発端・正力構想
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/08/06 02:37 UTC 版)
「プロ野球再編問題 (1949年)」の記事における「発端・正力構想」の解説
1949年2月4日から翌2月5日にかけて連盟使用者評議会が開かれ、機構改革案の1つとして連盟コミッショナー職の新設案が決定した。初代コミッショナーには元読売新聞社長であり、読売ジャイアンツ（以下巨人）オーナーであった正力松太郎が連盟名誉総裁も兼ねて就任したが、民政局と法務府特別審査局から、正力は公職追放中の身であり公的な職務につく事をGHQから禁止されているとの警告が有り、5月13日にはコミッショナー職は辞した。 辞任直前の4月15日、名誉総裁とはいえ連盟に実質的な影響力をもつ正力が連盟総裁就任の記者会見で、「既存の6球団を8球団にする（注 明らかになった時点では既に8球団）、そこで地固めをして更に10球団、それでも安定すれば12球団とし、2リーグへ」という俗に「正力構想」と呼ばれるアメリカ合衆国・メジャーリーグベースボールに倣った2リーグ制の導入構想を意見として表明した。このとき同時にアメリカからのチームの招待、東京における専用球場を1球場建設するという3つの意見が示されている。 正力は、2リーグのうち一方のリーグの柱を読売新聞社を親会社として持つ巨人とし、もう一方のリーグの柱として当時、プロ野球の急成長とともに拡大を続けていた読売新聞社をライバル視し、それに倣ってプロ野球への参入をもくろんでいた毎日新聞社に白羽の矢を立てた。毎日新聞社は7月には非公式に加盟を打診し、9月21日、毎日オリオンズ（現在の千葉ロッテマリーンズ、以下毎日）の加盟を連盟に申請する。 1949年9月22日付の毎日新聞には「本社ではかねて内外各方面からの熱望もあって職業野球チームの編成を計画、関係方面との折衝にあたっていたが、二十一日、正式に日本野球へ加入を申し入れた」とある。
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