中台 (板橋区)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/12/02 01:19 UTC 版)
中台 | |
---|---|
町丁 | |
中台二丁目から望む谷戸地形 | |
北緯35度46分09秒 東経139度40分49秒 / 北緯35.769197度 東経139.6803度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 東京都 |
特別区 | 板橋区 |
地域 | 志村地域 |
人口情報(2023年(令和5年)10月31日現在[1]) | |
人口 | 15,290 人 |
世帯数 | 8,126 世帯 |
面積([2]) | |
0.713025907 km² | |
人口密度 | 21443.82 人/km² |
郵便番号 | 174-0064[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 板橋 |
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地理
板橋区の中央部に位置する[5]。北で相生町、北東の一点(交差点上)で志村、東で前野町、南で常盤台、西で若木と隣接する。北辺に首都高速5号池袋線、南辺に富士見街道が通じている[5]。
地形
- 町域は武蔵野台地成増台と荒川低地の境をなす、志村地区の崖線(がいせん)の後背部に相当する。サンシティを北辺、若木通りを西辺の尾根道とする、すりばち状の谷戸地形が形成されていて、中央から東部・南部は台地と低地が複雑に入り組んでいる。若木通りの国際興業バス若木三丁目停留所付近では、路上からも中台三丁目の谷戸地形越しに東京スカイツリーが遠望できる。
地価
住宅地の地価は、2023年(令和5年)1月1日の公示地価によれば、中台1-27-3の地点で42万7000円/m2、 中台2-33-3の地点で36万円/m2となっている[7]。
歴史
地名の由来
志村の台地にある志村城から見て、前野原と西台の中間に見える台地を「中台」と称したことに由来する。
沿革
- 1871年(明治4年)11月:浦和県(現埼玉県)から東京府に編入。大区小区制実施。
- 1878年(明治11年):郡区町村編制法により北豊島郡が設置され、東京府北豊島郡中臺村となる。
- 1889年(明治22年)4月1日:市制町村制施行により志村と合併、東京府北豊島郡志村大字中臺となる。
- 1932年(昭和7年)10月1日:東京府内市郡併合による板橋区発足に伴い、東京府東京市板橋区志村中臺町となる[8]。
- 1943年(昭和18年)8月1日:東京都制施行。
- 1949年(昭和24年)9月7日:当時、中台にあった東京共同火薬庫の第3号庫が爆発。火薬庫のほか、半径約1.5km内にあった家屋約1200戸が損壊。負傷者50余人[9]。
- 1962年(昭和37年)3月1日:地番整理により、志村中台町の一部地域が前野町五・六丁目に編入される。
- 1963年(昭和38年)11月1日:住居表示実施により中台一丁目~三丁目に再編される[10]。志村中台町の一部地域は若木一丁目~三丁目、西台一丁目、相生町、(旧)志村町四丁目に編入される。
- 1966年(昭和41年):中台三丁目に日本大学豊山女子高等学校開校。
- 1977年(昭和52年)8月19日:首都高速道路5号池袋線の北池袋出入口 - 高島平出入口が開通。中台出入口開設。
町名の変遷
実施後 | 実施年月日 | 実施前 |
---|---|---|
東京市板橋区志村中臺町 | 1932年10月1日 | 北豊島郡志村大字中臺 |
実施後 | 実施年月日 | 実施前 |
---|---|---|
中台一丁目 | 1963年11月1日 | 志村中台町の一部 |
中台二丁目 | ||
中台三丁目 |
相生町 | 志村 | |||
若木 | 前野町 | |||
中台 | ||||
常盤台 |
- ^ a b “令和5年 町丁目別年齢別人口表 - 令和5年11月1日 町丁目別年齢別人口表(1歳刻み)” (CSV). 板橋区 (2023年11月2日). 2023年11月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “中台の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b c 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
- ^ 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、P189-190
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年11月17日閲覧。
- ^ 東京市新區町名地番表 - 国立国会図書館近代デジタルライブラリー
- ^ 日外アソシエーツ編集部 編『日本災害史事典 1868-2009』日外アソシエーツ、2010年9月27日、74頁。ISBN 9784816922749。
- ^ 1965年(昭和40年)6月15日自治省告示第91号「住居表示を実施した件」
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
- 1 中台 (板橋区)とは
- 2 中台 (板橋区)の概要
- 3 世帯数と人口
- 4 学区
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