財閥解体の現場で活躍
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/06/02 14:23 UTC 版)
「エレノア・M・ハドレー」の記事における「財閥解体の現場で活躍」の解説
1946年4月にGHQ（正式名称はSCAP）の一員として東京に赴任すると、 一部の持株会社を解体するという、マッカーサーとGHQの財閥解体計画は、本国政府の基本指令に忠実でないと主張して、もっと徹底的な解体計画に変更させた。GHQ諜報部のチャールズ・ウィロビー少将は、ハドレーの財閥解体方針に反対したが、マッカーサーはハドレーと本国政府の方針に従った。後に共産主義の脅威が大きくなって、米国が日本を同盟国として扱うようになる時まで、この方針は維持された。GHQでは民生局に所属したが、財閥解体を管轄する経済科学局が解体に消極的だったので、民生局のハドレーが財界の公職追放（経済パージ）に携わり、1535人を財閥の会社から追放した。このように大規模な公職追放は日本経済の回復を遅らせると考える者がGHQや本国政府におり、財閥解体主義者のコーウィン・エドワーズですら反対だったが、ハドレーはそのような意見を強烈に否定した。さらに、独占禁止法と公正取引委員会の設立に関わり、「財閥解体の美女」として日本で有名になった。財閥はGHQの幹部を芸者で接待して懐柔しようと試みたが、女性のハドレーには通用しないので、赤いバラの花束と『住友家法』を贈った。「GHQのエレノア・ハドレー女史直々の命令」という表現から伺えるように、日本側はハドレーを非常に怖れた。ハドレーは自ら財閥本社に乗込んで調査したので、日本側は財閥解体と独占禁止法はハドレーの意向によるものと考え、「狂信的」で、財閥に対して「厳格で過酷に近い」美人と見做したが、特に三井財閥と住友財閥がハドレーを嫌った。吉田茂首相は、もしハドレーの財閥解体が厳密に実行されていたら日本経済は大混乱に陥っただろうと記している。1947年の秋に、博士課程の勉強を再開するために、日本を去って帰国した。
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