にほんひょうじゅん‐さんぎょうぶんるい〔‐ヘウジユンサンゲフブンルイ〕【日本標準産業分類】
日本標準産業分類
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/07 16:41 UTC 版)
日本標準産業分類(にほんひょうじゅんさんぎょうぶんるい[1]、英語: Japan Standard Industrial Classification [2]、JSIC[3])とは、日本における産業分類のうち[4][5]20世紀半ばに成立して現在用いられているもの[6]、標準産業分類の日本版[6]を指す。
- ^ a b c 小学館『デジタル大辞泉』. “日本標準産業分類”. コトバンク. 2020年7月30日閲覧。
- ^ a b MIC.
- ^ デジタル大辞泉. “JSIC”. 2021年12月22日閲覧。
- ^ 『ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典』. “産業分類”. コトバンク. 2020年7月30日閲覧。
- ^ 平凡社『百科事典マイペディア』. “産業分類”. コトバンク. 2020年7月30日閲覧。
- ^ a b c d 高島忠、小学館『日本大百科全書(ニッポニカ)』. “標準産業分類”. コトバンク. 2020年7月30日閲覧。
- ^ 日立デジタル平凡社『世界大百科事典』第2版. “日本標準産業分類”. コトバンク. 2020年7月30日閲覧。
- ^ “国勢調査、勤務先やマンション階数、なぜ言わないといけないの? 総務省に聞いてみた”. 毎日新聞
- ^ 日本標準産業分類 - 総務省
- ^ “高島 忠”. KAKEN. 文部科学省、日本学術振興会. 2020年7月30日閲覧。
- ^ “高島 忠”. 日本の研究.com. 株式会社バイオインパクト. 2020年7月30日閲覧。
- 1 日本標準産業分類とは
- 2 日本標準産業分類の概要
- 3 概要
- 4 研究者
日本標準産業分類
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/26 08:38 UTC 版)
日本標準産業分類では「小分類7611-食堂、レストラン(専門料理店を除く)」に分類され「主として主食となる各種の料理品をその場所で飲食させる事業所」と定義されている。かつては「一般食堂」という分類も用いられたが2007年(平成19年)11月の改定により再編された。
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日本標準産業分類
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/09 03:33 UTC 版)
総務省が規定する「日本標準産業分類」では、「製造業」を「大分類」として、以下に属する産業を「中分類」として製造業に含まれる産業・業種としている。なお、平成14年の分類の改定でおおまかにいって電気機械・器具製造業が下に示す電気機械器具製造業以下3業種に分割された。2007年(平成19年)の分類の改定で一般機械器具製造業が下に示すはん用機械製造業以下3業種に分割され、衣服・その他の繊維製品製造業が繊維工業に統合された。 食料品製造業弁当などの総菜、缶詰などを調理・製造する業種など。 飲料・たばこ・飼料製造業ビールなどのアルコール飲料や、茶を製造する業種など。 繊維工業 木材・木製品製造業(家具を除く)建築材料 合板 木材配布 木製品製造 家具製造販売 木型製造業 天然木化粧合成板など。 家具・装備品製造業神仏具、木製家具だけでなく、事務所の机のような金属製家具を製造する種もここに含まれる。 パルプ・紙・紙加工品製造業紙加工品には、紙コップなどの分かりやすいものの他、例えば生理用品も含まれる。 印刷・同関連業各種印刷業の他包装材料生産、印刷・製本、印刷及び出版が該当。 化学工業化学染料製造 塗料製造 工業用薬品 化学薬品などであるが、医薬品、化粧品もここに含まれる 石油製品・石炭製品製造業 プラスチック製品製造業(別掲を除く) ゴム製品製造業 なめし革・同製品・毛皮製造業 窯業・土石製品製造業各種石材のほか鋳物、コンクリート製品(プレキャスト製品、護岸ブロック、消波・根固ブロックなど)も含まれる 鉄鋼業鉄鋼 ステンレス鋼製造。 非鉄金属製造業おもに合金鉄 アルミダイキャスト 合金圧延業 特殊電線製造 特殊鋼の製造販売 精密板金加工など。 金属製品製造業ねじやドラム缶、めっきなど 金属製品機械や金属機材も該当。 はん用機械製造業 生産用機械製造業 業務用機械製造業 電子部品・デバイス・電子回路製造業ICなど 電気機械器具製造業 情報通信機械器具製造業電子デバイス、精密機械以外のハードウェア 輸送用機械器具製造業二輪・四輪の車両部品及び付属品 自動車部品 自動車部分品 自動車電装品を含めた 自動車工業 自動車製造 自動車ボディー製造業 その他の製造業ゲーム機や花札といった玩具や、楽器、運動用具、貴金属や装飾品、日用品、文房具からDIYなどで使用される建材や資材等などはここに含まれる ※2007年、総務省「日本標準産業分類(平成19年11月改訂版)」より
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