湾岸戦争での動員と影響
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/29 05:29 UTC 版)
「国防予備船隊」の記事における「湾岸戦争での動員と影響」の解説
湾岸戦争で即応予備船隊は大規模な動員を行い、効果的に機能した。具体的には79隻の即応予備船隊所属船と2隻の特殊目的兵站船が出動し、その後即応予備船隊8隻がインド洋に常駐した。この8隻は1994年のOperation Vigilant Warriorでも出動している。 しかし、湾岸戦争の際も、出港が予定より大きく遅れた船があったという。この時代になると、蒸気タービンの取扱いが出来る乗員が減少しており、人員面でもネックを抱えるようになっていた。国防予備船隊については更に即応性が低く、1994年時点でも即応予備船隊等に属さない116隻の内過半の71隻を占めていたのはヴィクトリー型貨物船であった。1985年、同型の内最良の状態にあったSS American Victoryとハッティースバーグ・ビクトリーの2隻を試験的に現役復帰させたことがあったが、それぞれ60日、108日の日数を要したと言う。ただし、その後は別項で述べるように改善が進められている。 統合参謀本部は、湾岸戦争後、MPSやAPFといった事前配備船隊の強化を志向するようになり、「Mobility Requirement Study」という研究1991年1月から開始し、1992年1月23日に発表した。1995年3月28日には改訂版が発行された。この研究で立てられた計画では新造艦やリースの他、即応予備船隊に対して1999年度までに142隻と当時の5割増しに増勢し、内104隻をドライカーゴとするべきと提言したが、実際にはそこまでの増強はならなかった。 なお、即応予備船隊に続いて、海上事前配備船隊、海上事前集積船隊が発足、再編されていく中、技術の進歩や仕様の高度化も進み、国防予備船隊や即応予備船隊の船舶が商業輸送に出動する例は見られなくなっていった。即応予備船隊の船舶もシーリフト船が中心を占めるようになっていった。 1994年のハイチ内戦の際には14隻の即応予備船隊所属船が平均3.1日の準備期間で出動した。
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