椿_(足立区)とは? わかりやすく解説

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椿 (足立区)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/03/20 04:12 UTC 版)

日本 > 東京都 > 足立区 > 椿 (足立区)
椿
町丁
北緯35度46分45秒 東経139度45分34秒 / 北緯35.779028度 東経139.759325度 / 35.779028; 139.759325
日本
都道府県  東京
特別区 足立区
人口情報2025年(令和7年)1月1日現在[1]
 人口 1,846 人
 世帯数 935 世帯
面積[2]
  0.145548638 km²
人口密度 12683.05 人/km²
設置日 1967年(昭和42年)8月1日
郵便番号 123-0871[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 足立
ウィキポータル 日本の町・字
ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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椿(つばき)は、東京都足立区西部の町名。現行行政地名は椿一丁目および椿二丁目。住居表示実施済み区域である。

地理

東京都足立区西部に位置し、西及び北は鹿浜、東は江北、南は堀之内に隣接する。

町域を南北に分断する形で東京都道318号環状七号線(環七通り)が東西に走っている。環七通りを境に南側が椿一丁目、北側が椿二丁目である。町域は「○丁目」で区画される町としては足立区内最小であり、町域内には学校などの公共機関もない。椿一丁目は、町域面積が3ヘクタール(0.03平方km)であるが、町内には椿南公園という比較的大きな公園がある。椿二丁目には住宅街が広がる。

歴史

当地区はもと堀之内の小字であった。戦後、当地区一帯において土地区画整理事業が実施され、住居表示が実施された際に、椿が町名として採用された。

地名の由来

当地区は、かつて南に隣接する堀之内と同じ「堀之内村」に属しており、堀之内村の小字「椿」に由来する。

沿革

  • 1967年8月1日 - 北堀之内町・北鹿浜町・上沼田町の各一部に住居表示が実施され、椿一・二丁目が成立した。

世帯数と人口

2025年(令和7年)1月1日現在(足立区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
椿一丁目 142世帯 266人
椿二丁目 793世帯 1,580人
935世帯 1,846人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[5]
1,590
2000年(平成12年)[6]
1,505
2005年(平成17年)[7]
1,467
2010年(平成22年)[8]
1,718
2015年(平成27年)[9]
1,638
2020年(令和2年)[10]
2,004

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[5]
568
2000年(平成12年)[6]
556
2005年(平成17年)[7]
577
2010年(平成22年)[8]
758
2015年(平成27年)[9]
696
2020年(令和2年)[10]
830

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[11]。なお、足立区では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能。ただし、小学校に関しては、2018年(平成30年)度から学区域または学区域に隣接する学校のみの選択になる[12]

丁目 番地 小学校 中学校
椿一丁目 全域 足立区立江北小学校 足立区立江北桜中学校
椿二丁目 全域 足立区立鹿浜五色桜小学校 足立区立鹿浜菜の花中学校

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
椿一丁目 18事業所 84人
椿二丁目 87事業所 684人
105事業所 768人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
96
2021年(令和3年)[13]
105

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
831
2021年(令和3年)[13]
768

交通

路線バス

王49・王49折返:椿二丁目
西01王30:椿二丁目
赤26:椿二丁目 / 区立八中
赤27・赤27-2:椿二丁目
はるかぜ11号(椿04):椿一丁目

道路・橋梁

施設

郵便局・金融
  • 足立椿郵便局
公園
  • 椿南公園

史跡

  • 日枝神社

その他

日本郵便

関連項目

脚注

  1. ^ a b 足立区の町丁別の世帯と人口(令和7年)” (CSV). 足立区 (2025年1月9日). 2025年3月20日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年10月28日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 椿の郵便番号”. 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ^ 区立小・中学校の通学区域表・通学区域図” (PDF). 足立区 (2023年4月1日). 2023年10月28日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  12. ^ 学校選択制度について”. 足立区 (2017年6月1日). 2017年12月7日閲覧。
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク


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