電電公社民営化を推進
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1981年に同社出身の土光敏夫経団連名誉会長（当時）に請われ、旧日本電信電話公社総裁に就任。同公社の民営化を積極的に推進し、1985年4月の日本電信電話株式会社（NTT）発足に伴い初代社長に就任した。 しかしリクルート事件で、同社事業への支援の謝礼として値上がり確実なリクルートコスモス（現：コスモスイニシア）非公開株1万株の譲渡を受けたことが発覚し、1988年12月12日にNTT会長を辞任。1989年3月6日にNTT法違反（収賄）容疑で元秘書ともども逮捕、東京拘置所へ収監。逮捕された後「（清廉な）土光さんが生きていたらオレは破門だな」と悔やむ。 真藤は当時78歳であり、高齢での逮捕は当時としては異例であったことが各メディアで伝えられたが、拘置所に収監された時の思い出として、初めて布団の上げ下ろしの仕方を看守から教えてもらったと語る。 1990年10月9日、東京地裁において懲役2年、執行猶予3年、追徴金2270万円の有罪判決を言い渡され、その後、確定している。そしてその罪を一切弁明せず、公職や経営の一線から身を引いていた。 最後にメディアに登場したのは1995年春、日経BPのインタビュー記事である。「民営化は万能薬ではない」とし、「大事なのは競争状態を作ることだ」、「事業の独占を放置したまま民営化すると、逆に民業圧迫になる」と語っている。 2003年1月26日0時42分、肺炎のため死去。92歳没。 息子に三井物産情報産業本部メディア事業部長、スピードネット社長、ソフトバンクBB常務、ソフトバンクIDC社長を歴任した真藤豊がいる。
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