Google Appsなどの使用許可論争
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/12/27 15:31 UTC 版)
「CyanogenMod」の記事における「Google Appsなどの使用許可論争」の解説
バージョン4.1.11.1まで、CyanogenModには、GoogleによるGmail、Maps、Market、Talk、YouTubeなどのクローズドソースアプリケーションと、プロプライエタリなハードウェアドライバが組み込まれていた。これらのパッケージはベンダによるAndroidディストリビューションに含まれていたが、フリーなディストリビューションにはライセンスされていなかった。GoogleがCyanogenに対し、前述のアプリケーションをディストリビューションに含めないように警告したあと、数日間開発が停止した。Googleに対する多くのCyanogenModユーザの反応は敵対的で、Googleの法的脅迫は、Google自身の持つ利益を損ない、彼らのモットーである“Don't be evil”を冒していると言われた。 Googleの立場を明確にした前述の声明と、その後のGoogleとCyanogenとの交渉により、プロプライエタリな“Google Experience”コンポーネントをバンドルしない形で、CyanogenModプロジェクトが継続できるという決着を見た。 これは、プロプライエタリなGoogle製アプリケーションがGoogle提供のファームウェアからバックアップされ、権利を侵害していないCyanogenModに再インストールされてもよい、ということを示した。しかしながらこの論争は、Android開発者がGoogle製アプリケーションを置き換えるようなオープンソースアプリケーションを開発するきっかけになった。 Cyanogenは、Googleとの問題は残っていないとしても、プロプライエタリでクローズドなデバイスドライバのライセンスに問題が生じる可能性を警告した。しかしながら、彼はソースツリーを再構築し、ライセンシング問題が解決されると信じている。彼はまた、Googleの従業員の援助を受けている。 Cyanogenとその他の開発者たちは、Open Android Alliance（Open Handset Allianceではない）を構成している。これは、「完全にカスタマイズできて、Googleや他の権利に頼らないAndroidの雰囲気」への貢献をゴールとする組織である。
※この「Google Appsなどの使用許可論争」の解説は、「CyanogenMod」の解説の一部です。
「Google Appsなどの使用許可論争」を含む「CyanogenMod」の記事については、「CyanogenMod」の概要を参照ください。
- Google Appsなどの使用許可論争のページへのリンク
