南平野 (さいたま市)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/10/14 15:02 UTC 版)
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南平野
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|---|---|
南平野に所在する南平野調整池
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南平野
南平野の位置
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| 北緯35度57分11.38秒 東経139度43分05.46秒 / 北緯35.9531611度 東経139.7181833度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  埼玉県 |
| 市町村 |  さいたま市 |
| 区 | 岩槻区 |
| 人口 | |
| • 合計 | 3,423人 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
339-0051[2]
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| 市外局番 | 048[3] |
| ナンバープレート | 大宮 |
南平野（みなみひらの）は、埼玉県さいたま市岩槻区の町丁および大字。現行行政地名は南平野一丁目から南平野五丁目および大字南平野。住居表示未実施地区。郵便番号は、339-0051[2]。
地理
埼玉県さいたま市岩槻区の北東部に位置する。おおむね東武野田線（東武アーバンパークライン）東岩槻駅の南側で、土地区画整理事業が完了し、整備された街並みが広がる。町名変更されなかった大字南平野は元荒川の西側に一部残っている。
地価
住宅地の地価は、2014年（平成26年）1月1日時点の公示地価によれば、南平野三丁目23番3の地点で81,000円/m2となっている[4]。
歴史
もとは江戸期より存在した埼玉郡岩槻領に属する平野村であった[5]。
- 初めは岩槻藩領、以降変遷なし[5]。
- 幕末の時点では埼玉郡に属し、明治初年の『旧高旧領取調帳』の記載によると、岩槻藩領[6]。
- 1871年（明治4年）
- 1879年（明治12年）3月17日：郡区町村編制法施行に伴い、南埼玉郡に所属と同時に南平野村に改名される[5][8]。
- 1889年（明治22年）4月1日：町村制施行に伴い、大口村・南平野村・長宮村・大野島村・増長村・大谷村・大戸村・大森村・新方須賀村が合併し、南埼玉郡川通村が成立し、川通村の大字南平野となる[8]。
- 1954年（昭和29年）
- 1971年（昭和46年）
- 2005年（平成17年）4月1日：岩槻市がさいたま市に編入合併され、同市岩槻区の大字となる。
- 2008年（平成20年）2月9日：大字南平野の一部が東岩槻六丁目に編入される[11]。
- 2011年（平成23年）10月8日：南平野土地区画整理事業が完了し、大字南平野および大字長宮の各一部から南平野一丁目 - 五丁目が成立[12]。
字
- 丸田（まるた）
- 中通丸田（なかどおりまるた）
- 深町（ふかまち）
- 下六反（しもろくたん）
- 上六反（かみろくたん）
- 清賀（せいか）
- 堤外
出典：岩槻区大字南平野・長宮地区 旧新地番対照表（区画整理地区内） (PDF)
世帯数と人口
2017年（平成29年）10月1日時点の世帯数と人口は、以下のとおりである[1]。
| 丁目・大字 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 南平野一丁目 | 295世帯 | 694人 |
| 南平野二丁目 | 313世帯 | 774人 |
| 南平野三丁目 | 344世帯 | 921人 |
| 南平野四丁目 | 285世帯 | 724人 |
| 南平野五丁目 | 100世帯 | 225人 |
| 大字南平野 | 27世帯 | 85人 |
| 計 | 1,364世帯 | 3,423人 |
小・中学校の学区
市立小・中学校に通う場合、学区（校区）は以下のとおりとなる[13]。
| 丁目・大字 | 区域 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 南平野一丁目 | 全域 | さいたま市立上里小学校 | さいたま市立川通中学校 |
| 南平野二丁目 | 全域 | さいたま市立川通小学校 | |
| 南平野三丁目 | 全域 | ||
| 南平野四丁目 | 全域 | ||
| 南平野五丁目 | 全域 | ||
| 大字南平野 | 799 - 884番地 | さいたま市立城北小学校 | さいたま市立城北中学校 |
交通
鉄道
南平野一丁目の北西縁を東武野田線（東武アーバンパークライン）が通るが、駅はない。最寄り駅は地点によって異なり、東武野田線（東武アーバンパークライン）の東岩槻駅、または同豊春駅である。
道路
施設
脚注
- ^ a b “さいたま市の人口・世帯（時系列結果）”. さいたま市 (2017年10月5日). 2017年10月5日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2017年10月5日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2017年5月29日閲覧。
- ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査
- ^ a b c 『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』736頁。
- ^ 「旧高旧領取調帳データベース」の検索結果も参照。
- ^ 『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』 127頁。
- ^ a b 『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』825頁。
- ^ a b 『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』1429頁。
- ^ a b 『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』948-949頁。
- ^ 旧新地番一覧表 - さいたま市
- ^ “さいたま市 区政概要（平成30年度版）” (PDF). さいたま市. p. 7 (2018年8月). 2019年1月18日閲覧。
- ^ “さいたま市立小・中学校通学区域一覧”. さいたま市 (2017年8月23日). 2017年9月20日閲覧。
参考文献
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会『角川日本地名大辞典 11 埼玉県』角川書店、1980年7月8日。ISBN 4040011104。
- 旧高旧領取調帳データベース
関連文献
関連項目
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