育英公院設置の決定と教師の招聘
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「育英公院」の記事における「育英公院設置の決定と教師の招聘」の解説
英語学校としては1883年に「同文学」という先駆的な学校がすでにあったが、同文学の事業は短いものであった。その在校生は育英公院の助教となるなど、同文学の経験は育英公院に引き継がれている。 育英公院の構想は1882年に結ばれた米朝修好通商条約の締結の返答として1883年に閔泳翊を代表とする報聘使派遣に始まる。この時の視察報告により新式教育機関の設置が進言され、1884年9月、国王高宗は育英公院設置を許諾する。それを受けてフット(L.H.Foote)駐韓アメリカ公使は本国国務長官に若い教師の選抜・派遣を要請した。しかし、この計画の途中、12月に急進開化派のクーデター(甲申政変)が起こる。そのクーデターは失敗し急進開化派は撤退することになるが、開化事業自体は穏健開化派によって続けられた。 教師派遣の要請を受けたアメリカは内務省教育局(Commissioner of Education)が主管となり教員の選抜に当たった。外国に派遣する教師は宣教も兼ねて神学生が適当であろうとの判断からニューヨーク市のユニオン神学校(Union Theological Seminary)の学生から選抜することになった。そうして選ばれたのがハルバート(Homer. B. Hulbert)、ボーン(H. E. Bourne)、ギルモア(George W. Gilmore)である。甲申政変により出発が遅れたが、1885年4月に人選の選抜修了を朝鮮に報告した。合わせて給料の交渉があり、教師1人につき125ドルと旅費600ドル、更に帯妻者1人(ギルモア)の妻の旅費の支払いを要求する。朝鮮側はこれを受諾した。出発間近になってボーンが渡韓を抛棄し、代わりにバンカー(Delzell A. Bunker)が参加、ハルバートとギルモア夫妻の合わせて4人が渡韓する。彼等は1886年5月22日、アメリカを出発し6月12日頃横浜に到着、続いて7月4日に韓国に到着した。
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