域内に輻射される電力が搬送波電力より40dB以上低いこと

技術的条件

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/03 06:55 UTC 版)

「補聴援助用ラジオマイク用特定小電力無線局」の記事における「技術的条件」の解説

電波法令には規定されていないが、ARIB STD-54のチャネル呼称の中で占有周波数帯幅の広いものから、169MHzはV、M、75MHzはW、N、Sと分類している。 169MHz 記号電波型式周波数占有周波数帯幅備考V F3E、F8W 169.4375-169.7500MHz（125kHz間隔5波） 30～80kHz（ワイド） 単向通信方式同報通信方式 M 169.4125-169.7875MHz（25kHz間隔16波） 20～30kHz（ナロー） 75MHz 記号電波型式周波数占有周波数帯幅備考W F3E、F8W 75.2625-75.5125MHz（62.5kHz間隔5波） 30～80kHz（ワイド） 単向通信方式同報通信方式 N 75.2250-75.5750MHz（25kHz間隔15波） 20～30kHz（ナロー） S 75.2125-75.5875MHz（12.5kHz間隔31波） 20kHz以下（スーパーナロー） 共通 空中線電力:10mW以下 空中線（アンテナ）が無線機本体に装着されていなければならない。絶対利得が2.14dB以下でなければならない。 混信防止機能として次のいずれか同一構内で用いるものは識別信号の送受信ができること 周波数の切替え又は電波の発射停止が容易にできること 基本的な使用法として 単向通信方式は、ダイバーシティ受信や漏洩同軸ケーブル配信などを想定し、単数または少数の受信機を受信相手とする 同報通信方式は、個人が直接聴取することを想定し、多数の受信機を受信相手とする としている。

技術的条件

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/02 14:33 UTC 版)

「音声アシスト用無線電話用特定小電力無線局」の記事における「技術的条件」の解説

電波型式周波数空中線電力F3E 75.8MHz 10mW以下 空中線（アンテナ） 外部に接続して使用できる。条件は絶対利得－10dB以下であること。但し、等価等方輻射電力が絶対利得－10dBの送信空中線に0.01Wの空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を送信空中線の利得で補うことができる。 混信防止機能 送信時間制限送信時間が30秒を超えようとすると送信を停止し、1秒以上休止しなければ送信しない。 キャリアセンス一定レベル以上の受信信号（絶対利得が－10dBの空中線に誘起する電圧が200μV以上）があると送信を禁止すること。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/08/27 15:02 UTC 版)

「無線呼出用特定小電力無線局」の記事における「技術的条件」の解説

電波型式周波数空中線電力備考F1B、F2B、F3E、G1B、G2B 422.7500-429.8000MHz（12.5kHz間隔5波） 0.001W以下 単向通信方式単信方式同報通信方式 空中線（アンテナ）が無線機本体に装着されていなければならない。 アンテナを外したり、給電線を使用することはできない。 絶対利得が2.14dB以下でなければならない。 混信防止機能 送信時間制限下記の送信時間を超えようとするときは、送信を停止して送信休止時間が経過しなければ送信してはならない。 周波数送信時間送信休止時間429.7500MHz429.7625MHz アナログ変調:15秒ディジタル変調:5秒 1秒 429.7750MHz429.7875MHz429.8000MHz アナログ変調:5秒ディジタル変調:5秒 キャリアセンス送信周波数と同一周波数の受信信号が一定レベル以上（絶対利得が2.14dBの空中線に誘起する電圧が7μV以下）で20ミリ秒継続したら送信しないこと。 基本的な使用法として 基本型は、一基地局から複数の子局を呼び出す エリア拡大型は、複数の基地局を分散配置し、一台の付属装置で制御してサービスエリアを拡大する複数の基地局から同一周波数を発射することも、基地局毎に異なる周波数を発射することもできる と想定している。 チャネル番号 電波法令には規定されていないが、RCR STD-19に次のとおり規定している。 番号周波数1 429.7500MHz 2 429.7625MHz 3 429.7750MHz 4 429.7875MHz 5 429.8000MHz

技術的条件

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/23 15:32 UTC 版)

「医療用テレメーター用特定小電力無線局」の記事における「技術的条件」の解説

区分および電波の型式、周波数、空中線電力 告示で占有周波数帯幅により六種類に区分しこれに応じた電波の型式、周波数、空中線電力を設定している。RCR STD-21では占有周波数帯幅の狭いものから、A型、B型、C型、D型、E型、BAN型と分類している。 区分占有周波数帯幅電波型式周波数空中線電力A型 8.5kHz以下 F1D F2D F3DF7D F8D F9D 420.0500-421.0375MHz（12.5kHz間隔80波）424.4875-425.9750MHz（12.5kHz間隔120波）429.2500-429.7375MHz（12.5kHz間隔40波）440.5625-441.5500MHz（12.5kHz間隔80波）444.5125-445.5000MHz（12.5kHz間隔80波）448.6750-449.6625MHz（12.5kHz間隔80波） 1mW以下 B型 8.5kHzを超え16kHz以下 F7D F8D F9D 420.0625-421.0125MHz（25kHz間隔39波）424.5000-425.9500MHz（25kHz間隔59波）429.2625-429.7125MHz（25kHz間隔19波）440.5750-441.5250MHz（25kHz間隔39波）444.5250-445.4750MHz（25kHz間隔39波）448.6875-449.6375MHz（25kHz間隔39波） C型 16kHzを超え32kHz以下 F7D F8D F9DG7D 420.0750-420.9750MHz（50kHz間隔19波）424.5125-425.9125MHz（50kHz間隔29波）429.2750-429.6750MHz（50kHz間隔9波）440.5875-441.4875MHz（50kHz間隔19波）444.5375-445.4375MHz（50kHz間隔19波）448.7000-449.6000MHz（50kHz間隔19波） D型 32kHzを超え64kHz以下 F7D F8D F9DG7D 420.1000-420.9000MHz（100kHz間隔9波）424.5375-425.9375MHz（100kHz間隔15波）429.3000-429.6000MHz（100kHz間隔4波）440.6125-441.4125MHz（100kHz間隔9波）444.5625-445.3625MHz（100kHz間隔9波）448.7250-449.5250MHz（100kHz間隔9波） E型 64kHzを超え320kHz以下 F7D F8D F9DG7D 420.3000MHz 420.8000MHz424.7375MHz 425.2375MHz425.7375MHz 429.5000MHz440.8125MHz 441.3125MHz444.7625MHz 445.2625MHz448.9250MHz 449.4250MHz 10mW以下 BAN型 64kHzを超え230kHz以下 F7D F8D F9DG7D 420.3000MHz 420.8000MHz424.7375MHz 425.2375MHz425.7375MHz 429.5000MHz440.8125MHz 441.3125MHz444.7625MHz 445.2625MHz448.9250MHz 449.4250MHz 0.1mW以下 共通 空中線（アンテナ）が無線機本体に装着されてなくてはならない。但し、生体に装着した検出器を接続する導線と共用するものはこの限りではない。原則としてアンテナを外したり、給電線を使用することはできない。 絶対利得が2.14dB以下でなければならない。 混信防止機能として次のいずれか同一構内で用いるものは識別信号の送受信ができること 周波数の切替え又は電波の発射停止が容易にできること 基本的な使用法として、単向通信方式として単数の受信機を受信相手とするものとしている。但し、BAN型のみ単信又は同報通信を行うシステムである。 ダイバーシティ受信や漏洩同軸ケーブル配信なども想定している 複数の受信機を受信相手とする同報通信方式としても使用できる。

技術的条件

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/10/30 03:49 UTC 版)

「小電力セキュリティシステム」の記事における「技術的条件」の解説

用途 電波法施行規則の定義を受け、RCR STD-30では一般家庭や事業所などの屋外および屋内において防犯・非常通報の目的に使用するものとしている。取り扱う信号はデジタル形式で、センサー系の信号だけではなく、電子鍵などの制御系信号も含まれる。但し、電気通信回線への選択信号は扱わない。 RCR STD-30の中では標準システムとして、四つのモデルをあげている。 区分伝送速度占有周波数帯幅周波数間隔応用I型 1200bps程度 4kHz以下 12.5kHz 小規模で情報量の少ないシステム用 II型 2400bps程度 4kHzを超え8.5kHz以下 12.5kHz 中規模で情報量の少ないシステム用 III型 4800bps程度 8.5kHzを超え12kHz以下 25kHz 大規模で情報量の多いシステム用 IV型 9600bps程度 12kHzを超え16kHz以下 25kHz 大規模で情報量の多い複雑なシステム用 周波数 占有周波数帯幅に応じ、48波又は24波が割り当てられている。これに基づき、RCR STD-30では二種類のチャネル構成を設定している。 番号周波数(MHz)周波数(MHz)占有周波数帯幅8.5kHz以下 占有周波数帯幅8.5kHzを超え16kHz以下 1 426.2500 426.2625 2 426.2625 426.2875 3 426.2750 426.3125 4 426.2875 426.3375 5 426.3000 426.3625 6 426.3125 426.3875 7 426.3250 426.4125 8 426.3375 426.4375 9 426.3500 426.4625 10 426.3625 426.4875 11 426.3750 426.5125 12 426.3875 426.5375 13 426.4000 426.5625 14 426.4125 426.5875 15 426.4250 426.6125 16 426.4375 426.6375 17 426.4500 426.6625 18 426.4625 426.6875 19 426.4750 426.7125 20 426.4875 426.7375 21 426.5000 426.7625 22 426.5125 426.7875 23 426.5250 426.8125 24 426.5375 426.8375 25 426.5500 26 426.5675 27 426.5750 28 426.5825 29 426.6000 30 426.6125 31 426.6250 32 426.6375 33 426.6500 34 426.6625 35 426.6750 36 426.6875 37 426.7000 38 426.7125 39 426.7250 40 426.7375 41 426.7500 42 426.7625 43 426.7750 44 426.7875 45 426.8000 46 426.8125 47 426.8250 48 426.8375 通信方式電波の型式空中線電力混信防止機能単向通信方式単信方式同報通信方式 F1DF2DG1D 1W以下 通信時間制限装置（電波を発射してから3秒以内に発射を停止し、2秒経過した後でなければ送信を行わない。）

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2016/01/01 02:15 UTC 版)

「動物検知通報システム用特定小電力無線局」の記事における「技術的条件」の解説

電波型式周波数空中線電力備考F1D、F2D、A1D、M1D 142.94MHz、142.95MHz、142.96MHz、142.97MHz、142.98MHz 1W以下 単信方式単向通信方式同報通信方式 空中線（アンテナ）が無線機本体に装着されていなければならない。 アンテナを外したり、給電線を使用することはできない。 絶対利得が2.14dB以下でなければならない。 混信防止機能 送信時間制限空中線電力10mW以下5秒間当りの送信時間は1秒以下。 空中線電力10mW超え送信時間が600秒を超えようとするときは、送信を停止し1秒以上休止しなければ送信してはならない。 キャリアセンス空中線電力10mW以下規定なし 空中線電力10mW超え一定レベル以上の受信信号（絶対利得が2.14dBの空中線に誘起する電圧が7μV以上）があると送信を禁止すること。 基本的な使用法として 対向通信として、一対一の通信または一基地局と複数の子局が対向通信を行う。 集中基地型として、同時に複数の子局との通信および基地局を中継して子局間の通信を行う。 を想定している。また、電気通信回線と接続するものは48bitの識別信号が送信できることとしている。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/08/07 07:59 UTC 版)

「ミリ波画像伝送用及びミリ波データ伝送用特定小電力無線局」の記事における「技術的条件」の解説

周波数空中線電力空中線（アンテナ）の絶対利得60.5GHz 0.01W以下 40dB以下 76.5GHz 79.5GHz 0.01W以下但し占有周波数帯幅が2GHz以下の場合は1MHzの帯域幅における平均電力が5μW以下 35dB以下 混信防止機能受信した電波の変調その他の特性を識別することにより、自局が発射した電波の反射波と他の無線局が発射した電波を判別できること 60.5GHzおよび76.5GHzは、計測時以外は電波の発射を停止する機能を搭載すること。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/10/16 15:06 UTC 版)

「特定ラジオマイク」の記事における「技術的条件」の解説

ARIB（旧称は電波システム開発センター、略称:RCR））は、設備規則及び関連告示の技術基準を含めて標準規格 RCR STD-22 特定ラジオマイクの陸上移動局の無線設備 を策定している。 型式電波型式周波数空中線電力備考アナログ F3E F8W F8E コンパンダ使用は797.125～805.875MHz(125kHz間隔71波)779.125～787.875MHz(125kHz間隔71波)コンパンダ不使用及びステレオ伝送用は797.250～805.750MHz(125kHz間隔69波)779.250～787.750MHz(125kHz間隔69波) 10mW以下 単向通信方式同報通信方式 デジタル F1D F1E F7D F7E F7WG1D G1E G7D G7E G7WD1D D1E D7D D7E G7W 770.250～778.750MHz(125kHz間隔69波)778.750～797.125MHz(125kHz間隔147波)797.250～805.750MHz(125kHz間隔69波) 50mW以下 空中線（アンテナ）が無線機本体に装着されてなくてはならない。但し、イヤーモニター用はこの限りではない。 イヤーモニター用以外は、アンテナを外したり給電線を使用することはできない。 絶対利得が2.14dB以下でなければならない。 基本的な使用法として 単向通信方式は、拡声機能を使用することを想定し、単数または少数の受信機を受信相手とする 同報通信方式は、個人が直接聴取することを想定し、多数の受信機を受信相手とする としている。 電波法令に規定するものではないが、A型ラジオマイクと通称される。800MHz帯特定小電力ラジオマイクはB型、300MHz帯特定小電力ラジオマイクはC型、74MHz帯特定小電力ラジオマイクはD型と称する。（B型、C型、D型の名称は「RCR STD-15 特定小電力無線局 ラジオマイク用無線設備」に規定されている。）

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/05/04 14:54 UTC 版)

「国際輸送用データ伝送用特定小電力無線局」の記事における「技術的条件」の解説

電波型式周波数空中線電力備考国際輸送用データ伝送設備 規定なし 433.92MHz（433.67MHzを超え434.17MHz以下） 1mW以下（始動のための信号送信は0.1mW以下） データ信号 単信方式単向通信方式同報通信方式 国際輸送用データ制御設備 0.4mW以下 空中線（アンテナ）については規定されていない。但し、給電線は有しないこととされているので取外しはできない。 混信防止機能 識別信号を自動的に送受信できなければならない。 送信時間制限 送信時間が1秒を超えようとするときは、送信を停止し1ミリ秒以上休止しなければ送信してはならない。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/16 09:01 UTC 版)

「ラジオマイク用特定小電力無線局」の記事における「技術的条件」の解説

型電波型式周波数空中線電力備考B型 F1D、F2D、F3E、F7D、F7E、F7W(注)、F8W(注)、F9W(注)、D1D、D1E、D7D、D7E、D7W(注)、G1D、G1E、G7D、G7E、G7W(注)、N0N 806.125-809.750MHz（125kHz間隔30波） 0.01W以下 単向通信方式同報通信方式 C型 F1D、F2D、F3E、F8W(注)、F9W(注) 322.025-322.150MHz（25kHz間隔6波）322.250-322.400MHz（25kHz間隔7波） 0.001W以下 単向通信方式同報通信方式 D型 F3E、F8W(注) 74.58MHz-74.76MHz（60kHz間隔4波） 0.01W以下 同報通信方式 注 伝送情報の型式に電話（音響の放送を含む。）(E)を含むものであること。 空中線（アンテナ）が無線機本体に装着されていなければならない。 アンテナを外したり、給電線を使用することはできない。 絶対利得が2.14dB以下でなければならない。 混信防止機能として次のいずれか 同一構内で用いるものは識別信号の送受信ができること 周波数の切替え又は電波の発射停止が容易にできること 基本的な使用法として 単向通信方式は、拡声機能を使用することを想定し、単数または少数の受信機を受信相手とする 同報通信方式は、個人が直接聴取することを想定し、多数の受信機を受信相手とする としている。